本当はあるんじゃないの?
自信満々に「そもそも増田は何度も書いてるe-Statがなんであるかについては理解出来てるか?」って言ってたりしてたのはなんだったの?
自分がわかってないことを「理解できてるか?」ってカッコつけて言ってたの!?
そんなん惨めで愚かなゴミカスのうじ虫じゃん、そんな人間いるわけないよね!?
]]>そもそも増田は何度も書いてるe-Statがなんであるかについては理解出来てるか?
『e-Stat とまともに睨めっこすればある程度の傾向は見れる』というのは、
e-Stat に https://anond.hatelabo.jp/20231124131426# に書いた条件にピッタリ条件に一致する情報ではなくても、おそらく似たような情報なら落ちてるということを言ってます
増田が本気で社会問題考える!!!!!ごっこをやりたいなら、ちゃんとe-Statと睨めっこして資料作ったらどうです?
たとえば、50代子あり夫婦の世帯年収と20代子あり夫婦の世帯年収は常識的に考えて違いますよね?
まぁその常識を増田以外は疑わないので、現実では若夫婦世帯に限定した区民市営住宅応募枠ほか各種サポートがあるんですけど、
単純に子あり世帯は年収・所得が高いとしたら子あり世帯にいっさいのサポート要らなくなっちゃいますよね?
日本の女性のキャリアの中断は発生していても、断絶は発生していないので、フォロー不要
貧困層が子ども作ってないからシングルマザー問題も起きてないし、養育費未払い問題も起きてないって話になる思うんですけど?
動物園と揶揄されるDQNの巣窟も上級国民仕草ってことになる
]]>貼り付けた給与所得の平均の通り、男女とも年齢が上がるごとにどの学歴でも給与所得は上がっているからです
どこでキャリアの中断ではなく断絶が起きているのか、キャリアの断絶が起きている世帯と断絶が起きていない世帯の違いは何か?を明らかにするのは、
たぶん意味のあることだと思います
いや子あり世帯はキャリアの中断は起きても、いっさい断絶は起きてねーんだよ!という結果が出るなら、それはそれで結構なことだと思います
子なし世帯に資源を集中させればいいだけですしね
anond:20231124131426に書いた程度の情報はないと無価値なのは単なる事実なんで
たとえば、50代子あり夫婦の世帯年収と20代子あり夫婦の世帯年収は常識的に考えて違いますよね?
まぁその常識を増田以外は疑わないので、現実では若夫婦世帯に限定した区民市営住宅応募枠ほか各種サポートがあるんですけど、
単純に子あり世帯は年収・所得が高いとしたら子あり世帯にいっさいのサポート要らなくなっちゃいますよね?
それから、『e-Stat とまともに睨めっこすればある程度の傾向は見れる』というのは、
e-Stat にanond:20231124131426 に書いた条件にピッタリ条件に一致する情報ではなくても、おそらく似たような情報なら落ちてるということを言ってます
ワイは男女厨ちゃんのためにe-Stat と睨めっこしたくねーのでしませんけど、
増田が本気で社会問題考える!!!!!ごっこをやりたいなら、ちゃんとe-Statと睨めっこして資料作ったらどうです?
その際、ワイは面倒(心底どうでもいい)ので、下記のように男女一緒にしたけど、それぞれ男女別にした方がいいかもしれません
なぜなら、貼り付けた給与所得の平均の通り、男女とも年齢が上がるごとにどの学歴でも給与所得は上がっているからです
どこでキャリアの中断ではなく断絶が起きているのか、キャリアの断絶が起きている世帯と断絶が起きていない世帯の違いは何か?を明らかにするのは、
たぶん意味のあることだと思います
いや子あり世帯はキャリアの中断は起きても、いっさい断絶は起きてねーんだよ!という結果が出るなら、それはそれで結構なことだと思います
子なし世帯に資源を集中させればいいだけですしね
そーいうの興味ないならやっぱ下記だと思います
]]>増田自身がどうしたいか?なんで、
それぞれ独立して暮らした方が経済・社会保障的に合理的だけど、2023年時点での日本の風俗文化(パートナーシップよりも結婚は素晴らしいという文化)の文脈で祝福されたいという目的を持っているなら結婚すればいいし、
毒親確定のメンヘラや異常に軽薄な人以外は、健康や経済力に不安があっても別に子作りしていいです。増田の人生に必要であるなら子ども作りましょう
e-Stat とまともに睨めっこすればある程度の傾向は見れるんでしょうけど、
子あり世帯の収入状況の把握と比較をしたいなら最低限でも下記はないと無価値
]]>公開されたものでいちばん近い公的なものは<全国家計構造調査>ですけど、下記に書いたレベルすら満たしてませんよ
そもそも増田は何度も書いてるe-Statがなんであるかについては理解出来てるか?
