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はてなキーワード: linkedinとは
仕事の遅いベトナム人部下が実はサボっているのではと疑問を持った。PCに入れさせた監視ソフトでは真夜中に仕事をしていることになっていた。この事からソフトを騙すツールを使ってサボっている可能性が高いので、その旨を上司と人事部に報告した。
以前書いた増田 (anond:20231025191550)の続編。
あれから会社もベトナム人部下が怪しいと考え、俺と人事部長、そして社長とで集まった。
怪しいけどどうだろねーと言いながら監視ツールの履歴を見てると、平均作業率が何週間も連続で54〜55％で固定であることを社長が気付いた。
社長はウッキウキで「ちょい◯◯（ベトナム人）呼び出すわ。あとは任せろ」と言って会議室から出ていった。
社長は俺と違ってこれと決めたら追い詰める人間なので、ああやっとベトナム人も白状するかと思った。
その後どうやら社長は冷静になったらしい。一応ベトナム人は腐っても戦力ではあるし、これを機に心を入れ替えて仕事するなら良いかと言うことで、とりあえず監視ソフトから送られてくるスクショのプライバシー保護のぼかしを解除し、深夜に仕事するのは禁止ということで様子を見ることにした。
しかしその期待は裏切られた。ベトナム人はその次の日は働き、その後３日間「風邪」で休んだ後退職したいと言ってきた。
「この会社で自分は無能だ」「会社は自分の不眠症に合わせてくれない」が理由だそうだ。
もちろんサボってるから無能だし、不眠症はツール使ってるのでもちろん嘘である。
それと時を同じくして人事部長がベトナム人のスクショ上のSlackにワークスペースが２つある事に気付いた。
まぁ別にSlackを使っているコミュニティは普通にあるのでこれで証拠と断じることは出来ないが、もう良い、こんなゴミを相手にしてるほどヒマではないという事で即日退職が決定した。
その後、そいつのLinkedInアカウントを発見したが、別の会社に４年前から勤めている事になっているのである。
流石にプロフィールを更新してないだけでは？と思ったが、会社がバンクーバーとハノイにある。
ハノイというと、あのベトナム人が実家だと言ってよくホーチミンから平日帰ってた場所じゃないか。
お宅の社員にゴミクズがいますよってメールで伝えてあげたいけど、逆にそんなメールもらったら怪文書としか思わんよな。
・・・まー、もう良いや。無能でゴミクズのベトナム人は消えた！
それだけで良いじゃないか。
前の増田で「お前らも同じようにサボってんだろ？」って言ったが、流石に失礼だったな。
マストドンは、現在利用可能な多くの Twitter 代替手段の 1 つです (他には、Threads や Bluesky などを聞いたことがあるかもしれません)。私はマストドンを使い始めていますが、非常に楽しんでいます。ここでは、あなたも試してみることに興味があるかもしれない理由のリストを示します (そしてサインアップ (ttps://mastodon.social/) することでそうすることができます)。
1. 広告は無いほうがいい
マストドンは広告収入によって支えられていないため、有料広告や宣伝広告がタイムラインに強制的に表示されることはありません。
マストドンには、フィルター(特定の単語を含む投稿を非表示にする)、一時的なミュート(ユーザーからのコンテンツを一定時間「一時停止」できる)、自分のコンテンツを見ながら人々から「ブースト」（「リツイート」に相当）を非表示にする機能、（見たくない人や交流したくない人に対する）無制限のブロックがあります。そしてツイッターのような「アルゴリズム」はありません。アルゴリズムというのは、あなたが興味を持ちそうなものに基づいて、他の誰かがあなたのタイムラインにコンテンツを押し込んでいるのです。
3. 分散化
しばしば予測不可能な所有者の気まぐれに左右される他の多くのソーシャル メディア プラットフォーム (Twitter などを参照) とは異なり、Mastodon が構築されているプロトコルは分散化されており、コンテンツを制御する単一の個人や団体は存在しません。
プロモートされたコンテンツをタイムラインにプッシュするためのアルゴリズムや金銭的インセンティブがないため (上記の項目#1と#2を参照)、ユーザーが慣れ親しんでいるような、エンゲージメントを促進するために設計されたノンストップの「怒りを煽る行為 https://gizmodo.com/10-internet-rage-baiting-techniques-to-know-about-1850615967 」ははるかに少なくなります。
5. あなたのコンテンツに実際に興味を持っている人々のフォローを構築できる
ソーシャルメディアでフォロワーを増やすのは難しいことを知っています。あなたがソーシャルメディアの「群衆」のために「パフォーマンス」するのが好きなタイプでない場合、さらに困難です。Mastodonではありのままでいられます。
