「NCC」を含む日記 RSS

はてなキーワード: NCCとは

2020-08-27

アート引越センター不定アニメ

https://www.youtube.com/channel/UCYEwNC1ldU4RdtuVZaLbL9A

からauとかがやっていたものアニメで牽引、登録させて長々と次を放送しないタイプ

NCC長崎文化放送もこういうアニメが一本スタートしている。

https://www.youtube.com/watch?v=zxZA3YNUyvk&feature=emb_logo

三話目の内容からして主人公の多分孫なんだろうなという予測がつくけど、そこはあんまり重要じゃないか

キャップ収納される髪より荷物に使ったほうが良い気がする。

2019-10-23

キリスト教界の反日的な傾向』

今回、即位儀式についてキリスト教団体から憲法違反であるとの声明が出されました。

5月の令和への改元の時にも同様の声明が出されており、意見を異にする牧師の方が記事を書いていました。


キリスト教界の反日的な傾向(1)~その原因を探る~

https://salty-japan.net/2019/05/05/anti-japanese1inchristiancommunity/

キリスト教界の反日的な傾向(2)~その原因を探る~

https://salty-japan.net/2019/05/13/anti-japanese2inchristiancommunity/


日本キリスト教協議会NCC)などが声明を出すが、NCC個別キリスト教組織連合体であり、各団体

NCC担当者議長委員会声明を出している。キリスト者の総意と思われても迷惑するものもいる。


NCC幹事の金性済(キム・ソンジェ)牧師5月記者会見の場で、

若者天皇制や立憲民主主義問題を語っても聞く耳を持たない日本国内日本人自身市民運動

自己完結できるのか。隣の韓国をはじめ北東アジアと国を越えて一緒に考えていくのが一つの突破口」

という趣旨の話をしたが、韓国区別する北東アジアとは北朝鮮のことではないのか。


在日大韓基督教会は李仁夏牧師のもとでNCCに加盟、後に李仁夏牧師NCC議長となる。

現在NCC幹事である金性済(キム・ソンジェ)牧師は、かつて李仁夏牧師が赴任していた川崎教会の後任牧師

彼らの持つ韓国独自神学は、韓国でも少数派となる進歩的民衆神学」派、親北朝鮮グループゆえに、

現在文在寅政権になる前まではKCIA監視が厳しかった。

李仁夏牧師NCC議長を務めた当時WCCの会議において日本NCCホスト役になって、北朝鮮キリスト教団体

である朝鮮基督連盟コンタクトを取り始めた。


はたして、北朝鮮に「本物のキリスト教団体」が北朝鮮政府によって公認されるだろうか?


