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はてなキーワード: 大国とは
書き殴り。
■総評
おもろかった。ウルトラマンの怪獣図鑑が大好きな30代だか、怪獣もたくさん見れてよかった。
■冒頭
西島秀俊、なんかセリフがセリフセリフ1人だけしてる感。他のかとくたいのメンバーは自然に感じたが1人だけ役に入ってない様な感覚。
冒頭の5匹？くらいの怪獣を自衛隊が倒したのはうれしい。ゴジラではよくやられ役、効果なし攻撃をしている事が多いのでうれし。
倒すまでの分析、仮説、実施、撃破がサクサクと言われて良い。実際にでたらこんな感じで倒すのかな、とかリアリティある想像も捗る。元ネタウルトラマンは沢山怪獣出てきたので沢山出て良い。ゴジラは1匹をしっかり時間かけるが、ウルトラマンの見せ方としてはステキ。
ウルトラマンのゴジラ、恐竜形使い回しの「アタッチメント」ネタにも言及していてよい。
■斎藤工
■ザブラ星人
そうそう。怪獣だけでなく、知能犯もいるのよね。侵略の手順とか大国同士の外交の感じとかそれっぽくて、リアリティある感じ！分からんけど。ここまででもう大好きになる。
途中で、え、君後ろ半分の身体無いやん！と、デザインのちょいおしゃれになっとる。
ウルトラマンが、原子力パクパク怪獣と戦うとき、人間の被害を最小限に抑えるために、身を挺して守る戦いをする。ドリルを手で受け止めたり(熱いやろ！あれ)放射線を気にしてスペシウム光線ではなく、正拳突きで倒して、死骸も宇宙にもっていく。最後に飛び立つ時に禍特隊をチラ見で確認。
ひたむきに守ってくれる姿を見て、幼稚園の時の「あ、この純粋に守ってくれる感覚。そうだよ、これがウルトラマンなんだよ！((🥺))」と急に4歳児の時のウルトラマンに対する、信頼感、安堵感を急激に思い出す。
最近は終わらないコロナ、ロシアのウクライナ侵攻、上島竜兵の自死ニュースなど、気分が本当に塞ぎ込む事が多かった。
懐かしい、当時のウルトラマンに対する純粋な気持ちが思い出される。不覚にもうるっときてしまった。
■巨大長澤まさみ
巨大フジ隊員に当時の子供たちが性癖拗らせたのであろう。したからのスーツスカートを下から覗く、無表情でスーツ、ブラウス推定gカップ長澤まさみの巨乳感。丸の内を舞台にエルボー、前蹴り、気絶横倒れ、意識不明でブルーシートで爆睡。いたずらしたくなる感じ。72年放送、幼少期の欲望を良くぞ鮮度そのままで、いままでとって昇華発展させたたものだ。
俺も仕事の上でしょうがなく長澤まさみをクンカクンカ合法的にしたい🐶
ウルトラマンシリーズでよくラスボス感ある悪役。ボンボンのウルトラマン超闘士でも強かった。山本耕の演技もええ！1番のハマり役ちゃうか！
怪獣、ウルトラマンのサイズ感。よって、あおって撮るから、サイズ感がいい。ザブラ星人戦の空中戦や、地面に叩きつけるのではなく、街への被害を考慮して空に蹴り上げるの好き。かっこいい。ベジータとセルの戦いを彷彿とさせる。
■ゾフィー
メフィラス戦。おー！強！
わー！だれや？ジャックか？
ゾフィーだった。
胸のつぶつぶないのね。🤔
流石のメフィラス星人もゾフィー＋マンの2人を相手にするのは旗色悪かろう。爆発せず、撤退するのも原作通りか。好き。😎😎
■ゾフィー②
俺の好きなゾフィー像が😂
ゼットン星人どこいった😭
それでも戦う、マン。
さすがだせ！😎
ウルトラマンがやられて、ゼットンに対しやけっぱちになる滝明久隊員。冒頭の怪獣、登場時、対策を2パターン提案するも、先輩に即反論されておじゃん。この感じ、新卒時代を思い出して胃がキリキリ。
だが、ウルトラマンが返り討ちにあったゼットン。ウルトラマンは瀧くんを信じていたのだ。
■終わり
とか思った。
■結論
シンゴジほどの人に伝えたい熱狂はなくも、幼稚園の時の気持ちを思い出させてくれてほっこりしてよかった。
よかった！！
EV大国の中国に変化？ 専門家「日本が勝者になる可能性は十分」
ウクライナ侵攻で