理解できてるよ。
「結論ありきの頭の悪い調査である」って主張の論拠が「俺がそう思った」程度のレベルでしかないって指摘してるの理解できてるか?笑
その点についての反論が出来ないのであれば、馬鹿の妄言ってことでこの点は終わりな。
とりあえず増田の世界では、上級国民や高所得がガストやサイゼやフードコートいくってことは理解した
「年収のデータだけで何がわかるのか」に対しての回答がこれ?
年収のデータだけでは主張してた内容の何もわからないってことでいい?
というか金があっても複合施設行ったらフードコートで飯食うしKFCくらい行くぞ笑
『貧乏だと結婚できない』ではなくて、しない方が得です、単純に
それぞれ独立して暮らした方が経済・社会保障的に合理的だけど、2023年時点での日本の風俗文化の文脈で祝福されたいという目的(パートナーシップよりも結婚は素晴らしいという文化)を持っている
毒親確定のメンヘラや異常に軽薄な人以外は、健康や経済力に不安があっても別に子作りしていいです。作りたいなら作りましょう
論点ずらしで事実と異なる主張垂れ流し始めてて草
低所得だと結婚願望を持ってる人の割合に対して結婚できてないことが統計的に明らかなんだよなぁ。
e-Statとか言い出すくせに「印象」と「イメージ」の話しかしてないの馬鹿すぎるだろ。
]]>e-Stat とまともに睨めっこすればある程度の傾向は見れるんでしょうけど
とりあえず増田の世界では、上級国民や高所得がガストやサイゼやフードコートいくってことは理解した
どーでもいいけどうち年収1500万くらいあるけど普通にフードコート行くわ
もっと収入多いであろう上司とフードコートで出くわした事もあるし
(その上司はとっくに子供も成人済みで夫婦だけでいたからこんな所使うんだ!と思った)
(https://anond.hatelabo.jp/20200103005933#)
関連増田:「世帯年収600万以上でもサイゼリアには行くしケンタッキーは好きだろう。美味しいもん。 」
通常、高所得の人って自己選択や教育のとか色々ツッコミたいことは無限♾️にあるが、不毛なので置いておいて、
増田の主張のキモって、『貧乏だと結婚できない』、『子ども作れない』って主張だと思うので、そっちに言及するね
結婚は時代遅れで終わった制度云々以前に、結婚をセーフティネットかなんかではありません
恋人同士として近くに住んで内縁関係の方が生活しやすいぞ
世帯収入増えたり・扶養義務生まれたら社会福祉が受けられなくなるからね
子ども作るにしたってシングルの方が公助受けやすい
不合理かつ生活難易度あがるけど、子どもを作る予定がある場合、2023年時点では子どものお気持ちを考えたら、この選択も仕方ないかもしれません
公費でベビーシッターやヘルパーなどのサービスを利用したり、生活保護を受けることを検討すればいいだけ
公的な支援制度や社会的なサポートは、子育てを支えるために設けられているし、低所得家庭に限れば学費も無料か大幅減額がある
残念ながら英語オンリーですけど無償でMBAやCS(コンピュータサイエンス)の学位が取れるオンライン大学も存在します
先進国であれば IN が少なくても認知能力に特別な問題が無ければ(メンヘラじゃなきゃ)子どもを育てられます
なので先進国に移民した一世が IN が少なくても子ども作るのは至極当然の話なんですね
増田もそうしてください
]]>公開されたものでいちばん近い公的なものは<全国家計構造調査>ですけど、下記に書いたレベルすら満たしてませんよ
e-Stat とまともに睨めっこすればある程度の傾向は見れるんでしょうけど、
子あり世帯の収入状況の把握と比較をしたいなら最低限でも下記はないと無価値
- 既婚子あり共働き世帯:既婚夫婦の年齢と性別ごとの収入
- 既婚子あり専業主婦(主夫)世帯:既婚夫婦の年齢と性別ごとの収入
- 既婚子なし共働き世帯:既婚夫婦の年齢と性別ごとの収入
- 既婚子なし専業主婦(主夫)世帯:既婚夫婦の年齢と性別ごとの収入
- 未婚子あり共働き世帯:パートナーの年齢と性別ごとの収入
- 未婚子あり専業主婦(主夫)世帯:パートナーの年齢と性別ごとの収入
- 未婚子なし共働き世帯:パートナーの年齢と性別ごとの収入
- 未婚子なし専業主婦(主夫)世帯:パートナーの年齢と性別ごとの収入
- 未婚単身世帯:年齢と性別ごとの収入
書いた通りフツーに年収・所得ですよね?