全体として、マストドンでの会話は、LinkedIn を含む他のソーシャル メディア プラットフォームよりもはるかに礼儀正しく、思慮深いものであることがわかりました。ランダムに返信に現れてあなたに怒鳴ることなく、微妙な議論をすることは実際には可能です。そして、そのような行為に関与したくない場合は、その人をミュートまたはブロックするツールがあります。
主にボランティアのコミュニティメンバーによってモデレートされているにもかかわらず、マストドンのコンテンツモデレーションは非常によく行われています。これは、 TwitterやBluesky でさえ現在起こっていることとはまったく対照的です。マストドンでは「コミュニティを守る」ことが最優先事項です。
Twitter (現在、特定の機能を利用するには月額料金が必要です) や他のソーシャル メディア プラットフォーム (広告主と共有されるユーザー データの形で料金が発生します) とは異なり、Mastodon のすべての機能を使用するのに月額料金は必要ありません (いつでも好きなときに投稿を編集できることも含まれます)。サーバー (「インスタンス」とも呼ばれます) を管理している人への寄付は、もちろん推奨されますが、必須ではありません。
この判決は非常に重要なもので、朝日新聞とかが馬鹿みたいに批判しているけど、当然です。
これ、反差別界隈とかジェンダー平等も同じね。実力ではなくマイノリティとか女性というだけで就職できたり、学者になれたり、マスコミの記者になれる。
現に、暇空茜は報道しない。ジャニーズは犯罪者と決めつけて報道する極悪女が存在します。
最高裁判所、大学の入学決定に人種を利用する判決でアファーマティブ・アクションを拒否
6-3のアファーマティブ・アクション意見で、最高裁判所は大学入学の要素として人種を利用することは憲法修正第14条に違反するとの判決を下した。
アンダース・ハグストロム、 ブリアナ・ハーリー、 ビル・ミアーズ、 シャノン・ブリーム、 ヘイリー・チーシン| 著 フォックス・ニュース
SCOTUS積極的差別是正措置判決、判事の間で「激化」：シャノン・ブリーム
主任法務記者シャノン・ブリームが、アファーマティブ・アクションに対する最高裁判所の判決を解き明かします。
米国最高裁判所は木曜日、アファーマティブ・アクションに関する重要な判決を下し、大学入学の要素として人種を利用することは憲法修正第14条の平等保護条項に違反するとして却下した。
ジョン・ロバーツ首席判事は６対３の判決で、多数派意見の中で、「例えば、人種差別を克服した学生への利益は、その学生の勇気と決意と結び付けられなければならない」と述べた。
「あるいは、その伝統や文化がリーダーシップの役割を引き受けたり、特定の目標を達成したりする動機となった学生への利益は、その学生が大学に貢献する独自の能力と結び付けられている必要があります。言い換えれば、学生は以下の基準に基づいて扱われなければなりません」人種に基づくものではなく、個人としての経験だ」と意見書には書かれている。
「多くの大学は、あまりにも長い間、その逆のことを行ってきました。そしてそうすることで、個人のアイデンティティの試金石は、乗り越えた課題、培ったスキル、学んだ教訓ではなく、肌の色であるという誤った結論を下してしまいました。歴史はその選択を容認していない」と意見書は述べている。
ロバーツ判事にはクラレンス・トーマス判事、サミュエル・アリト判事、ニール・ゴーサッチ判事、ブレット・カバノー判事、エイミー・コニー・バレット判事も加わった。
ソニア・ソトマイヨール判事が主な反対意見を書き、エレナ・ケーガン判事と、ハーバード大学の監督委員会での以前の役割を理由にハーバード大学訴訟から身を引いたケタンジ・ブラウン・ジャクソン判事も一部参加した。
バイデン大統領は木曜日午後12時30分にこの決定についてコメントを発表する予定だ。
判事らは、私立のハーバード大学と公立のノースカロライナ大学が教室の定員をどのように決定するかについて、2つの別々の法的異議を申し立てた。
これらの有名な学校は、自分たちの基準には、将来のリーダーのために堅牢で知的に多様性のあるキャンパスを推進するという、裁判所によって数十年にわたって支持されてきた、より大きな社会的目標があると主張している。
しかし、アジア系アメリカ人の学生連合は、この基準は「人種的ペナルティー」で差別されており、多くの黒人やヒスパニック系の学生よりも選択的に高い基準を課していると主張している。
学生活動団体「Students for Fair Admissions」は、ハーバード大学とノースカロライナ大学の両大学に対して訴訟を起こした。同団体は当初、2014年に公民権法第6編に違反したとしてハーバード大学を告訴したが、同法は「連邦資金やその他の連邦財政援助を受けるプログラムや活動において、人種、肌の色、国籍に基づく差別を禁止する」と定めている。