1970年代金日成北朝鮮指導者たちは、宗教人が皆いなくなったので宗教をも存在しないと公言

しか南北対話道筋がつくと対外工作組織として朝鮮基督教徒連盟設立し、キリスト教徒がいると発表。

金日成の姻戚で朝鮮基督教徒連盟を作った牧師の康良煜(カンリャンウク)こそが、1972年南北赤十字大会

北朝鮮でのキリスト教消滅宣言したその人である



耳目をひきそうなところを要約すると、こうですが、本文も長いですがわかりやす記事なので是非ご一読ください。

天皇制政教分離について意見を述べたら「反日」だとは増田も思いません。

天皇行事宗教性や祭事に対しての公金支出に関しては増田も大いに議論があって良いと思いますが、乗る叩き台に

ついても素性を吟味したいですね。

2018-08-11

[]政府ドメインはてブランキング

政府ドメインリスト https://cio.go.jp/domains にあるドメイン対象に、その下のページが何回はてなブックマークされたかランキング

データ2018年8月11日9時頃取得

このランキング効用 - 政府サイトのどこを見れば面白いのかがわかるかも

順位サイトURLはてなブックマーク
1厚生労働省ホームページ, 厚生労働省ttp://www.mhlw.go.jp/70,082
2独立行政法人情報処理推進機構Webサイト, 独立行政法人情報処理推進機構ttp://www.ipa.go.jp/44,783
3総務省webサイト, 総務省ttp://www.soumu.go.jp/39,565
4文部科学省Webサイト, 文部科学省ttp://www.mext.go.jp/37,580
5経済産業省webサイト, 経済産業省ttp://www.meti.go.jp/37,223
6首相官邸ホームページ, 内閣官房ttp://www.kantei.go.jp/17,160
7国土交通省webサイト, 国土交通省ttp://www.mlit.go.jp/16,325
8外務省webサイト, 外務省ttp://www.mofa.go.jp/15,625
9国税庁Webサイト, 国税庁ttp://www.nta.go.jp15,181
10防衛省自衛隊webサイト, 防衛省ttp://www.mod.go.jp/14,383
11財務省ホームページ, 財務省ttp://www.mof.go.jp/12,937
12国立国会図書館webサイト, 国立国会図書館ttp://www.ndl.go.jp/12,778
13経済産業研究所Webサイト, 独立行政法人経済産業研究所ttp://www.rieti.go.jp/10,993
14農林水産省webサイト, 農林水産省ttp://www.maff.go.jp/10,551
15科学技術振興機構Webサイト, 国立研究開発法人科学技術振興機構ttp://www.jst.go.jp/9,385
16特許庁webサイト, 経済産業省ttp://www.jpo.go.jp/8,663
17法務省webサイト, 法務省ttp://www.moj.go.jp/8,649
18産業技術総合研究所webサイト, 国立研究開発法人産業技術総合研究所ttp://www.aist.go.jp/8,554
19環境省webサイト, 環境省ttp://www.env.go.jp/7,891
20総務省統計局ホームページ, 総務省ttp://www.stat.go.jp/7,731
21文化庁Webサイト, 文化庁ttp://www.bunka.go.jp/6,924
22金融庁ウェブサイト, 金融庁ttp://www.fsa.go.jp/6,551
23裁判所ホームぺージ, 最高裁判所ttp://www.courts.go.jp/6,352
24日本貿易振興機構WEBサイト, 独立行政法人日本貿易振興機構ttp://www.jetro.go.jp6,102
25政府広報オンライン, 内閣府ttp://www.gov-online.go.jp/6,092
26労働政策研究・研修機構ホームページ, (独)労働政策研究・研修機構ttp://www.jil.go.jp/5,353
27気象庁webサイト, 国土交通省気象庁ttp://www.jma.go.jp/jma/5,306
28警察庁webサイト, 警察庁ttp://www.npa.go.jp/5,156
29国民生活センターホームページ, 独立行政法人国民生活センターttp://www.kokusen.go.jp/5,023
30衆議院webサイト, 衆議院事務局ttp://www.shugiin.go.jp/4,325
31消費者庁ホームページ, 消費者庁ttp://www.caa.go.jp/4,323
32国土地理院webサイト, 国土交通省国土地理院ttp://www.gsi.go.jp/4,308
33内閣官房ホームページ, 内閣官房ttp://www.cas.go.jp/3,357
34海洋研究開発機構Webサイト, 国立研究開発法人海洋研究開発機構ttp://www.jamstec.go.jp/3,261
35国立研究開発法人情報通信研究機構Webサイト, 国立研究開発法人情報通信研究機構ttp://www.nict.go.jp/3,142
36宮内庁ホームページ, 宮内庁ttp://www.kunaicho.go.jp/3,073
37JRAホームページ, (特殊法人日本中央競馬会ttp://www.jra.go.jp/3,042
38参議院webサイト, 参議院ttp://www.sangiin.go.jp/2,968
39公正取引委員会Webサイト, 公正取引委員会ttp://www.jftc.go.jp/2,848
40内閣府ホームページ, 内閣府ttp://www.cao.go.jp/2,811
41日本年金機構ホームページ, 日本年金機構ttp://www.nenkin.go.jp/2,706
42国立研究開発法人国立がん研究センターwebサイト, 国立研究開発法人国立がん研究センターttp://www.ncc.go.jp/jp/2,579
43日本学術振興会Webサイト, 日本学術振興会ttp://www.jsps.go.jp/2,558
