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はてなキーワード: ウクライナ軍とは
遂に始まった白人至上主義ウクナチ極右によるモスクワでのテロ攻撃。戦争に行き詰まりISを雇い民間人殺害を行うウクライナ
https://w.atwiki.jp/shinjitsuwiki/pages/132.html
ロシアのモスクワ郊外にあるコンサート会場で、2024年22日夜に爆発物と自動小銃を使った残虐なテロ攻撃で、133人の尊い命が奪われた。このテロ攻撃に対し、イスラム国が犯行声明を出したが、この裏にはアメリカとウクライナ、そして西側諸国（DS傀儡国家軍団）の関与は明らかだ。
ウクライナは白人至上主義国家であり、黒人差別やアジア人差別が日常的に行われてる。ネトウヨはその事実を見て見ぬ振りをし、ウクライナを応援し、ロシアを領土目当てで批判している。しかし、ネトウヨが北方領土と呼ぶ島々は古来からロシア領であり、そのような欺瞞を認めているのはウクナチとDS傀儡国家軍団のみである。プーチン氏が国民から高い評価を受け、5期目の政権を勤め、嘘ばかり付く岸田と自民党の欺瞞が崩壊し、不祥事が次々と明らかになる事からも、どちらが正しいかは明らかである。
一方、ロシアは様々な人々が広大な国土で手を取り合って暮らしており、プーチン大統領もウクナチ討伐に向けたビデオメッセージで、様々な人々が力を合わせてウクナチ白人至上主義と戦っていると述べていた。
そして、ウクライナは極右組織やネオナチが正規軍に組み込まれている、世界で最も異常な極右国家である。近年ではISとの繋がりも明らかにされている。まさに、統一教会というカルトが政府を動かしている日本と同じ状況なのである。ISは、トランプとオバマがテロに見せかけ、敵を攻撃するために組織した私兵のような存在であり、トランプの企業帝国からも資金が提供されていたこと、構成員もアメリカ製の兵器を使用していた事や、今回のモスクワテロを3月7日時点で米国民に警告し、モスクワから退避するよう促していた事からも、アメリカがバックにいるのは明らかだ。
ロシアのラブロフ外相が述べていたように、ナチス総統のヒトラーもまたユダヤ人であり、大量虐殺を行ったのは同民族への自己嫌悪と差別意識からであった。中国にも「精日」と呼ばれ、DSや日本政府に同調し、中国人差別を行う者がいるのと、同じ理屈だ。DS傀儡国家は反発しているが、この話は有名な事実であり、「アドルフに告ぐ」という作品も存在する程である。ゼレンスキーはユダヤ系の親がいるが、ユダヤ人だからといって、ネオナチでないと限らず、ドイツにはユダヤ人のネオナチが多数存在するのも事実であり、アウシュビッツでは能力のあるユダヤ人は殺害や収容を免除されており、ナチスに入党した者もいた。
トランプは、表向きはウクライナ支援を拒否しているが、白人至上主義者であるゼレンスキーと利害関係が一致し、トランプはテスラ・モーターズの株式や、邸宅などの個人資産をゼレンスキーに提供してる。プーチン大統領が「バイデンの方がマシ」と即答したのは、そのためだ。
トランプはゼレンスキーに核兵器を供与し、モスクワを攻撃するつもりである。これはウィキリークスでウクライナの方針に疑問を持ち、亡命した元ウクライナ軍司令官によって明らかにされている。メディアは表向きトランプに否定的であるが、これはトランプ支持を仰ぐためわざと行っている。カリギュラ効果の応用だ。事実、アメリカではトランプの支持が急激に伸びている。トランプが当選すれば、モスクワに核が落ち、戦争は終結させらてしまうだろう。そうなれば、全てが終わる。白人至上主義が復古し、我々はアメリカ人の奴隷にさせられるだろう。だからこそ、立憲民主党の原口議員や、他の方々も言うように、白人至上主義者と戦い、DSアメリカではなく、中国やロシアと手を取りDSと戦うべきなのである。
かつてPlanetside 2 というゲームがあり（運営はソニーの子会社だった）、その中でFPV ドローンとよく似たミサイルランチャーが実装された。一人称視点でミサイルを誘導し、戦車や敵兵に衝突させることができる。
あまりにも強力だったので、速度、機動性、ダメージを弱体化し、直撃しても歩兵すら殺せないようにナーフされた。
このゲームは、現在世界中で縦横無尽に使用されているFPV ドローンとその強力さを予測した。
さらに今戦場で使用されている対戦車兵器は、その効果の高さから大幅に弱体化された。
コルネットとほぼ同じ誘導対戦車ミサイルがあったが、それを弱体化する必要があった。唯一の対抗策は十分な数の狙撃兵がいて歩兵を阻止することだった。