世界的な電気自動車（EV）シフトが進む自動車業界だが、ロシアのウクライナ侵攻で構図が一変するかもしれない。EV大国として知られる中国が、水素ステーションの設置を急速に進めるなど燃料電池車（FCV）化を急いでいるのだ。以前からFCVに注力してきたトヨタ自動車の読み通りになる可能性もある。
中国国家能源（エネルギー）局の劉亜芳能源節約・科技装備司副司長は、国内の水素ステーションが250基を超えると発表した。シェアは世界の約4割を占め、世界一の設置数だと中国国営の新華社通信が4月13日報じた。
中国「紅旗」が開発するFCV（中国第一汽車集団のホームページより）
中国は昨年8月には首都北京市や上海市などをFCVの「モデル都市群」に認定し、普及に本腰を入れている。長安汽車は航続距離700キロ以上のFCVを4月21日に発表しており、上海汽車集団は2020年9月時点で、25年までに少なくとも10車種の投入を目標に掲げるなどメーカーも開発を進める。
中国のネット記事でも、技術革新の難しさや供給方法などから、EVが新エネルギーの唯一の解決策ではないとする論評も見られる。
背景にあるのがエネルギー問題だ。石油情報センターによると、4月25日時点の国内のレギュラーガソリンの平均小売価格は、1リットルあたり172.8円だった。また大手電力10社が27日発表した6月の家庭向け電気料金は10社のうち5社が値上げした。いずれもロシアによるウクライナ侵攻が影響しており、ガソリンなど内燃機関車やEVオーナーの家計を苦しめている。中国もエネルギー価格の上昇は深刻な問題となっている。
日本でもFCVの動きが進んでおり、昨年8月時点で166カ所の水素ステーションが整備されている。普及は6000台程度。トヨタは14年からFCVを販売しており、水素エンジンの技術開発も進めている。同社の豊田章男社長は、雇用の維持などを理由に、これまで幾度となく「EV一辺倒」に警鐘を鳴らしていた。
自動車ジャーナリストの佐藤篤司氏は「ウクライナ情勢を受けて、EVのみにシフトすることの危うさが明確になったといえる。その上でトップダウンで開発できる中国は、FCV時代の勝算が見えているのではないか。現段階でFCVをリードするのは、日本（トヨタ）と中国勢だが、車づくりでトヨタにかなわない。FCV時代が到来すれば、日本が勝者になる可能性が十分ある」と指摘した。https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2205/09/news070_2.html
https://www.smfg.co.jp/sustainability/report/topics/detail096.html
マグマから得られる地熱や、地表付近の地中熱は国内で安定的に得られる国産エネルギー源で あるにもかかわらず、これまであまり利用が進められてこなかった。しかし、エネルギーの在り 方が抜本的に見直される中、あらためて地熱資源に注目が集まり始めている。
東日本大震災や地球温暖化問題を機に、エネルギー政策の抜本的な見直しが議論されている。太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーが注目を集める中、新たな脚光を浴びているのが地熱資源だ。地熱資源は、マグマの熱に由来する高温流体を利用する地熱と、太陽熱に由来する地表周辺の地中熱の2種類に分類される。地熱も地中熱も実用化の歴史は長いが、国内ではあまり普及が進んでいない。本特集では、地熱発電と地中熱利用、それぞれの現状と普及に向けた課題、今後の展望を考察する。
地熱発電に利用されるのは、マグマから得られる熱エネルギーだ。火山帯の地下数キロメートルから数十キロメートルには、1,000℃を超える高温のマグマ溜まりがある。このマグマ溜まりで熱せられた岩石中に地下水が浸透すると、熱水あるいは蒸気を蓄えた地熱貯留層ができる。この地熱貯留層まで井戸を掘り、200～350℃という高温の熱水/蒸気を取り出してタービンを回すのが地熱発電の基本的な仕組みだ。その魅力は、24時間365日安定的に発電可能で半永久的に枯渇の恐れがないことと、発電時のCO2排出量がほぼゼロであることだ。