令和4年分の民間給与実態統計調査)
性別 | 年齢階級 | 高校:賃金(千円) | 専門学校:賃金(千円) | 高専・短大:賃金(千円) | 大学:賃金(千円) | 大学院:賃金(千円) |
---|---|---|---|---|---|---|
男 | ~19歳 | 188.2 | - | - | - | - |
女 | ~19歳 | 178.7 | - | - | - | - |
男 | 20~24歳 | 211.4 | 214.6 | 220.4 | 235.1 | 260.5 |
女 | 20~24歳 | 193.5 | 224.1 | 213.9 | 232.1 | 248.5 |
男 | 25~29歳 | 239.2 | 244.9 | 256.6 | 272.8 | 289.9 |
女 | 25~29歳 | 205.3 | 244.4 | 237.3 | 255.9 | 278.8 |
男 | 30~34歳 | 263.8 | 275 | 290 | 319.3 | 357.3 |
女 | 30~34歳 | 214.4 | 248.4 | 244.6 | 279.2 | 343.3 |
男 | 35~39歳 | 287.2 | 300 | 335.6 | 375.5 | 435.5 |
女 | 35~39歳 | 220.2 | 267.2 | 255.6 | 307.2 | 393.2 |
男 | 40~44歳 | 311.2 | 324.6 | 366.5 | 414.8 | 516.5 |
女 | 40~44歳 | 229.2 | 275.2 | 277.3 | 327.6 | 408.6 |
男 | 45~49歳 | 335.4 | 352.4 | 398.4 | 455.4 | 558.8 |
女 | 45~49歳 | 234.7 | 291.5 | 283.5 | 343.4 | 454.4 |
男 | 50~54歳 | 346.4 | 377.9 | 418 | 500 | 632.4 |
女 | 50~54歳 | 240.2 | 294.4 | 297.8 | 364.2 | 528.9 |
男 | 55~59歳 | 350.3 | 387.2 | 434.8 | 513.8 | 645 |
女 | 55~59歳 | 242.1 | 306.2 | 300.9 | 375.7 | 585 |
男 | 60~64歳 | 279.2 | 302.7 | 318.2 | 377.3 | 558.8 |
女 | 60~64歳 | 211.4 | 271.6 | 251 | 312.4 | 564.6 |
男 | 65~69歳 | 241.2 | 269.3 | 288.8 | 332.2 | 610.2 |
女 | 65~69歳 | 197.2 | 250.7 | 251.1 | 318.2 | 533.8 |
男 | 70歳以上 | 220.7 | 221.3 | 310.3 | 339.3 | 498.2 |
女 | 70歳以上 | 204.7 | 254.1 | 271.8 | 319.6 | 500 |
https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2022/dl/03.pdf
あと、いつでもどこでも子ども騒がせたり放置したり義務教育が親の義務だと認識していないのが高所得/上級国民とか、単純に直感に反しますよね?
それから、結論ありきの頭の悪い調査をそのまま真に受けるなら、
そこのとこ増田的にはどうなんです?
]]>日本の平均所得的に単なる事実の認識です
そもそも結論ありきの頭の悪い調査をそのまま真に受けるなら、
日本の女性のキャリアの中断は発生していても、断絶は発生していないので、フォロー不要
貧困層が子ども作ってないからシングルマザー問題も起きてないし、養育費未払い問題も起きてないって話になる思うんですけど?