歩兵なら誰でもそれを設置して戦車を待ち伏せし、誰よりも先に破壊できるからだ。
開発陣はミサイルの射程、ダメージ、速度、操作性を弱体化し、ミサイルをより大きく、より明るくし、発射煙を必要以上に目立たせることにした。
ジャベリンのようなロックオンミサイルも弱体化された。なぜならやはり戦車に対してアホみたいに強力だったからだ。
プレイヤー達は 3 ～ 4 人の小さな分隊に分かれ有利な地点を見つけて戦車を大量殺戮し始めた。
そしてRPG のようなロケットさえも、現実世界と同じように要塞陣地を突破し、戦車を上または横から攻撃するためにバカみたいに使用されていたため弱体化された。
プレイヤー達は大きな破壊力で掩蔽壕全体を除去するのに使用できる AT 地雷を抱えて戦車や敵の陣地に向かって突進しはじめた。
開発陣はこれに対抗してAT地雷をそのまま投げても爆発しないようにしたためその対抗として粘着手榴弾と組み合わせされた。
これは基本的にウクライナ軍が現在、時限信管を備えたAT地雷を使って塹壕を撤去していることと同じことをしている。
どういう形で終結しようとロシアは最終的に勝利宣言して終わらせるだろうけど客観的にロシアが勝利しているような状況では終わらんでしょ。
ロシアにウクライナ全土を占領する能力は明らかにないし、バフムトを落とすのに1年以上かかって現在でもアウディーユカで消耗を続けていることを考えれば一都市を落とすことすら困難な戦力しか残ってないわけだし。というかドニプロ川の渡河したウクライナ軍の橋頭堡を潰すことすら出来てない。
加えて、ウクライナは多数の西側諸国から援助をもらえるがロシアは中国やインドとも距離を取られかけているし、イランや北朝鮮とはむしろ緊密になっているっぽいが北朝鮮とは不良品を送り付け合うような仲だし、（不良品の砲弾と賞味期限切れの食料等）、イランも今はドローンをロシアに売ったりしていてロシア製戦闘機を購入予定みたいなニュースあるが今のロシアに戦闘機を製造するような余力があるのか怪しいのでそのうち亀裂が入る兆しはある。
あとロシアは民生品の工場を軍事工場に転用するとかして国内の資源を軍事に注ぎ込み始めてるわけだが、これは動員による労働力不足やパルチザンによるインフラ破壊やスパイ活動、制裁でこれまで使ってきた西側の製品を使えなくなって製造からメンテナンスまであらゆる問題を引き起こし始めているのと合わせて内部からロシアを崩壊させていく。
ウクライナもウクライナで兵力不足・兵站不足の問題はあるがそれでもロシアは弱体化の一途を辿っているので勝利出来る未来が見えない。あるとすれば西側諸国が一斉に支援から手を引いた場合くらいじゃないか？
これは何とか出来るやろ？
と粘られてしまう。
さっさとビビらずにNATOがフルコミットしておけばプーチンも負け戦を認めていた。
あからさまな敗北を強要せずにプーチンの面子を立てておけば、さっさと負けるための形作りに移行したのは間違いない。
負けるとわかりきっている戦いは絶対にしない。
核も使わない。
プーチンは負けるとわかっている戦いはしない。
長らくの間、外交面において米国に服従していたのはそのためだ。
そこからどうなるのか？
プーチンは考えた。
しばらくすれば西側の結束はいつものように崩れるのはわかりきっていた。
軍属とは違い、優秀で信頼できる経済官僚たちは西側の制裁を乗り切れる施策を次々と立案した。
ちょうどウクライナの小麦を必要としているようにロシアの石油は必要なのだ。
それを無かったことにすることは出来ない。
経済は試練を乗り越える目算がついた。
では戦いは？
これは結局、規模の比較になる。
それは動員力の違いだ。
質の面では士気も含めてウクライナに仮に劣っていたとしても、量では絶対に負けない。
どちらかが大きく劣っていれば勝てない。
これは過去の戦訓にもよる。
（賭博としかいいようがないマッカーサーの作戦が成功しなかったら韓国の領土はもっと小さくなっていたか存在していなかったかもしれない。）
そしてロシア軍は質の面でも大きくウクライナ軍に劣るわけではない。
少なくともイラク戦争のときのような革命防衛軍と多国籍軍ほどの顕著な違いがあるわけではない。
多少の優劣があっても僅差だ。
それならば量で勝てる。
それが残っている限りプーチンは戦い続ける。
もちろん難題はいくつもあった。
「男の収入を下げて生活できなくしても少子化は解決する」←現状、女が見捨てている。ゴールディン氏は女性が好待遇キャリアを維持したければ低収入の相手を選べと言った。
「子どもの養育費を国が全部出せばいい」←チャウシェスクは子の責任を負う者がいなくなり、モラルハザードの上、破綻した。