44NEDOホームページ, 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構ttp://www.nedo.go.jp/2,545
45レベル放射性廃棄物バーチャル処分場, 経済産業省ttp://www.enecho.meti.go.jp/2,491
46理化学研究所Webサイト, 国立研究開発法人理化学研究所ttp://www.riken.go.jp/2,478
47UR都市機構ホームページ, 独立行政法人都市再生機構ttp://www.ur-net.go.jp/2,417
48政府統計の総合窓口(e-Stat), 総務省ttp://www.e-stat.go.jp/2,355
49防災情報のページ, 内閣府ttp://www.bousai.go.jp/2,114
50科学技術学術政策研究所Webサイト, 科学技術学術政策研究所ttp://www.nistep.go.jp2,025
51NISCホームページ, 内閣官房ttp://www.nisc.go.jp/1,950
52国立科学博物館Webサイト, 独立行政法人国立科学博物館ttps://www.kahaku.go.jp/1,919
53日本学生支援機構Webサイト, 独立行政法人日本学生支援機構ttp://www.jasso.go.jp/1,862
54国立社会保障・人口問題研究所, 厚生労働省ttp://www.ipss.go.jp/1,857
55内閣府男女共同参画局webサイト, 内閣府ttp://www.gender.go.jp/1,856
56東京国立近代美術館Webサイト, 独立行政法人国立美術館ttp://www.momat.go.jp/1,854
57中小機構WEBサイト, 独立行政法人中小企業基盤整備機構ttp://www.smrj.go.jp/1,795
58JICAウェブサイト, 国際協力機構ttp://www.jica.go.jp/1,753
59物質・材料研究機構Webサイト, 国立研究開発法人物質・材料研究機構ttp://www.nims.go.jp/1,714
60日本原子力研究開発機構Webサイト, 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構ttp://www.jaea.go.jp/1,703
61日本学術会議webサイト, 内閣府ttp://www.scj.go.jp/1,596
62内閣府経済社会総合研究所webサイト, 内閣府ttp://www.esri.go.jp/1,581
63国環研webサイト, 国立研究開発法人国立環境研究所ttp://www.nies.go.jp/1,315
64人事院ホームページ, 人事院ttp://www.jinji.go.jp1,312
65国土交通省 川の防災情報, 国土交通省ttp://www.river.go.jp/1,271
66日本貿易振興機構アジア経済研究所WEBサイト, 独立行政法人日本貿易振興機構アジア経済研究所ttp://www.ide.go.jp/1,255
67国際交流基金webサイト, 国際交流基金ttp://www.jpf.go.jp/1,243
68内閣府原子力委員会webサイト, 内閣府ttp://www.aec.go.jp/1,180
69日本政策金融公庫Webサイト, 日本政策金融公庫ttps://www.jfc.go.jp/1,104
70地震調査研究推進本部Webサイト, 文部科学省ttp://www.jishin.go.jp/1,091
71国立教育政策研究所Webサイト, 国立教育政策研究所ttp://www.nier.go.jp/1,073
72電子政府の総合窓口e-Gov), 総務省ttp://www.e-gov.go.jp/1,012
73税関ホームページ, 財務省ttp://www.customs.go.jp/1,004
74食品安全委員会webサイト, 内閣府ttps://www.fsc.go.jp/994
75WAM NET, (独)福祉医療機構ttp://www.wam.go.jp/907
76国立国会図書館国際子ども図書館webサイト, 国立国会図書館ttp://www.kodomo.go.jp/904
77消防庁webサイト, 消防庁ttp://www.fdma.go.jp/897
78日本工業標準調査会WEBサイト, 経済産業省ttp://www.jisc.go.jp/890
79国立公文書館ホームページ, 独立行政法人 国立公文書館ttp://www.archives.go.jp/866
80衆議院インターネット審議中継, 衆議院事務局ttp://www.shugiintv.go.jp/866
81データカタログサイト, 総務省ttp://www.data.go.jp/809
82独立行政法人農畜産業振興機構Webサイト, 独立行政法人農畜産業振興機構ttp://www.alic.go.jp/809
83国立公文書館 アジア歴史資料センターホームページ, 独立行政法人 国立公文書館ttp://www.jacar.go.jp/796
84国立感染症研究所, 厚生労働省ttp://www.nih.go.jp/niid/782
85国立精神・神経医療研究センターwebサイト, 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センターttp://www.ncnp.go.jp/738
86復興庁Webサイト, 復興庁ttp://www.reconstruction.go.jp/734
87船舶交通安全情報WEBサイト, 国土交通省 海上保安庁ttp://www1.kaiho.mlit.go.jp/703
88政府観光局webサイト, 独立行政法人国際観光振興機構ttps://www.jnto.go.jp693
89海上技術安全研究所webサイト, 国立研究開発法人海上港湾・航空技術研究所ttp://www.nmri.go.jp/686
90国立循環器病研究センターWebサイト, 国立研究開発法人国立循環器病研究センターttp://www.ncvc.go.jp/672