動物園と揶揄されるDQNの巣窟も上級国民仕草ってことになる
e-Stat とまともに睨めっこすればある程度の傾向は見れるんでしょうけど、
子あり世帯の収入状況の把握と比較をしたいなら最低限でも下記はないと無価値
既婚子あり共働き世帯:既婚夫婦の年齢と性別ごとの収入
既婚子あり専業主婦(主夫)世帯:既婚夫婦の年齢と性別ごとの収入
既婚子なし共働き世帯:既婚夫婦の年齢と性別ごとの収入
既婚子なし専業主婦(主夫)世帯:既婚夫婦の年齢と性別ごとの収入
未婚子あり共働き世帯:パートナーの年齢と性別ごとの収入
未婚子あり専業主婦(主夫)世帯:パートナーの年齢と性別ごとの収入
未婚子なし共働き世帯:パートナーの年齢と性別ごとの収入
未婚子なし専業主婦(主夫)世帯:パートナーの年齢と性別ごとの収入
未婚単身世帯:年齢と性別ごとの収入
その「単なる事実」の論拠はどれなん?
きっと厚労省による「結論有りきの頭の悪い調査」より信憑性と中立性のある調査を元にした話ってことだよね?
どこのなんて調査でいつ公開されたやつ?
ソース貼ってもらっていい?
]]>
そもそも結論ありきの頭の悪い調査をそのまま真に受けるなら、
日本の女性のキャリアの中断は発生していても、断絶は発生していないので、フォロー不要
貧困層が子ども作ってないからシングルマザー問題も起きてないし、養育費未払い問題も起きてないって話になる思うんですけど?
動物園と揶揄されるDQNの巣窟も上級国民仕草ってことになる
e-Stat とまともに睨めっこすればある程度の傾向は見れるんでしょうけど、
子あり世帯の収入状況の把握と比較をしたいなら最低限でも下記はないと無価値
カットオフが2021年9月くらいだからそれ以降のデータは検索でないと拾えないけど
e-statなどのDBのデータに直接はアクセス出来ないんだね
英語だとHTMLページにいろんなデータ落ちてるんで比較的まともになるんだね
あとAIは専門性が高いと誤回答で使えないなんて増田以外で言っちゃダメだぞ
もしそうならどこの企業も積極導入しないし、仕事がなくなるなんて言わんのだわ
]]>https://www.e-stat.go.jp/dbview?sid=0003315833
e-statで確認して生産年齢で絞ると精神疾患全体での受療率はほぼ変わらなかった(男性3668、女性3669)。
傷病分類では統合失調症及び妄想性障害は男性の方が多く、躁うつ病を含む気分障害と神経症性障害では女性の方が多いけど、これが「男性はライトに来ない」という印象につながっているのだろうか。
]]>これ参考にしました
年代でばらつくので平均70は大げさだったかも?
印象で女性が意外と重いと書いたのは、男女の平均身長の乖離に対して、というのと
自分が身長170台で体重47kg(男)なので
身長差考慮すると平均50kg超えるのは、意外と重いんだなぁという印象になったという話です
自分が痩せ気味という意識はもっていますが……
]]>全く変化がない
学校保健統計調査 年次統計1 年齢別 平均身長・平均体重・平均座高の推移 - e-Stat
]]>新型コロナウイルスに関連して、マスクが品薄状態になり、店頭で買えない自体になっている。
そんな中「マスクの次にティッシュペーパーやトイレットペーパーも品薄状態になるのでは?」という憶測が飛び交い、
ティッシュペーパーやトイレットペーパーが品薄状態になっている店舗も出てきたようだ。
これについて、複数のメディアが「トイレットペーパーは在庫十分で供給不足はありえない」と報道している。
トイレットペーパーの供給不足があり得ない理由とは 製紙会社に話を聞いた
「マスクとトイレットペーパーの材料は異なる」「日本国内に流通しているトイレットペーパーの98%は国内生産で賄っている」ため、トイレットペーパーの供給が停止することは「99%あり得ない」と断言していた。
『日本で売られているもののほとんどが中国製で輸入できず品切れになる』という情報も出ているが、日本の市場に流通しているおよそ97%は国内産でこれも誤った情報だ」と指摘しています。
これらの記事で言っていることは、自給率が98%や97%のことだと思うので、実際のデータを元に自給率を計算してみることにした。
「自給率の計算方法 - e-Stat 政府統計の総合窓口」によると、自給率の計算方法は以下の情報があれば出せるという。
自給率=各品目の国内生産量/各品目の国内消費仕向量×100(重量ベース)
国内消費仕向量=国内生産量+輸入量-輸出量-在庫の増加数(または+在庫の減少量)
では、それぞれの数値を調べて、2019年の自給率と2019年12月の自給率を計算してみる。
トイレットペーパーの国内生産量を探せばいいので、経済産業省が公開している生産動態統計を見る。