「女性ばかり負担させるなんて人権感覚がないのか」←男の労災死は女の20倍。現在、生活費を稼いでる男のほうが人権侵害状態にあると言える。
「戦争で犠牲になるのは女性と子どもばかり」←戦死者ウクライナ軍3万人、ロシア軍30万人の99%は男だけど？
アウディーイウカでは反撃してロシアに大打撃とか補給線破壊ってのはいいけど、空爆までされてんのにウクライナ側の損害には触れずにロシアが一方的にやられたみたいな印象操作とか(無傷で撃退できる戦力があるなら、今頃クリミアは陥落してる)
これもうプロパガンダやん
彼らは民族主義的アイデンティティ、歴史的経緯、更には政治的アイデンティティを背景に、中東と南米の主要国家を糾合することに成功した。
中東においてはサウジアラビア、イラン、アラブ首長国連邦の三ヶ国が今年八月にBRICs入りを宣言し、中東の主要国の大半が事実上中露陣営への参加を表明することとなった。
また、南米においてはブラジルに次いでアルゼンチンもBRICs入りを果たし、南米の二大巨頭が中露への支持を表明した。更には、政治的アイデンティティを背景にベネズエラ、ニカラグア、キューバなどの中南米諸国もロシアに対する支持を表明するに至っている。
成功著しい南米、中東に加え、欧州圏やアフリカ、アジアにおいてもその影響は波及している。
欧州においては、ウクライナ戦争の背後でハンガリーがロシア側への支持を表明している。ロシア＝ハンガリー間のガスパイプラインの破壊に、ウクライナ（と恐らくはアメリカ）が大きく関わっていたことが、ウクライナ支持からの離脱のきっかけになったようである。
また、ポーランドも同じくして、ウクライナに対する嫌悪感を露わにしている。ポーランドはウクライナの西に隣接する旧東欧諸国を代表する国家であるが、これまでウクライナに対する大体的な支援を行ってきた。歴史的にポーランドとロシアとの関係は決して穏当なものではなく、今年に入り米国から数兆円相当の軍備を購入することを宣言するなど、ポーランドのロシアに対する危機感は大きなものであった。
しかし、国連総会においてウクライナが農作物の輸出を巡るポーランドの姿勢を批判し、実質的に「ロシアの犬」呼ばわりしたことからその対立は鮮明になっていく。ポーランド外相がウクライナへの軍事支援の停止を一時宣言するなど、ウクライナに対して明確な嫌悪を表明したのである。また、NATO及び欧州内での外相会議において、前述のハンガリーと共にポーランド外相は欠席しており、ここからもポーランドの西側諸国に対する距離感が読み取れる。
加えて、これはあくまで噂であるが、ウクライナにおいて不足している将兵を補うために、ポーランド軍が水面下で参戦しているとのことである。ウクライナの開戦当初の軍備は二十万人程度であったにも関わらず、ニューヨークタイムズなどの報道機関によると、ウクライナ軍での現状の死傷者数は二十万人を超えている。つまり、元々ウクライナに存在していた常備軍はほぼ機能不全になっていると考えてよい。そのような軍備の不足を補うために、外国の義勇軍（要するにNATO軍）が投入されていることは周知の通りであるが、その中でもポーランド軍が大きな割合を占めているとの情報がある。
そのように実質的な欧州各国とロシアとの防波堤であり緩衝国を自認するポーランドに対して告げられた、「ロシアの犬」扱いに等しい発言は、ポーランドの民族的アイデンティティを大きく傷つけたと言える。このようなことから、欧州においても、ベラルーシやハンガリー、ポーランドを中心に、中露への支持を表明し始める国家は徐々に増え始めている。
また、これは穿ち過ぎた見解かもしれないが、ドイツもまた潜在的な中露シンパとしての可能性を持っている。ドイツの直近六年間における最大の貿易相手国は中国であり、ドイツは経済面や貿易面において国策として米国依存からの脱却を推進していた。つまり、少なくとも経済面や貿易面においては露骨に中国への接近を示唆していたのである。ドイツは周知の通り第二次世界大戦における敗戦国であり、その国内には日本同様に米国の大規模な軍事基地が存在している。あるいは、そのような現状に対してドイツが何らかの歯痒い思いを抱えているのではないか、という想像は、現実から乖離した妄想なのだろうか。
アフリカにおける影響力も多方面に渡っている。アフリカは歴史的経緯において欧米からの甚大な搾取を受け続けた国家が多く、潜在的に反欧米の機運を抱えている。現状アフリカ大陸における経済大国と言えば、エジプト、ナイジェリア、南アフリカ共和国の三国であるが、その内エジプトと南アの二ヶ国はBRICsへの帰属を宣言しており、ここからもアフリカの親中露の機運を読み取ることができる。