ハーバード大学に対する訴状では、ハーバード大学の慣行がアジア系アメリカ人の学生に不利益を与え、人種中立的な慣行を採用できなかったと主張している。ノースカロライナ州の訴訟では、人種に基づいていない慣行が学校の学力を低下させたり、キャンパスの多様性から得られる利益に悪影響を及ぼしたりすることを示さずに、大学が非人種に基づく慣行の使用を拒否できるかどうかという問題が提起された。
判事がハーバード大学、UNC最高裁判所でアファーマティブ・アクションをめぐる議論を審理
米国第一巡回区控訴裁判所は、地方裁判所の裁判員裁判の結果を支持し、ハーバード大学に有利な判決を下していた。地方裁判所は、ハーバード大学に対する証拠は決定的ではなく、「観察された差別」は少数のアジア系アメリカ人学生にのみ影響を与えたと述べた。SFFAはこの訴訟において資格を有さないとの判決を下した。
UNCの訴訟では、連邦地方裁判所は同校の入学慣行は厳しい監視に耐えたとして、同校に有利な判決を下した。
ロバーツ氏は多数派意見の中で、ハーバード大学とUNCの入学プログラムはいずれも「人種の利用を正当化する十分に焦点を絞った測定可能な目標が欠けており、人種を否定的な形で採用せざるを得ず、人種的な固定観念を伴い、有意義な最終目標を欠いている」と述べた。
「我々は入学プログラムがそのような形で機能することをこれまで一度も許可したことがないし、今日もそうするつもりはない」と同氏は述べた。
クラレンス・トーマス判事は多数意見に同意しながらも、自身の考えについては別の同意書を書いた。
同氏は、「今回の決定は、大学の入学政策をありのままに見るものだ。入学するクラスに特定の人種を確実に混入させるよう設計された、舵のない人種に基づく優先政策である。これらの政策は、色盲の憲法と国家の平等に反するものである」と述べた。端的に言えば、それらは明白に、そして大胆に憲法違反である。」
「私は、私の人種と差別に苦しむすべての人々に降りかかった社会的、経済的惨状を痛感しているが、この国が独立宣言と憲法で明確に宣言された原則を遵守するよう、私は絶え間ない希望を抱いている。米国：すべての人間は平等に生まれ、平等の国民であり、法の下で平等に扱われなければならない」とトーマスは書いた。
アファーマティブ・アクションの訴訟は、ジョン・ロバーツ首席判事とサミュエル・アリト判事がハーバード大学の弁護士セス・ワックスマン氏を激しく非難するなど、この期間に最高裁判所の建物内で行われた中で最も活発な法廷討論の一つを引き起こした。
アリト氏はワックスマン氏に、アジア系アメリカ人の学生が他の人種に比べて出願書類の個人スコアがいつも低いのはなぜかと尋ねた。ワックスマンは判事の質問を迂回して話したため、アリトは弁護士に不満を抱いた。
アリト氏は「アジア人に与えられる個人スコアの差についてはまだ説明を聞いていない」と語った。
その後、ワックスマンはロバーツと緊迫したやりとりを繰り広げた。判事は、ロバーツによれば人種は何らかの影響を与えるに違いないが、そうでなければ人種は考慮に入れられないのに、なぜワックスマンが入学決定の要素として人種を軽視したのかを尋ねた。
ワックスマン氏は、「ハーバード・ラドクリフ管弦楽団がオーボエ奏者を必要としている年に…オーボエ奏者であること」と同じように、「一部の優秀な応募者にとって」人種は決定的なものだったと認めた。
「私たちはオーボエ奏者を巡って内戦を戦ったわけではない」とロバーツ氏は言い返した。「私たちは人種差別をなくすために内戦を戦ったのです。」
オコナー率いる法廷多数派は、少数派のロースクール志願者に対するミシガン大学のアファーマティブ・アクション政策を支持しながら、次のように警告した：「我々は、今から25年後には、利益を促進するために人種的嗜好を利用する必要はなくなると予想している」本日承認されました。」
19 年が経ち、6 対 3 の保守派多数派が現在、大学が競争入学プロセスの一部として人種を利用することを阻止しています。
FOXニュースのタイラー・オルソン氏がこのレポートに寄稿した。
Makes sense. So, does this also mean "AA" in employment, handouts, government loans, and other areas of life are also unconstitutional? (And yes, corporate America says there are no race-based quotas for hiring in large meetings but then set up individual manager & HR meetings where hiring is analyzed for the manager's team and managers are told to focus on certain groups based on race.)