日本の地熱資源量は2,300万キロワット超で、アメリカ、インドネシアに次いで世界3位を誇るが、発電設備容量で比較すると、1位の米国が309.3万キロワットなのに対し、日本は53.6万キロワットで8位にすぎず、豊富な資源を生かしきれていない状況にある。
日本の地熱発電が普及しなかった主たる要因は、「立地規制」「地元の理解」「エネルギー政策」の3つといわれている。
「立地規制」とは、政府が1970年代から景観保護などを理由に国立公園、国定公園、都道府県立自然公園における地熱開発を制限したことを指している。国内の地熱資源の7～8割は国立公園内にあるため、これが事実上の開発制限となってしまっているのである。
「地元の理解」とは、地熱資源立地区域に隣接する温泉地区の事業者の理解が得られないことである。科学的な根拠や具体的な因果関係を示すデータはないが、温泉地に関わる観光事業者が温泉源枯渇を理由に開発を拒否するケースは全国で起きている。
「エネルギー政策」とは、政府による開発支援の問題と言い換えてもいい。1974年に始まった「サンシャイン計画」では、地熱発電は主要な発電方法の1つと位置づけられ支援策も充実していたが、1993年の「ニューサンシャイン計画」以降、研究費が削減され、1997年の「新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法（新エネルギー法）」では、「新エネルギー」分野の研究開発対象に選ばれなかった。さらに、2002年の「電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法（RPS法）」では、対象となる地熱事業は「熱水を著しく減少させないもの」という条件が付いたため、従来の発電方式では支援を得ることが難しくなってしまった。
そもそも地下資源は開発リスクの高い事業である。開発の際は、地表評価を行った後、地下深部に多数の坑井を試掘し、発電可能な地熱資源を掘り当てなくてはならない。試掘とはいえ、掘削には1キロメートル当たり約1億円のコストがかかる。地中にはマグマがあるのだから、掘削すれば必ず地熱資源を得られるだろうとの推測は素人考えで、事実はまったく異なる。重要なのは、マグマ溜まりの探索というよりも地下水が貯まる地熱貯留層を掘り当てられるかどうかだ。現代の高度な探索技術をもってしても、地下1～3キロメートルに分布する地熱貯留層を正確に検知することは極めて困難で、今も開発事業者の知見や勘に頼らざるを得ないというのが実情だそうだ。首尾よく掘り当てたとしても、高温蒸気を安定的に得られるのか、どの程度の発電ポテンシャルがあるのか、熱水の長期利用が周辺環境に影響を与えないのかなどを見極めるため、数年間にわたるモニタリングが欠かせない。そのうえ、資源を掘り当てても認可を得られなければ発電事業はできない。地熱発電の調査から開発までに10年以上の期間が必要とされるのは、このような理由による。ある意味、油田開発と同等のリスクとコストが必要とされながら、出口としては規制に縛られた売電しかないため大きなリターンも期待できない。こうした状況では、地熱発電事業への参入者が現れなかったのも、致し方ないといえる。
しかし、地球温暖化や東日本大震災の影響により地熱発電に対する風向きが変わってきた。地熱開発を阻んできた3つの要因すべてに解決の糸口が示されたのである。
まず、環境省が、地熱開発に関わる自然公園法の規制緩和に動き始めた。2012年3月21日には、第2種、第3種特別地域について、域外から斜めに掘り込む傾斜掘削を容認し、さらに関係者や地域との合意形成、景観に配慮した構造物の設置、地域貢献などを満たす「優良事例」であれば、技術的、コスト的にも負担の少ない垂直掘削も認められることとなった。これに加え、3月27日には「温泉資源の保護に関するガイドライン（地熱発電関係）」を都道府県に通知し、地元調整の在り方を具体的に示した。これらの施策により、立ちはだかっていた「立地規制」と「地元の理解」に関するハードルが一気に下がったのである。