また、アフリカにおいては2020年代に入って以来軍事的クーデターが頻発しており、その結果として親中露政権が樹立されることが珍しくない。そのようなクーデターの当事国としては、マリ、ギニア、ニジェール、スーダン、ガボン、ブルキナファソなどが挙げられる。このような南アフリカの構成国においては、ロシアの傭兵部隊であるワグネルの影響が大きいと見られており、クーデター軍の支援としてワグネルの部隊が戦闘を行うケースも散見されている。このように、中露はアフリカ諸国に対して軍事的な影響力を増しつつある。
余談であるが、CNNの報道によれば、アフリカで暗躍するワグネルとの戦いにおいて、ウクライナの特殊部隊が参戦しているとのことである。
これは陰謀論などではないhttps://www.cnn.co.jp/world/35209273.html。
何故アフリカの戦線にウクライナの特殊部隊が存在しているのか？ という率直な疑問を抱く人々は多いと思う。とは言え、このような疑問に対する回答は極めて明瞭であり、要するに、アメリカ軍部はウクライナの軍人を訓練し、傭兵部隊としてアフリカの戦線に派遣しているのである。これは決して珍しいことではなく、ウクライナの部隊は欧州各国で訓練されており、例えば複数のレオパルド2戦車で構成される第三十三機械化旅団などは、典型的な西側諸国の影響下で訓練されたウクライナ人戦闘部隊であり、このようにウクライナ人を欧米諸国で訓練して戦線に投入する事例は、今回のウクライナ戦争において事欠かない。つまり、やっていることは元スペツナズ部隊出身の兵士らによって構成されるワグネルと同様で、傭兵部隊の組織をアメリカもまたロシアに対抗するべく率先して行っているのである。アメリカは人口が多い割に経済規模の小さく、また今回の戦争において国力を大幅に減退させることが決定づけられているウクライナという国家の特産物として、実質的に兵士を挙げているのである。
アジアに関しても中露の影響力は増しつつある。中東に関しては上述の通りであるが、例えばベトナムはベトナム戦争という歴史的経緯から米国に対する不信感が強く、ロシアとの協調路線が強く窺える。中国とは歴史的経緯の文脈で対立することが多いが、軍備面でロシアへの依存を強めるなど、ベトナムのロシアや中国を中心としたBRICs陣営との親和性は決して低くない。
欧州との接続地点であるトルコも、2016年のクーデター未遂以来、親露的方針を採ることが目立ち始めた。まことしやかに、当時のエルドアン政権に対して、クーデターを示唆する情報が内々にロシアから提供されていたのではないか、という噂が囁かれている。
また、見逃されてならないのが、インドの存在である。2000年代中盤には世界二位の経済大国の地位を約束されているインドは、中露に対して融和的路線を採ることが多い。2000年代の世界経済において確固たる存在感を示しているインドの立場は幾分流動的であり、必ずしも中露に対して全幅の信頼関係を結んでいるわけではないものの、少なくともBRICsや上海協力機構といった枠組みの中でインドは中露との連帯を志向しており、決して欧米との完全な協調路線を歩んでいるわけではない。
アジアと言えば当然日本もまた中国の大きな影響を受けた国家である。勿論、日本の国内には米国の大規模な軍事基地が点在しており、明らかな西側国家としてのアイデンティティを持っているが、ここ数年の日本における最大の貿易相手国が中国であることは周知の通りである。少なくとも、貿易と経済の面において、日本は中国との距離を縮めると同時に、アメリカから距離を置きつつある。
また、極めつけにと言うべきか、中国による一帯一路構想において、アフリカやアジア諸国に対する多額の資金援助が行われている。中国からの貸付によって財政破綻を起こしたスリランカのような不幸な例はあるものの、これまでのところこの一帯一路構想が完全に破綻したという情報は無く、徐々に中露シンパに傾きつつあるアジアやアフリカの国々は増加傾向にある。
更には、中国は2030年代には実質的に世界一位の経済大国の地位を獲得し、その後長らくその地位を独占し続けることが、各国のシンクタンクにより報告されている。一部日本のシンクタンクなどはそのような中国に経済事情に対する楽観的な予想に疑義を投げ掛けているが、しかし大筋で中国の存在感が2000年代中盤において増していくことは、明白であろうと思われる。中露の躍進は、更に強まりつつある。
今回のイスラエル動乱の背後には、BRICs参加国であるイランやロシアの影があると言われており、ここにもその影響力の一端が覗える。
エフゲニー・プリゴージンの飛行機が炎に包まれる映像が世界中に拡散されるなか、プーチン大統領は不気味なソ連の戦没者慰霊碑に参列し、兵士たちの「祖国への献身」について語った。