理にかなっています。 では、これは、雇用、給付金、政府融資、その他の生活分野における「AA」も憲法違反ということになるのでしょうか？ （そう、アメリカ企業は、大規模な会議では採用に人種に基づくノルマはないと言っているが、個別のマネージャーと人事会議を設定し、そこでマネージャーのチームの採用が分析され、マネージャーは人種に基づいて特定のグループに焦点を当てるように指示されている。）
That's not true. There are plenty of examples on Linkedin and other public forums of corporations hiring for a specific race
それは真実ではない。 Linkedin やその他の公開フォーラムには、特定の人種向けに企業を雇用する例がたくさんあります。
これジョークね。
This is a fantastically accurate ruling. It is about time the court affirms what is basic common sense. Judging anyone (positively or negatively) based on race IS racist. The simple statement "we want to make sure we have diversity", goes in with the racist assumption that race defines the diversity of who you are. Every individual is diverse. Their life experience is unique. There are some shared experiences for individuals of certain similar upbringing, but the assumption that a certain "race" brings "diversity" IS racist.
これは驚くほど正確な判決だ。 そろそろ法廷が基本的な常識を肯定する時期が来ている。 人種に基づいて誰かを（肯定的または否定的に）判断することは人種差別主義者です。 「私たちは多様性を確保したいと考えています」という単純な発言は、人種によって人間の多様性が決まるという人種差別的な思い込みと結びついています。 すべての個人は多様です。 彼らの人生経験はユニークです。 特定の似たような生い立ちを持った個人の間で共有される経験はいくつかありますが、特定の「人種」が「多様性」をもたらすという仮定は人種差別的です。
・子供ができたばかりなので時短勤務が整っている会社に転職したい女
・大手JTCに顔採用で入り、20代はコピーとおっさんとの会話で日々を過ごしほぼスキルが身に付けず過ごし、女としての商品価値が低下して焦っている30代女性
・現職がブラックすぎて仕事に対して恐怖心を抱きすぎてる人間（女に多い）
・突然面接前日に「やっぱり無理です」といってくる人間（女に多い）
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テレビC Mでは毎日のように「転職しろ」といっているが、転職市場で価値がある人間は一握りである。
それはメガベンチャーか中小企業で自分が主導して仕事を遂行した経験がある20代後半から40代前半までの男性である。（子持ち女性は忌避されるため）
大手JTCのぬるま湯に浸かっている人間は定年までその企業で働くことを覚悟するか、入社３〜５年でメガベンチャーに入ってロンダリングするしかない。
大手JTCは３０代スキルなし人間を排出しすぎてて、なのに会社名は有名で合コンですごいすごいと言われるからプライドだけが高い。エージェントとの初回面談で「俺、◯◯社なんです、どや」とかしてくる。
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ちなみに増田は大手JTCから転職エージェントに転職して年収が500万円アップしたから転職ってすごくいい制度だと思っている。
新卒一括採用で敗れた、能力は高い日東駒専・大東亜帝国の人とかは栄転できるからとりあえずビズリーチとリクルートダイレクトスカウトとLinkedInに登録するのをお勧めする。
ソーシャルメディアの台頭：
Facebook、Twitter、LinkedInなどが普及し、ユーザーは情報収集やニュースを取得するためにRSSリーダーを使用する必要がなくなりました。
モバイルアプリの進化：
RSSリーダーが人気を博した頃は、デスクトップコンピューターでの利用が主でした。しかし、スマートフォンやタブレットの普及により、モバイルアプリが進化し、ニュースや情報を手軽に取得することができるようになりました。
コンテンツの配信形式の変化:
コンテンツの配信形式が多様化し、動画やインタラクティブなコンテンツが増えたことで、従来のテキストベースのRSSリーダーが対応できないコンテンツが増えました。
過渡期のあだ花みたいな技術だったとは思ってる
多くのサイトから更新情報を集めて表示する（=いろんなサイトを閲覧先としてキープしておく）というコンセプトがギーク過ぎたんだろうなという感はある
「今夏予定」
https://www.slideshare.net/junjiokayasu/lt-36914139 （最終スライド）
「完成が見えて来ました」とのツイート。
https://twitter.com/shields_pikes/status/526266725851877376
オフ会が「12月以降の開催なら」正式にリリースしたグラフィーを手土産にするとのコメント。
https://b.hatena.ne.jp/entry/297994048/comment/shields-pikes
https://b.hatena.ne.jp/entry/339884080/comment/shields-pikes
https://b.hatena.ne.jp/entry/360800760/comment/shields-pikes
「去年」α版が完成し、「今年」オープンβ版リリース予定とのコメント。
https://b.hatena.ne.jp/entry/361201635/comment/shields-pikes
ttps://b.hatena.ne.jp/entry/4663011216006191745/comment/shields-pikes
「今年」出す目処が立ったとのコメント。
ttps://b.hatena.ne.jp/entry/4663555416301787809/comment/shields-pikes
ttps://b.hatena.ne.jp/entry/4663644024704321313/comment/shields-pikes
「9割完成」とのコメント。
ttps://b.hatena.ne.jp/entry/4673220176438070050/comment/shields-pikes
「進捗率95%」とのコメント。
ttps://b.hatena.ne.jp/entry/4698634590516753794/comment/shields-pikes
ttps://b.hatena.ne.jp/entry/4715643946256757346/comment/shields-pikes
「開発完了しているけど、運用負荷が重いからリリースタイミングが難しい」とのコメント。
ttps://b.hatena.ne.jp/entry/4721397674792261922/comment/shields-pikes
ttps://b.hatena.ne.jp/entry/4728270612448304708/comment/shields-pikes
かつてIT業界の変化の激しさ、進歩の速さは「ドッグイヤー」として表現された。
そんな業界において、「近いうちに」サービス開始が予定されていたのに、10年近くサービスが開始されないことがあるだろうか。
だが、待ってほしい。
そもそも、「ドッグイヤー」とは、犬の1年が人間の7年分に相当するということから出来た言葉であった。
かつてのベストセラー「ゾウの時間ネズミの時間」で説かれたとおり、サイズや寿命などによって、動物が感じる時間の流れの速さは変わるのである。
では、モフモフ社長が、エルフのように悠久の時を生きる存在だとしたら。
注目してほしいのは、完成時期・リリース時期についての上記の各コメントである。
「今年」という言い方はされても、西暦何年かは明らかにされていない。
ところで、観測者に対して相対的に高速で動いている系においては、時間の進み方が遅くなることが知られている。
アーガイル社が、光速に近い速度で移動しているとすれば、観察者である我々から見て、同社の時間の進み方は遅くなる。
我々の10年間が、同社にとっての数日ということもあり得るだろう。
きっと、アーガイル社にとってはいまだに2013年であり、「今年」はまだ終わっていない。
この仮説には、１点、問題がある。
我々の知る限り、人類は、亜光速で移動できる推進装置をいまだ開発できていないのである。
だが、待ってほしい。
ttps://b.hatena.ne.jp/entry/4727709212511180867/comment/shields-pikes
そして、イーロン・マスクといえば、航空宇宙メーカー「スペースX」のCEOでもある。
モフモフ社長が、秘密裏に亜光速の宇宙船を開発・保有していたとしても不思議はないであろう。
はやぶさにも搭載されたイオンエンジンに使われる技術が、MOF（Metal-Organic Frameworks／金属有機構造体）であることも指摘しておこう。
なお、そば屋の出前についても、同様の現象が起きることが知られている。