「生産動態統計 / 経済産業省生産動態統計調査(各省共通集計表) / 各省共通集計表」(2020年時点最新の奴)から抜き出した。
2019年11月と12月のデータは以下の通り(数量単位はt)。
年月 | 月末在庫数量 | 生産数量 | 販売数量 |
2019年11月 | 13983 | 89823 | 84335 |
2019年12月 | 12283 | 88796 | 90889 |
2018年と2019年をまとめたデータは以下の通り(数量単位はt)。
年 | 月末在庫数量 | 生産数量 | 販売数量 |
2018年 | 8275 | 1046310 | 1047587 |
2019年 | 12283 | 1058422 | 1058237 |
この表の生産数量を生産量として利用することにした。
税関のデータを調べてみる。税関は品目全てに統計番号を振っているようなので、トイレットペーパー単体のコードを探す。
輸出統計品目表(2020年1月版)で「第48類 紙及び板紙並びに製紙用パルプ、紙又は板紙の製品」の品目表を確認すると、以下の統計番号が確認できた。
H.S.code | なにこの項目 | 品名 |
4818.10 | 000 | -トイレットペーパー |
「481810000」(9桁)がトイレットペーパーの統計番号のようだ。統計品別表でこの統計番号で検索をかけて輸出量と輸入量を調べた。
輸入量のデータは以下の通り。
年月 | 輸入数量(kg) |
2019年12月 | 1997114 |
2019年累計 | 24944375 |
輸出量のデータは以下の通り。
年月 | 輸出数量(kg) |
2019年12月 | 100849 |
2019年累計 | 1069161 |
まずは2019年12月の自給率を計算してみよう。なお単位をtで統一するため、適宜変換している。
国内生産量 | 88796 |
輸入量 | 1997.114 |
輸出量 | 100.849 |
在庫の減少量 | 1700(13983-12283) |
88796/(88796+1997.114-100.849+1700)*100 = 96.1076124717
続いて2019年1月~12月の自給率を計算してみよう。
国内生産量 | 1058422 |
輸入量 | 24944.375 |
輸出量 | 1069.161 |
在庫の増加量 | 4008(12283-8275) |
1058422/(1058422+24944.375-1069.161-4008)*100 = 98.1575245544
・トイレットペーパーの2019年12月の自給率は96%、2019年全体の自給率は98%だった
・NHKの報道で出てきた97%はおそらく2019年12月の自給率を示していて、しらべぇの報道で出てきた98%は2019年全体の自給率を示しており、報道のファクトチェックができた
筆者は当初、2019年12月の自給率計算で100849kgを1008.49tと間違えて計算していたのだが、そう計算すると
88796/(88796+1997.114-1008.49+1700)*100=97.0611193になり、97%という数値が出てきた。
もし筆者のやり方が正しい方法なら、NHKの取材先担当者も変換ミスをしていたかもしれない。
おわり
]]>自分は残念ながら、JupyterやPandas、Daskなどは問題なかったが、いざe-Statなどの統計データを使って分析となった時点で躓く。
総務省統計局データから一般的なニュースに出ているような分析まではすぐだが、現状打開するような案は出てこない。
ミクロデータ(調査票情報)まで遡れば見えてくるものがあるかもしれないが、遠いのと監視カメラのある部屋で数日作業しても得られないかと思い、まだやってない。
]]>あと統計が~と言われるのだが、e-Statはあまり使われているように見えない。
]]>データは2018年8月11日9時頃取得
このランキングの効用 - 政府サイトのどこを見れば面白いのかがわかるかも
順位 | サイト名 | URL | はてなブックマーク数 |
---|---|---|---|
1 | 厚生労働省ホームページ, 厚生労働省 | ttp://www.mhlw.go.jp/ | 70,082 |
2 | 独立行政法人情報処理推進機構Webサイト, 独立行政法人情報処理推進機構 | ttp://www.ipa.go.jp/ | 44,783 |
3 | 総務省webサイト, 総務省 | ttp://www.soumu.go.jp/ | 39,565 |
4 | 文部科学省Webサイト, 文部科学省 | ttp://www.mext.go.jp/ | 37,580 |
5 | 経済産業省webサイト, 経済産業省 | ttp://www.meti.go.jp/ | 37,223 |