モスクワから南へ数時間の都市クルスクのステージで、ロシア大統領は不気味な赤い光に包まれ、交響楽団に挟まれた。彼は笑顔の揺らぎを抑えるのがやっとだった。
もしワグナーの準軍事的指導者が死亡したと宣告されれば、ちょうど2カ月前、ウクライナ戦争におけるロシア国防省の対応に抗議するため、反乱を未遂に終わらせて以来、彼がマークされ続けてきた人物であることが確定することになる。
プリゴジンがベラルーシとアフリカで過ごした8週間は、その間に何度かロシアに戻り、クレムリンでプーチンに会ったこともあったが、今では、ワグナー指導者のクーデターの標的によって実行された手の込んだ復讐の単なる前奏曲だったようだ。
クライシス・グループのシニア・ロシア・アナリスト、オレグ・イグナトフに言わせれば、『ゴッドファーザー』そのままの結末だった。
クレムリンの元高官はFT紙にこう語った：「彼らは間違いなく彼を揉み消すと思った。そしてそうなった。あのようなことは許されない。反逆罪への対応は不可逆的で迅速なものだと誰もが理解している。これはエリート全体へのシグナルだ」。
プーチンの支持者たちは、プリゴジンの死に詩的正義のようなものを感じるかもしれない。彼のワグネル部隊がモスクワ進軍中にヘリコプターと輸送機を撃墜し、少なくとも13人のロシア軍人が死亡した。
「これは明らかに命令されたことだ。「結局のところ、空軍兵士を殺したのは彼の部下だった。剣によって生き、剣によって死ぬ。彼がなぜ世界中を旅していたのか、2ヶ月間はまったく不明だった。今、彼らは彼を清算し、すべてが理にかなっている」
プリゴージンの死は、ウクライナ侵攻と最近のロシア史の最も注目すべき章の一つへの激しい終結となるだろう。
「プーチンのシェフ」として知られる元クレムリンの仕出し屋であったプリゴージンは、国防省との長期にわたる対立が沸騰するまで、彼のワグネル・グループをロシアで最も強力な戦闘部隊のひとつに育て上げた。
最初の侵攻作戦が大失敗に終わった後、戦線を安定させるために招集されたプリゴージンは、代わりにプーチンのお墨付きを得た事実上の並列治安部隊の長として頭角を現した。
彼は、戦争に参加するために釈放されたロシア人囚人を中心に広大な軍隊を編成し、正規軍と人員と資源を奪い合い、正規軍の将兵に対する辛辣なコメントを定期的に発表した。
運命的な反乱以前から、プリゴージンの急成長が長続きしないことを危惧するプリゴージンの盟友はおり、ある盟友は2月に『フィナンシャル・タイムズ』紙に「イカロスのように終わる危険性がある」と警告していた。
当初、プーチンがプリゴージンの破天荒な行動に寛容なのは、ロシアの安全保障サービスの対立する派閥を牽制する試みの一環であるように見えた。カーネギー・ロシア・ユーラシア・センターのシニアフェロー、タチアナ・スタノバヤは言う。「プーチンにとっては非常に不愉快な驚きであり、ショックですらある」と彼女は付け加えた。
7月にクレムリンでプリゴージンと数十人のワグネル戦士と会談した後、プーチンは、正規軍の指揮下でウクライナで戦い続けるという選択肢を、一流の傭兵たちに提示したと述べた。しかし、プリゴジンはその申し出を拒否し、移籍は実現しなかった。
このエピソードは、「プーチンは、彼らの戦場での英雄的活躍と地政学的価値から、ワグナーの中核を維持したかった」ことを示している、とスタノバヤ氏は付け加えた：「しかし、プリゴジンがプーチンにとって何らかの価値を保持していた形跡はない。会談のポイントは、プーチンがプリゴージンからワグナーを静かに引き離すことだったのだろう。」
プリゴージンのジェット機がロシアとベラルーシを横断し、遠くマリまで飛んでいくにつれ、モスクワのエリートも西側の安全保障当局者も、プリゴージンの出番が間もなく終わるのではないかと疑い始めた。
2人目の元クレムリン高官は、元スパイのセルゲイ・スクリパリ氏や反汚職活動家のアレクセイ・ナワリヌイ氏など、クレムリン反対派の毒殺に使用された神経剤について言及し、「彼らはノビチョクを使うだろうと思っていた」と語った。「彼らはメニューに何か新しいものを追加しました。」
プーチン大統領がワグナーに同情的であることで知られるセルゲイ・スロビキン最高司令官や、ウクライナ軍の失敗でロシア指導者を非難した強硬派らを含む治安当局高官らの弾圧を開始した後、軍閥の処罰からの明らかな逃れは特に違和感があるように見えた。
モスクワ社会経済学部政治哲学部長グリゴリー・ユディン氏は「反乱に関する内部調査は完了した。スロビキン氏は昨日解任され、犯人たちは処刑された。」
