2024-02-21

anond:20240221174631

仮にNaoyaタイマン対談するとなったときは前提条件の置き方次第で議論の進め方変わってくるな

双方が近い規模の事業者として業務提携するケースを想定すれば、技術者側の経営マーケティング等への無理解はよくないのでそこはちゃんと技術者勉強すべき

労使関係ないしは会社個人事業委託のようなケースなら、技術者側に必要なのはビジネス感覚というより労基まわりの知識で、事業全体の調整主体受託側よりも委託側なので、この場合ビジネス側によりしっかりした技術への理解をもとめたいところ

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