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名前を隠して楽しく日記。
## 概要
提示された文章は、機械学習モデルの評価方法に関する重要な指摘を含んでおり、おおむね正しい内容だと言えます。
## 詳細
### 精度基準の設定
## 総括
提示された文章は、機械学習モデルの評価における重要な原則を適切に指摘しており、おおむね正しい内容であると言えます。モデル評価の際には、これらの点に留意する必要があります。
3年前の4月27日に自分が暗号資産について書いてから3年経過した現状を書いておく。
■ビットコイン（BTC）
今現在2BTCを保有しているので約2,000万円分ということになる。
一昨年の年末には200万円台まで下げたが、円安の影響もありそれから1年半で5倍になっている。
税制が変わるまで利確しないでいようと思っていたが、今は2,000万円ほどまで上がったら一旦半分は利確すべきか迷っている。
またそのうち思い出したら経過を報告しようと思う。
A.①毎月勤労統計は統計不正問題によって過去との整合性が完全ではない
②毎月勤労統計は本系列と共通事業所系列で動きが違うなど信頼性に欠ける
③毎月勤労統計は他の指標や春闘の動きと比べても不可解だと指摘されている
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCD1585B0V10C24A5000000/
④GDPに合わせて2022年までを見ているので速報性が要らない
⑤とはいえ労働分配率を求める雇用者報酬の数字には毎月勤労統計が使われているので、本来は以下の論文のようにGDPから組み立て直すべきだが、匿名ダイアリーでやるには手に余る上に2022年までのデータさえまだ手に入らない。
https://www.boj.or.jp/research/wps_rev/wps_2016/wp16j09.htm
A.生産年齢人口が減少していっているので経済全体の成長率はその分だけ低くなるのは仕方ない。2012年に始まった安倍政権がこの当該10年の期間に生産年齢人口に影響を与えられる可能性は無いので、これは完全に所与の前提条件となる。子沢山の文化を持つ移民1世が増加している国以外では同様の問題が今後起きるであろうが、今のところ日本のような減少をしている国はない。一方で生産年齢人口一人当たりの成長率では日本は高かった。
https://mainichi.jp/articles/20240118/org/00m/020/008000d
生産年齢を超えた労働者の多さなど諸々の調整をしても、平均以下とはならないだろう。
A.世界経済におけるランキングが気になる人はともかく、日本人の多くは円ベースで生活しているので普通の人には関係がない。輸入品が高くなった分は消費者物価を通じて実質化するときに反映されている。
A.それはそう。ただし仮に社会保険料が据え置かれていれば手取りは増えてもそこから親の介護や生活費に回す負担が大きくなって平均的には変わらないだろう。親がいない家庭では負担だけ減ったりといった金銭的に得する人、損する人は出てくるとしても。
Q.民主党政権は麻生リーマンショック後始末と東日本大震災があっただろ
A.リーマン・ショックが起きたのは2008年、それで日本経済が一番落ち込んだのは2009年だから、そこを起点にしている民主党政権期間の成長率にとってはむしろこれは有利に働く要因。東日本大震災は確かに不利な要素ではあるものの、2011年内は第2四半期以降に大きな落ち込みはなく、停滞は2012年の上期の方が大きい。アベノミクス期間にも消費増税と何よりコロナがあったのだから民主党政権期間が特に不利ということもない。
Q.15年かけて労働者の平均給与が5%増えてトリクルダウンは起こっていたとw その間生産性は8%上がっているのにw
A.アベノミクス期間10年の話をしているのですが。その期間では労働分配率は上昇、労働生産性と実質賃金の上がり方は殆ど同じ。
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