2018-02-18

最近はてな村」ってキーワード釣りワードに使いすぎるやつ多すぎね?

https://anond.hatelabo.jp/20180217101943

つーか。

だろうという憶測で人を貶めようとしようとしてるやつが、めちゃくちゃ憶測はてな村なるものを貶めようとしてんじゃん。

何を言ってんだこいつ

しか思わんかった。

自分に出来ないことをnccなんとかならやってくれると思っててそれが裏切られたか失望した?

バカか?

2017-10-07

https://anond.hatelabo.jp/20171006193257

技適についてだけはレスしておこう。

技適があるからガラパゴスみたいなクッソ頭悪いコメ散見されるが、ワールドワイド製品技適通すの、ほとんど誤差みたいなものなので、

最初から日本を眼中に入れていないというのが答え。

大体BVやTUVやSGSといった認証機関で通すので、どこまでカバーしたいか指定すればどのように認証スケジュールテスト設計するかはソリューションに含まれてる。

どの製品もKCC(韓国)他NCC台湾)、ANATEL(ブラジル)他の認証を通しているが、

実のところそれらよりBVやSGSでの認証取得ならMRAちょっとした追加試験で済む技適の方がずっと楽に通る。

中南米より技適取得時の方が書類少ないよ。おそらく日本よりも小さい市場の面倒な認証も通してる時点でそういう問題じゃない。

Pixelに関しては、LTEバンドの時点で明確に日本スルーしている。というよりカバーする気が無い。

逆に言えばGoogleハードウェア事業としては日本位置づけはその程度のものだと言うだけだろう。

毎回本当に頭悪いコメントうんざりなのでさらに言っておくが、

大体の世界中で使えるIEEE規格は地域毎のパラメーターについては規定しない。各国規制に従えってなってる。だから各国の認証を前提とする。日本向けの11jみたい例外を除いて。

5GHzなんかは共存前提なので地域毎にCh設定自体が違う(EUとUS、JP、その他も違う)。電波陸上通信だけのものじゃないので、そうなる。

2011-08-02

「泥棒なんか来ねーよ、何必死でカギかけてんのwwかっこわるいwww」

などと誰かにいわれたときには、むしろ厳重に戸締りをしたほうがいい。もし俺が泥棒ならばやはりそう言う、家主がそんなたわごとを信じてくれると非常に都合がいいからだ。まんまと盗みを働かれたとき「カギをかけてはいけないと思った」と言っても誰も同情してはくれないしアホだと思われる。

 

2011/8/2の台湾・自由時報では次のようなことが報道された。

国家通信伝播委員会NCC)「テレビ局ちゃんとやれ。韓流の比率を減らせ。番組宣伝CM、あれもいい加減にしろ。あと視聴者要望おろそかにすんな。約束どおり基準と倫理委員会の整備やれよ。報道番組でわざとミスリードさせる実験とかやるといいと思う。あと各局こないだ罰金とられたの忘れんな。いいか?韓 国 ド ラ マ 多 す ぎ ん だ よ !」(意訳)

http://www.libertytimes.com.tw/2011/new/aug/2/today-life10.htm

外国コンテンツの比率を制限して自国文化を守る動きが台湾にあると日本でも話題になっている。でもむしろ台湾が気にしているのはテレビ番組CMを「操作」して視聴者に与える影響のほうなのかもしれない。外国コンテンツ依存するということは自国でコントロールしにくい比率が上がってしまうことになるという懸念だ。そして外国の中でもあきらかに韓国けが名指しで警戒されているのがわかる。

韓国マスコミ歴史捏造やら反日やらを日常的にやってることは日本語ででも確かめることが出来る。韓流ドラマK-POPけが輸入されているうちはまだいいが、韓国のいいなりになる日本テレビ局などが出現してしまったら”韓流マスコミ”が日本国内に出来るようなものだ。台湾規制しようとしているのもおそらくそういうことだ。

フジテレビ韓流マスコミ化なんかありえねーよ、何必死で防ごうとしてんのwwwかっこわるいww」

などと誰かに言われたときは、むしろ必死で防ごうとしたほうがいい。もし俺が韓流マスコミ手法を使って日本をどうにかしようと考えたならばやはりそう言う、日本人がそんなたわごとを信じてくれると都合がいいからだ。まんまとしてやられたとき「まさかそんなことになるとは思わなかった。日本マスコミを守ってはいけないと思っていた」と言っても遅いしアホだと思われる。

 
ログイン ユーザー登録
ようこそ ゲスト さん