6 | 首相官邸ホームページ, 内閣官房 | ttp://www.kantei.go.jp/ | 17,160 |
7 | 国土交通省webサイト, 国土交通省 | ttp://www.mlit.go.jp/ | 16,325 |
8 | 外務省webサイト, 外務省 | ttp://www.mofa.go.jp/ | 15,625 |
9 | 国税庁Webサイト, 国税庁 | ttp://www.nta.go.jp | 15,181 |
10 | 防衛省・自衛隊webサイト, 防衛省 | ttp://www.mod.go.jp/ | 14,383 |
11 | 財務省ホームページ, 財務省 | ttp://www.mof.go.jp/ | 12,937 |
12 | 国立国会図書館webサイト, 国立国会図書館 | ttp://www.ndl.go.jp/ | 12,778 |
13 | 経済産業研究所Webサイト, 独立行政法人経済産業研究所 | ttp://www.rieti.go.jp/ | 10,993 |
14 | 農林水産省webサイト, 農林水産省 | ttp://www.maff.go.jp/ | 10,551 |
15 | 科学技術振興機構Webサイト, 国立研究開発法人科学技術振興機構 | ttp://www.jst.go.jp/ | 9,385 |
16 | 特許庁webサイト, 経済産業省 | ttp://www.jpo.go.jp/ | 8,663 |
17 | 法務省webサイト, 法務省 | ttp://www.moj.go.jp/ | 8,649 |
18 | 産業技術総合研究所webサイト, 国立研究開発法人産業技術総合研究所 | ttp://www.aist.go.jp/ | 8,554 |
19 | 環境省webサイト, 環境省 | ttp://www.env.go.jp/ | 7,891 |
20 | 総務省統計局ホームページ, 総務省 | ttp://www.stat.go.jp/ | 7,731 |
21 | 文化庁Webサイト, 文化庁 | ttp://www.bunka.go.jp/ | 6,924 |
22 | 金融庁ウェブサイト, 金融庁 | ttp://www.fsa.go.jp/ | 6,551 |
23 | 裁判所ホームぺージ, 最高裁判所 | ttp://www.courts.go.jp/ | 6,352 |
24 | 日本貿易振興機構WEBサイト, 独立行政法人日本貿易振興機構 | ttp://www.jetro.go.jp | 6,102 |
25 | 政府広報オンライン, 内閣府 | ttp://www.gov-online.go.jp/ | 6,092 |
26 | 労働政策研究・研修機構ホームページ, (独)労働政策研究・研修機構 | ttp://www.jil.go.jp/ | 5,353 |
27 | 気象庁webサイト, 国土交通省気象庁 | ttp://www.jma.go.jp/jma/ | 5,306 |
28 | 警察庁webサイト, 警察庁 | ttp://www.npa.go.jp/ | 5,156 |
29 | 国民生活センターホームページ, 独立行政法人国民生活センター | ttp://www.kokusen.go.jp/ | 5,023 |
30 | 衆議院webサイト, 衆議院事務局 | ttp://www.shugiin.go.jp/ | 4,325 |
31 | 消費者庁ホームページ, 消費者庁 | ttp://www.caa.go.jp/ | 4,323 |
32 | 国土地理院webサイト, 国土交通省国土地理院 | ttp://www.gsi.go.jp/ | 4,308 |
33 | 内閣官房ホームページ, 内閣官房 | ttp://www.cas.go.jp/ | 3,357 |
34 | 海洋研究開発機構Webサイト, 国立研究開発法人海洋研究開発機構 | ttp://www.jamstec.go.jp/ | 3,261 |
35 | 国立研究開発法人情報通信研究機構Webサイト, 国立研究開発法人情報通信研究機構 | ttp://www.nict.go.jp/ | 3,142 |
36 | 宮内庁ホームページ, 宮内庁 | ttp://www.kunaicho.go.jp/ | 3,073 |
37 | JRAホームページ, (特殊法人)日本中央競馬会 | ttp://www.jra.go.jp/ | 3,042 |
38 | 参議院webサイト, 参議院 | ttp://www.sangiin.go.jp/ | 2,968 |
39 | 公正取引委員会Webサイト, 公正取引委員会 | ttp://www.jftc.go.jp/ | 2,848 |