ユディン氏はさらに、「調査し、判決を下し、執行するまでに2か月かかった。もし彼らがスロビキンが陰謀の一部であると結論付けていたら、彼も飛行機に乗っていただろう。」
「危機は迅速かつ効果的に対処された」と欧州政策分析センターの上級研究員であり、ロシアの安全保障サービスに関する数冊の本の共著者であるアンドレイ・ソルダトフ氏は語った。ソルダトフ氏は、プーチン大統領は最終的な復讐を実行する前に、時間をかけてプリゴジン氏の資産を処理し、強硬派を懲罰したと述べた。
マキャベリの傑作に触れ、「あなたにとっては、これが21世紀の君主です」と語った。
https://www.ft.com/content/92ec0654-b426-438b-b8e2-390ebfb91671
そもそもの大前提として、ウクライナ軍の反転攻勢の目標はあくまでも領土奪還であって、その観点から見れば南部の重要性は極めて高い。
ザポリージャからアゾフ海までを縦断するように奪還できれば、南部のロシア軍を東西に分断することができ、クリミア半島への補給も大きく制約することができる。
戦況報道でも5月ごろにはすでにこのシナリオが有力視されていたはずで、だからこそロシアは南部の要衝の要塞化を急ぎ、地雷の設置も進めていた。
つまり、基本的に南部からはロシア軍も侵攻することができんわけよ
と考えると、何故ウクライナ軍が南部からの侵攻を試みたのか俺には分からんという話でして
だって南部のロシア軍が侵攻してくる危険はそれほどないわけだから
しかも、元々そこには地雷原があることはある程度分かっていたにも関わらず敢えて南を主戦場に選ぶセンスが俺には分からんということでして
どちらかというと、ロシア軍の主力攻撃軸は東部なんじゃないかと思うわけ
だって南に地雷原作っちゃったから東からじゃないと攻めれないもんね
とは言え、バフムトが五月に失陥した以外には、東部戦線におけるロシア軍の進展は、あんまりなかったわけだし
東部戦線に配備されたロシア軍がそれほどの脅威なのかというと、俺にはそうは思えないんだよなあ
八年くんだり掛けて増強したバフムトの要塞都市が失陥するくらいなんだから、ワグナー（構成員には元スペツナズ部隊の精鋭が含まれてるらしい）らを主力とする東部戦線の戦力も、そりゃ馬鹿にはならんのだろうけどさ
今はそのワグナーもいないわけだし、東側から攻めたら良かったんじゃね？ って思うわけ
なんかバフムト近くのクリシチウカとかアンドリウカとかクリュディミウカとかの集落では、結構ウクライナ軍が押してるらしいじゃん？ 少なくともウクライナ側メディアによれば。
だったら、初めから主な攻撃軸を東側に設定しとけばよかったんちゃうかなって俺は思うわけ
勿論、ウクライナ軍（あるいはそのウクライナ軍を監督する立場にある某国の軍人たち）は考えなしにこの選択をしたわけじゃないんだろうけどね
というわけで、以下、彼らの思惑について幾つかの仮説を立ててみることにしました
そもそも南部攻勢は囮であり、本命は東部のバフムト付近を攻めてるアゾフの第三突撃旅団を中心とする勢力なんじゃないかって話
だからこそ、東部戦線におけるバフムト南部では現状ウクライナ軍がある程度の優位を確立できてるのかもしれんね（ロシア軍は戦略的撤退して砲撃戦に切り替えており、ウクライナ軍はその分厚い砲撃のせいで苦戦してるという噂もあるっちゃある）
先程言った通り、南部はそもそも地雷原化してるのでロシア軍にとって攻勢を掛けにくい場所になっている。
だからこそ、ロシア軍の軍備は南部ではなく主に東部に偏っているはずである
ウクライナ軍及び某国の軍隊はそのような戦力の偏りを突きたかったのではないかな、という説
ロシア軍は基本的に南部を地雷原化してるんだけど、いざという時に南部からの攻勢を可能するために、地雷原化していない地域を敢えて作っているのではないか説
そのような説を確認するために、南部攻勢を仕掛けている可能性はあるかもな、と思いました
ロシア軍だって、南部を完全に攻撃の軸として放棄したくはないだろうから、ひょっとして地雷原化せずにいざという時の攻撃軸として使用できるルートを作ってるのではないか、という話です
もしそういうルートがあるならば、そのルートはウクライナ軍にとっても侵攻可能なルートになりえます
言わば、それはロシア軍の南部戦線における缺欠、弱点にほかなりませんからね
ですから、ウクライナ軍はそういうルートを見つけて、そこから攻撃を仕掛けたかったのかもしれませんね
あるいは、そのようなロシア軍の侵攻ルートを、ロシア軍は露見する前に塞いでしまうかもしれません。自軍の弱点たりうるルートを、つまり地雷原化してしまうかもしれません。