さらに、経済産業省が、2012年度予算に地熱資源開発促進調査事業として91億円を盛り込み、地表調査費用の4分の3、掘削調査費用の2分の1を補助。資源開発のノウハウを有するJOGMEC（独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構）による開発準備段階の民間企業への出資や、開発資金を借りる際の債務保証ができるよう、石油天然ガス・金属鉱物資源機構法を改正する方針を示した。そのうえ、「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」により、売電開始後15年間の地熱発電の買取価格（1キロワット当たり）は、1.5万キロワット以上で27.3円、1.5万キロワット未満で42円という価格が提示された。こうした「エネルギー政策」の転換により、地熱発電事業を覆っていた分厚い雲の合間から、明るい光が射し始めた。
こうした流れを受け、10年ぶりに新たな開発プロジェクトが動き始めた。電源開発（J-POWER）と三菱マテリアル、三菱ガス化学は、秋田県湯沢市葵沢・秋ノ宮地域で地熱発電所の建設を進め、出光興産は他社と連携し、北海道阿女鱒岳（アメマスダケ）地域および秋田県湯沢市小安地域に地熱発電の共同調査を行うほか、福島県の磐梯朝日国立公園内に国内最大の地熱発電所をつくる方針を示している。
岩手県八幡平では、八幡平市と日本重化学工業、地熱エンジニアリング、JFEエンジニアリングが出力7,000キロワット級の発電所を2015年に開設すると発表している。JFEエンジニアリング エネルギー本部発電プラント事業部の地熱発電部長、福田聖二氏は、「弊社は、全国18カ所の発電所のうち9カ所で蒸気設備を建設してきました。その実績とノウハウを生かし、今後は発電事業への参入も視野に入れて開発に乗り出します。また、世界最大のバイナリー発電メーカーとも協業し、従来型より環境や景観に配慮した次世代型の地熱発電所の開発にも取り組んでいきます。地熱発電は、一度開発すれば半永久的に安定稼働が可能というメリットがあり、太陽光や風力などの再生可能エネルギーとともに今後重要な役割を果たすものと考えています」と話している。
福田氏の言うバイナリー発電とは、熱交換器を通して地熱流体（熱水、高温蒸気など）の熱エネルギーを低沸点媒体で回収し、それを沸騰させてタービンを回す発電法だ。使用した地熱流体を地上に放出することなく全量還元できるため、地下水減少のリスクが極めて少ない。また、発電設備から蒸気を排出せず、国立公園などの自然景観に配慮した発電所を建設できるため、環境省の定める「優良事例」に認められる可能性が高いとして期待されている。さらに、熱交換用の低沸点媒体の種類によっては、温泉水（70～120℃）の熱エネルギーを利用した温泉発電も可能だ。温泉発電は、既存の源泉と温泉井に手を加えずに発電ユニットを後付けするだけで実現でき、温泉地への影響も源泉枯渇の心配もない。JFEエンジニアリングでは、福島県の土湯温泉町で2014年に500キロワット級の発電事業を始めるべく、計画を進めている。これは、震災の影響により温泉収入が減った同地で、地熱発電を地域活性化に生かそうとする試みである。このようにバイナリー発電方式は、大型の地熱発電所だけではなく、小型の温泉発電所にも適しており、地産地消型の分散電源として各地に広まる可能性も秘めている。
新エネルギーとして世界的に研究が進む地熱発電分野では、高温岩体発電など新しい技術も生まれている。これは、水を圧入して人工的に地熱貯留層を造り、熱エネルギーを抽出する方式で、天然の地熱貯留層を掘り当てる必要がなく、開発リスクを減らすとともにさまざまな場所で地熱発電が可能になるため、大きな注目を集めている。しかし、人工的な地熱貯留層の構築が環境にどのような影響を与えるのかなど、検証データが揃っていないため、実用化にはしばらく時間がかかると見られている。