このようにして配達されたそばは、往々にして伸びているが、これは正確には空間が縮んでいるのである。
我々は素直を認めなければならない。
これまでの仮説には無理があった。
だが、待ってほしい。
そもそも「グラフィーはなぜリリースされないのか」という疑問の立て方は適切だろうか。
この問いは、グラフィーはまだリリースされていない、ということを前提としている。
だが、上記のコメント群からすれば、グラフィーは、すでにリリース済みであると考えるのが自然ではないだろうか。
そして、おもしろ企画をねりねりするアーガイル株式会社が送るグラフィーが、世界的に流行していないはずがない。
賢明な読者には、もうお分かりだろう。
Twitterが、Facebookが、Instagramが、TikTokが、YouTubeが、 Linkedinが、LINEオープンチャットが、mixiが、mastodonが、clubhouseが、 Discordが、WhatsAppが、 Snapchatが、はてブが、増田が、ハイクが、
追記：
これまでモフモフ社長は真実しか述べてこなかったのだから、当然このコメントも信用すべきであろう。
運用負荷などというのは些細な問題であるから、開発中の約8年間、これに気づかず、「今年リリースする」と言い続けるのもやむを得まい。
モフモフ社長は「今日中に」アンサーとなるエントリを公開するとのこと。
おそらく、エントリは３年後くらいまでには公開されるであろう。
追記その2：
驚くべきことに、期限内にアンサーが公開された。
モフモフ社長のブコメはトップコメだったが、アンサー記事のリンクを貼った途端、非建設的判定されて人気コメから除外されたようである。
（真面目に検討すると、モフモフ社長が本増田のブコメにスターをばら撒いたので、スター互助会判定されたのではないかと思われる。
https://okayasu.hatenablog.jp/entry/why-graphy
2022年11月24日付で、半年間働いてきた欧州拠点の某スタートアップ企業からRedundancyを言い渡された。永住権を持たない国で働く女性として、この経験はシェアしておくべきだろうと判断したので、文章にまとめて公開する。将来的に、自分自身でもこの経験を振り返ることがあるとも思う。
なお、Redundancyととはこの文脈では「会社都合による余剰人員の整理」を意味する。基本的に、Redundancyは個人の能力やパフォーマンスと関係なく、財政的都合に拠って行われる（Fire、いわゆるクビは個人の能力が会社で求められる基準に満たないため起こるので、Redundancyとは異なる…とイギリス人上司に言われた。実際、退職金の扱いなどもFireかRedundancyかでは違う）。アメリカ英語ではLayoffと呼ぶらしい。最近TwitterやMetaで行われているのもこれではないかと思う。
当事者: 29歳日本人女性、イギリス在住（執筆時）。Youth Mobility Scheme（30歳以下の候補者のための2年間の就労ビザ）を所持、マネージャーからは、会社がスポンサーとなって今後5年間の就労ビザへ切り替えを行う可能性があると告げられていた。
会社全体の状況: 創業10年以下、本社はオランダだがロンドンにも支社あり。私の勤務地はイギリス。社員の人数は100程度のスタートアップ。一般の人には知られていないものの、業界内ではある程度名前を知られている会社だったのではないかと思う。
当事者の会社での役割: 主に日本語を話すクライアントとの関係構築。所属部署の中でも特にAPAC（アジア太平洋地域）担当チームに配属されていた。当該部署に日本人は私のみ。数字だけで見れば業務成績は悪くなかったし、日本語スピーカーかつ前職でも当該分野での経験を積んでいたため、会社内ではユニークなポジションにいたと思う。
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2022年11月24日付で、半年間働いてきた欧州拠点の某スタートアップ企業からRedundancyを言い渡された。永住権を持たない国で働く女性として、この経験はシェアしておくべきだろうと判断したので、文章にまとめて公開する。将来的に、自分自身でもこの経験を振り返ることがあるとも思う。
なお、Redundancyととはこの文脈では「会社都合による余剰人員の整理」を意味する。基本的に、Redundancyは個人の能力やパフォーマンスと関係なく、財政的都合に拠って行われる（Fire、いわゆるクビは個人の能力が会社で求められる基準に満たないため起こるので、Redundancyとは異なる…とイギリス人上司に言われた。実際、退職金の扱いなどもFireかRedundancyかでは違う）。アメリカ英語ではLayoffと呼ぶらしい。最近TwitterやMetaで行われているのもこれではないかと思う。