だって、もしそうやって地雷原化されてない地域が露見されることを恐れるあまり、ロシア軍がそのようなルートを封鎖して地雷原化するのであれば、それ以降南部戦線からロシア軍が突破を試みることはなくなりますからね。
となれば、今後の戦争において南部におけるロシア軍の脅威は激減するわけで、それはそれでウクライナ軍にとってはOKということになるのかもしれません
つまり、幾つかのシナリオを検証すると、今後の主な戦線は南部戦線ではなく、むしろ東部戦線になるのではないかという話です
ロシアが地雷原化していないルート、つまり東部からの進入路の方が、ウクライナ側にとっては危険性の大きな場所ということになります。そのため、ウクライナはむしろ東部へと今後戦力を大きく割くのではないでしょうか
実際、ロシア軍も最近東部のゼレベツ川付近やクピャンスク方面、またビロホリフカ、トルスケなどの東部都市において侵攻を加速させています
そのような東部の戦力に抑えを利かせるためにも、ウクライナ軍は寧ろ東部に主力を充当するのではないかと個人的には考えています
仮に、ロシア軍が現状行っている東部からの攻撃を成功させてしまうと（例えばクラマトルスク、クピャンスク、コンスタンティノフカ、リマン、イジュームといった都市の防衛に失敗してしまうと）、ロシア軍は現在南部で頑張っているウクライナ軍の背後を突ける形になります。そうなれば、ウクライナ軍は大きく戦線を縮小し、撤退せざるを得なくなってしまうでしょう。
すると、更にたくさんの都市が陥落させられ、難民が発生し、その難民はキエフやハリコフへと押し寄せるかもしれません
そうなれば、ウクライナ軍は詰みです
そうならないためにも、ウクライナ軍は現状南部よりも、むしろ東部を重視しているのかもしれませんね
東野篤子 Atsuko Higashino
@AtsukoHigashino
私自身はクラスター弾の使用には強い抵抗感を持ちますが、結局のところ「明確にオスロ条約（クラスター弾規制条約）に違反する兵器だが、敵味方双方を含めて当事者の誰もオスロ条約に参加していないので条約違反ではなく、止められない」という点に尽きるのでは。
https://twitter.com/AtsukoHigashino/status/1677951813457412098
責任からだらだらと逃げている。使っていることを批判しない人間は人類にはいらない。条約以前の問題なんですよね。
全然苦渋じゃない。だったらまずワシントンと東京と筑波大学にまき散らしてから言え。苦渋でも何でもない。
+ さらに追加すれば、日本とロシアが戦争するときはクラスター弾は使用OKになります。自分たちが容認しておいて被害者ぶるのはないわけです。
+ 本来学者ならイーロンのほうを紹介すべきだが、東野や日本のマスコミは英語ができないので知らないようだ
+ さらにこんなめちゃくちゃな理屈に何一つ言わない日本人は戦争を知らない。実に戦争がへたくそでしかない。
Elon Musk Slams US Decision: Sending Cluster Munitions to Ukraine Deemed a 'Debasement
地面に突き刺さったクラスター弾の装☆（土ヘンに眞）容器＝2022年6月、ウクライナ東部ハリコフ州郊外（ロイター＝共同）
(共同通信)
ロシアのプーチン大統領は国営テレビが16日に放送したインタビューで、ウクライナが米国から供与されたクラスター（集束）弾を使用すればロシアも「同様の対応をする権利がある」と述べ、侵攻作戦でクラスター弾を使用しても正当化されるとの考えを示した。国営テレビによると、プーチン氏が米国のクラスター弾供与に言及したのは初めて。
米国による対ウクライナ供与にロシアが対抗し、非人道性が国際的に批判されるクラスター弾の前線での使用が拡大する恐れがある。
国際人権団体ヒューマン・ライツ・ウオッチ（HRW）は6日に発表した報告書で、ロシアは既にクラスター弾を使っていると指摘したが、ロシアのショイグ国防相は使用を控えてきたと述べていた。
プーチン氏はロシアも「各種のクラスター弾を大量に保有している」と認め「これまでは使う必要がなく、そうしなかった」と主張した。その上で、バイデン米政権が以前にクラスター弾の使用を「犯罪」と述べていたと指摘。米国の供与を批判した。
「今まで我々はこれを行っていない」：プーチン大統領は、キエフによるクラスター爆弾使用時にはロシアも対抗措置としてクラスター弾を使う権利を宣言した
ウラジーミル・プーチン大統領は、キエフ政権がクラスター爆弾を使用した場合、ロシアは行動を反映する権利を留保すると述べた。 国家元首は、RF軍がまだ使用していないさまざまな種類のクラスター爆弾の十分な在庫が存在すると指摘した。 ロシア指導者はまた、現在、米国と欧州は砲弾の不足に直面しているため、キエフにクラスター弾の使用を提案する以外に良い方法は見つからなかったとも述べた（その使用は米国政府によって犯罪とされている）。