国際エネルギー機関（IEA）の試算によれば、世界の地熱発電量は2050年までに年間1兆4,000億キロワット時まで拡大すると予測されている（2009年の地熱発電量は年間672億キロワット時）。現在、日本企業は、地熱発電用タービンで世界シェアの7割を占めるなど、同分野で世界トップレベルの技術を有している。今後、世界規模で拡大が予想される地熱発電分野において、日本企業が存在感を発揮することが期待される。
第2部では、もう1つの地熱資源「地中熱」について考察する。「地熱」と「地中熱」の最大の違いは熱源である。マグマに由来する熱水や高温蒸気がエネルギー源の地熱に対し、地中熱は、太陽で暖められた地表付近の熱がエネルギー源だ。火山地域など対象地が限定される地熱と違い、地中熱は全国どこでも得られ、安定的に利用できることが特徴だ。
地中温度は太陽熱の影響により浅部では昼夜・季節間で変化するが、10メートル程度の深度では年間を通してほぼ一定の温度を保っている。その温度は、地域の年間平均気温とほぼ同等となっている。ちなみに東京の地中熱は年間約17℃で安定している。四季のある日本では、大気は夏暖かく冬冷たいが、地中の温度は一定であるため、この温度差を利用して冷暖房や給湯、融雪などを行うのが地中熱利用の基本原理である。
地中熱利用にはいくつかの技術があるが、現在主流となっているのは地中熱ヒートポンプシステムである。これには、地下の帯水層から水を汲み上げて熱交換を行うオープンループ型と、水や不凍液などの流体を地中のパイプに通して放熱・採熱を閉じた系で行うクローズドループ型がある。オープンループ型は地下水を利用するため設置場所がある程度限定され、主に大型施設で用いられているが、クローズドループ型は場所を選ばず設置でき、環境への影響が少ないことから、現在の主流となっている。
地中熱利用促進協会の笹田政克理事長は「地中熱ヒートポンプシステムは、省エネ・節電対策および地球温暖化対策に極めて効果的です。このシステムは、気温と地中の温度差が大きいほど、通常のエアコンに対する優位性が高く、真夏や真冬ほど高い省エネ効果を発揮します。地中熱を利用すれば、冷房使用率が最も高い真夏のピークタイムなどでもエネルギー消費を抑えられることから、現在問題となっている電力供給量不足の解決策として期待されています。また、地中熱利用はヒートアイランド現象の抑制にも効果があります。ヒートアイランド現象は、建造物からの冷房排熱が大きな要因とされていますが、地中熱の場合、冷房排熱を地中に放熱してしまうため、都市部の気温上昇を抑える効果があるのです」と語る。
地中熱ヒートポンプによる冷暖房システムは、オイルショックを機に1980年代から欧米を中心に普及が進んだ。アメリカでは、現在100万台以上が稼働している。また、中国も助成制度を整備したことが功を奏し、世界2位の普及率を誇っている。これに対し日本は、2009年時点の導入施設数は累計580件にとどまっており、海外と比べて普及が進んでいない。これは、地中熱が認知されていなかったことや、掘削などにかかる初期コストの高さが主な要因と考えられている。
しかし、2010年に政府がエネルギー基本計画で地中熱を再生可能エネルギーと位置づけたことや、2011年度以降に「再生可能エネルギー熱事業者支援対策事業」「地域再生可能エネルギー熱導入促進事業」などの支援策が相次いで打ち出されたことから、国内でも急速に認知が進み、さまざまな分野で導入が検討され始めている。
コンビニエンスストア、学校、東京スカイツリータウン（R）も地中熱を導入
支援制度の拡充や節電意識の高まりを受け、近年、さまざまな分野で地中熱の導入が進められている。たとえば、羽田空港の国際線旅客ターミナルビル、東京中央郵便局の跡地に建設されたJPタワー、セブン-イレブンやIKEAの店舗、富士通の長野工場、東京大学駒場キャンパスの「理想の教育棟」など、ここ1、2年の間に導入が続いている。また、旭化成ホームズやLIXIL住宅研究所が地中熱冷暖房システムを備えた住宅を販売するなど、一般住宅でも地中熱利用が始まっている。
今、話題の東京スカイツリータウンでも地中熱が利用されている。同地域のエネルギー管理を担当する東武エネルギーマネジメントの Permalink | 記事への反応(0) | 19:37