40 | 内閣府ホームページ, 内閣府 | ttp://www.cao.go.jp/ | 2,811 |
41 | 日本年金機構ホームページ, 日本年金機構 | ttp://www.nenkin.go.jp/ | 2,706 |
42 | 国立研究開発法人国立がん研究センターwebサイト, 国立研究開発法人国立がん研究センター | ttp://www.ncc.go.jp/jp/ | 2,579 |
43 | 日本学術振興会Webサイト, 日本学術振興会 | ttp://www.jsps.go.jp/ | 2,558 |
44 | NEDOホームページ, 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構 | ttp://www.nedo.go.jp/ | 2,545 |
45 | 高レベル放射性廃棄物バーチャル処分場, 経済産業省 | ttp://www.enecho.meti.go.jp/ | 2,491 |
46 | 理化学研究所Webサイト, 国立研究開発法人理化学研究所 | ttp://www.riken.go.jp/ | 2,478 |
47 | UR都市機構ホームページ, 独立行政法人都市再生機構 | ttp://www.ur-net.go.jp/ | 2,417 |
48 | 政府統計の総合窓口(e-Stat), 総務省 | ttp://www.e-stat.go.jp/ | 2,355 |
49 | 防災情報のページ, 内閣府 | ttp://www.bousai.go.jp/ | 2,114 |
50 | 科学技術・学術政策研究所Webサイト, 科学技術・学術政策研究所 | ttp://www.nistep.go.jp | 2,025 |
51 | NISCホームページ, 内閣官房 | ttp://www.nisc.go.jp/ | 1,950 |
52 | 国立科学博物館Webサイト, 独立行政法人国立科学博物館 | ttps://www.kahaku.go.jp/ | 1,919 |
53 | 日本学生支援機構Webサイト, 独立行政法人日本学生支援機構 | ttp://www.jasso.go.jp/ | 1,862 |
54 | 国立社会保障・人口問題研究所, 厚生労働省 | ttp://www.ipss.go.jp/ | 1,857 |
55 | 内閣府男女共同参画局webサイト, 内閣府 | ttp://www.gender.go.jp/ | 1,856 |
56 | 東京国立近代美術館Webサイト, 独立行政法人国立美術館 | ttp://www.momat.go.jp/ | 1,854 |
57 | 中小機構WEBサイト, 独立行政法人中小企業基盤整備機構 | ttp://www.smrj.go.jp/ | 1,795 |
58 | JICAウェブサイト, 国際協力機構 | ttp://www.jica.go.jp/ | 1,753 |
59 | 物質・材料研究機構Webサイト, 国立研究開発法人物質・材料研究機構 | ttp://www.nims.go.jp/ | 1,714 |
60 | 日本原子力研究開発機構Webサイト, 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構 | ttp://www.jaea.go.jp/ | 1,703 |
61 | 日本学術会議webサイト, 内閣府 | ttp://www.scj.go.jp/ | 1,596 |
62 | 内閣府経済社会総合研究所webサイト, 内閣府 | ttp://www.esri.go.jp/ | 1,581 |
63 | 国環研webサイト, 国立研究開発法人国立環境研究所 | ttp://www.nies.go.jp/ | 1,315 |
64 | 人事院ホームページ, 人事院 | ttp://www.jinji.go.jp | 1,312 |
65 | 国土交通省 川の防災情報, 国土交通省 | ttp://www.river.go.jp/ | 1,271 |
66 | 日本貿易振興機構アジア経済研究所WEBサイト, 独立行政法人日本貿易振興機構アジア経済研究所 | ttp://www.ide.go.jp/ | 1,255 |
67 | 国際交流基金webサイト, 国際交流基金 | ttp://www.jpf.go.jp/ | 1,243 |
68 | 内閣府原子力委員会webサイト, 内閣府 | ttp://www.aec.go.jp/ | 1,180 |
69 | 日本政策金融公庫Webサイト, 日本政策金融公庫 | ttps://www.jfc.go.jp/ | 1,104 |