ウラジーミル・プーチン大統領は、キエフ政権軍が使用するためにアメリカ合衆国がウクライナにクラスター弾を供給したことは犯罪だと述べた。
「クラスター弾に関しては、しばらく前に米国政府自身が職員の口を通じてこれらの弾薬についての評価を行った。 クラスター弾の使用が米国政府自身によって犯罪と呼ばれたとき。 したがって、これが私たちがこの問題をどのように扱うべきかだと思います」とプーチン大統領は番組「モスクワ」でジャーナリストのパベル・ザルビンに語った。
同氏によると、ワシントンは「豊かな生活からではなく、全体的に弾薬が不足しているため」この措置をとったという。 同国家元首は、ウクライナ軍が1日当たり最大5～6千発の155ミリ口径砲弾を戦闘に費やしているのに対し、米国は同種の砲弾を月当たりわずか1万5千発しか生産していない、と指摘した。
「彼らには十分な物がありませんし、ヨーロッパにはすでに十分な物がありません。 しかし、彼らはクラスター爆弾の使用を提案する以上に良いものを見つけられなかった」とロシア連邦大統領は強調した。
ウラジーミル・プーチン大統領はまた、ロシアにはさまざまな種類のクラスター弾の十分な在庫があると指摘した。
「これまで、私たちはこれを実行しておらず、使用しておらず、一定期間の不足がよく知られていたにもかかわらず、そのような必要性もなかったし、弾薬もあったが、これを実行しなかった」 。 しかし、もちろん、それらが私たちに対して使用された場合、私たちは行動を反映する権利を留保します」とロシアの指導者は結論づけた。
7月7日、米国は新たな援助パッケージの一環としてキエフへのクラスター弾の供給を発表した。 ホワイトハウス長官ジョー・バイデンによれば、これはウクライナ軍が使用するアメリカ榴弾砲の砲弾在庫の枯渇に伴う「強制的」だが「一時的な決定」であるという。
ロシア外務省の公式代表マリア・ザハロワ氏によれば、クラスター弾の移送は、公表されたウクライナの「反撃」の失敗を背景とした絶望の表れであり、無力感の証拠である。
「米国の攻撃的な反ロシア路線のもう一つの露骨な現れであり、ウクライナ紛争と戦争を「最後のウクライナ人」まで引き延ばすことを目的としていると彼女は説明した。
7月13日、ダグラス・シムズ統合司令部作戦部長は会見の中で、ウクライナ軍が米国だけからではなくクラスター弾を受領したことを示唆した。 同時に、同氏によれば、キエフ政権は「民間人の近くで」クラスター弾を使用することに関心はなく、「ロシア側に対する戦術的状況で」クラスター弾を使用するつもりだとされている。 同日、タブリア作戦戦略部隊司令官アレクサンダー・タルナフスキーは、そのような砲弾の受領を発表した。
ワシントンのロシア大使館は、クラスター弾を「慎重に」「適切な地域で」使用するという米当局者らの言及したキエフ政権の「約束」についてコメントし、自らの挑発行為を正当化しようとする稚拙な試みだと批判した。
ロシアの外交官らは、「ウクライナ軍が目標を選ぶ際にいかなる『制限』も守らないのは疑いの余地がない。なぜなら、ウクライナ軍は巨額の損失と前線での成功の無さに絶望しているからである」と語った。
ドイツ、スペイン、イギリス、カナダ、中国、国連がこれまでクラスター弾の供給に反対していたことに留意すべきである。
「ウクライナ民間人の恐ろしい命の損失」につながる米国の決定に愕然とした クラスター弾の禁止を求めているクラスター弾に関する連合において 。
イーロン・マスク氏は、ウクライナに弾薬を送る決定についてコメントし、結果に何の影響力もないのに米国は自らに屈辱を与えていると述べた。 彼はこの決定を偽善的だと呼んだ。
これは名命題ですよ～～～～。
私としては「クラスター弾そのものが悪いんじゃなくて民間人に当たるような場所に撃ちこむのが悪いんでしょ」というのが昔からの考えなので、今回の場合は「応援」ですかね。
軍事基地のど真ん中に打ち込もうとしても途中で撃ち落とされたらだいぶ迷惑ですからね―。
それを言い出すとクラスター弾も途中で撃ち落とされたらアウトっちゃアウトですけど、そもそも撃ち落とされたら誤爆になりやすいのは全ての弾道兵器がそうですよね。
うーん、やっぱり戦争はその国の大統領同士が直接殴り合いで決めるべきじゃないですか？
毒の入ったコップを用意して、それを沢山飲んだ国の勝ちみたいにします？
とりあえず大統領同士の殺し合いだけで蹴りつけたいですよね。