当事者: 29歳日本人女性、イギリス在住（執筆時）。Youth Mobility Scheme（30歳以下の候補者のための2年間の就労ビザ）を所持、マネージャーからは、会社がスポンサーとなって今後5年間の就労ビザへ切り替えを行う可能性があると告げられていた。
会社全体の状況: 創業10年以下、本社はオランダだがロンドンにも支社あり。私の勤務地はイギリス。社員の人数は100程度のスタートアップ。一般の人には知られていないものの、業界内ではある程度名前を知られている会社だったのではないかと思う。
当事者の会社での役割: 主に日本語を話すクライアントとの関係構築。所属部署の中でも特にAPAC（アジア太平洋地域）担当チームに配属されていた。当該部署に日本人は私のみ。数字だけで見れば業務成績は悪くなかったし、日本語スピーカーかつ前職でも当該分野での経験を積んでいたため、会社内ではユニークなポジションにいたと思う。
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PayPalの元従業員、経営者がeBayによる買収後にPayPalを離れ、様々な優秀なテクノロジー企業を設立した。彼らのグループをそう呼ぶようになった。
主な企業はTesla, Inc., LinkedIn, Palantir Technologies, SpaceX, Affirm, Slide, Kiva, YouTube, Yelp, and Yammer。
コンフィニティ(のちのPayPal)創業者のピーター・ティールがドンと呼ばれている。
その一員のイーロン・マスクがTwitterを買収したことにより言及されていた。
はてなマフィアもいるのか疑問に思ってググったらこんなのしか出てこなかった。はてなサービス内部に蔓延るマフィアだからPayPalとは意味が違ってくる。
三大はてなマフィア https://anond.hatelabo.jp/20120903050135
国内ではリクルート出身者がリクルート・マフィアとして語られることはあるようだ。あとはメルカリマフィアも検索に引っかかることはひっかかる。
Twitterのイーロンのご乱心。
それについてる妬み嫉み嫉妬コメントにびびる。今まで自分ははてブにいる人々は大半テック系のブイブイかと思ってたよ。
Twitterの年収は知らんけど！ブコメで想定されてる1000万とかはまぁネームバリューとか考えると妥当もしくは安いなと思う。多分もっと多いはず。
自分は元々中堅私大文系卒、SIer,ビジネス系修士な感じな経歴で多分普段ここにいるガチエンジニアにバカにされるやつ。
で、今は3社目でとある外資クラウドベンダー。想定されてたTwitter社員の1.5〜2倍くらいはもらってる(彼らの本当の給与は知らん)
そんなわけでTwitter 社員が暴利貪ってた敵みたいに言われるのは本当にかわいそうに感じる。彼らより自分の方が明らかスキルも低い。9-5時しか働いてないし、土日に勉強もしてない。
メジャー過ぎてみんな知ってるのかと思ってたけどTwitterとかそういう系の会社はLinkedinに登録してるだけでアホみたいにオファーが来る。自分みたいな底辺にも来る。自分もそれで転職した。
GoogleやらAWSやらコンサルやらからもワラワラメッセージくる。メッセージくるから入れるとは言えないと言われるとそうだけど、人事との緩めの面談が確実に取れるかどうかはデカいと思う。そこで実績アピールすれば良いだけだし。
今、外資IT人事はTwitter社員探してがつがつLinkedinでアプローチしてるだろうし、受ける側も確実に複数オファーホールドしてるはず。タニタみたいな変なTwitter担当置いてるとこも、元社員雇用できるビッグウェーブきてるぞ。
とにかく言いたいことは、はてぶは自分みたいなやつらが底辺で、もっと素敵エンジニア達が切磋してるとこだとここ数年ずっと思ってた。けど仲間なはずのTwitterエンジニアへの怨言を見て違ってたのかもしれないなと思った。
これを見ると、アメリカでもやっぱり若い人が優先して採用されるらしい。
「新卒一括採用がなくなると若者は雇われない」とか大嘘じゃん？と思う。
https://www.businessinsider.jp/amp/post-196272
『アメリカには｢アファーマティブ・アクション（積極的是正措置）｣と呼ばれるものがあり、｢このマイノリティの人種の人たちのために特別枠を設け、一定数雇用されるように｣｢男女のバランスも平等になるように｣と定められています。その結果として、人種やジェンダーに関して、多様な人が雇用されるようになっています。
けれども、こうした人種バイアスやジェンダーバイアスと比べて、年齢バイアスに関しては認知が遅れているのが現状なんです。』
『はい。それなのに、ですよ。法律はあるんだけれども、企業としてはやっぱり若くて有能な人材を採りたいから、例えばLinkedInでその人の卒業年を見て年齢を推計し、仮に同じ能力を持っている25歳と40歳が候補にいたとしたら25歳を採るということが起きてしまっているんです。』