70 | 地震調査研究推進本部Webサイト, 文部科学省 | ttp://www.jishin.go.jp/ | 1,091 |
71 | 国立教育政策研究所Webサイト, 国立教育政策研究所 | ttp://www.nier.go.jp/ | 1,073 |
72 | 電子政府の総合窓口(e-Gov), 総務省 | ttp://www.e-gov.go.jp/ | 1,012 |
73 | 税関ホームページ, 財務省 | ttp://www.customs.go.jp/ | 1,004 |
74 | 食品安全委員会webサイト, 内閣府 | ttps://www.fsc.go.jp/ | 994 |
75 | WAM NET, (独)福祉医療機構 | ttp://www.wam.go.jp/ | 907 |
76 | 国立国会図書館国際子ども図書館webサイト, 国立国会図書館 | ttp://www.kodomo.go.jp/ | 904 |
77 | 消防庁webサイト, 消防庁 | ttp://www.fdma.go.jp/ | 897 |
78 | 日本工業標準調査会WEBサイト, 経済産業省 | ttp://www.jisc.go.jp/ | 890 |
79 | 国立公文書館ホームページ, 独立行政法人 国立公文書館 | ttp://www.archives.go.jp/ | 866 |
80 | 衆議院インターネット審議中継, 衆議院事務局 | ttp://www.shugiintv.go.jp/ | 866 |
81 | データカタログサイト, 総務省 | ttp://www.data.go.jp/ | 809 |
82 | 独立行政法人農畜産業振興機構Webサイト, 独立行政法人農畜産業振興機構 | ttp://www.alic.go.jp/ | 809 |
83 | 国立公文書館 アジア歴史資料センターホームページ, 独立行政法人 国立公文書館 | ttp://www.jacar.go.jp/ | 796 |
84 | 国立感染症研究所, 厚生労働省 | ttp://www.nih.go.jp/niid/ | 782 |
85 | 国立精神・神経医療研究センターwebサイト, 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター | ttp://www.ncnp.go.jp/ | 738 |
86 | 復興庁Webサイト, 復興庁 | ttp://www.reconstruction.go.jp/ | 734 |
87 | 船舶交通安全情報WEBサイト, 国土交通省 海上保安庁 | ttp://www1.kaiho.mlit.go.jp/ | 703 |
88 | 政府観光局webサイト, 独立行政法人国際観光振興機構 | ttps://www.jnto.go.jp | 693 |
89 | 海上技術安全研究所webサイト, 国立研究開発法人海上・港湾・航空技術研究所 | ttp://www.nmri.go.jp/ | 686 |
90 | 国立循環器病研究センターWebサイト, 国立研究開発法人国立循環器病研究センター | ttp://www.ncvc.go.jp/ | 672 |
http://www.maff.go.jp/j/tokei/sihyo/data/02.html
政府のe-Statはリニューアル中だとかで1月4日まで停止中なんだな。
そもそも主食という概念を持ち続ける意味がないだろう。
変化が起きたのは糖質制限ダイエットが流行するはるか前。
米を食べなくなった分のカロリーは肉、卵、牛乳、油が補ったようだ。
この手の話になるといつもパンを食べるようになったからだという説が唱えられるが、小麦の消費量は50年で1割程度しか伸びていない。
]]>一方で、e-statなどでは、ネ申エクセルや方眼エクセルとは、別の方向でcsvデータを公開している。
今、株価が上昇しているIT企業様は、PDFとhtmlとを比べるような使い方はしていないのでは?
世界は、IT企業、htmlとPDFとを比べたらどちらを重用しているのか?
googleがjava script 推しのJQueryを良く使ってるし、これからは、人工知能の時代だから、xml形式とか、マークアップ言語は、良く出てくると思うよ。
Facebookはphpなんでしょう?リア充御用達で、Twitterよりも株価も資本も安定している。
これからは、you tubeとかLINEみたいなツールがどんどん出てくるから、先のことは分からないよね。
オープンソースでもGit hubみたいなツールが使われているんだし。。
そう言えば、perlのcgiは、ほぼお亡くなりになりましたね。
]]>