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はてなキーワード: 大国とは
いつも思うのだが、人生一度きりなのだからそれがたとえマイナスの事象であったとしても歴史上例のないような大災害とか大戦争が起こってほしいと思ってしまう。
ロシア対ウクライナなど本当に心が踊る。中国にもどんどん侵攻してほしい。南海トラフに富士山大噴火に関東大震災、とっとと起こってくれ。
そして核戦争、一度でいいからこのめで大国が核に沈む様がみてみたい。それによっておそらく自分自身も相当な苦労を背負うことになって
そんな事を考えていた自分を呪うこともあるのだろうが、それもまたおもしろい。人生一度きりなのだから、最悪な目にあって人生を呪うのも悪くない。
現在、数十年振りの円安です。コロナ禍やロシアの侵略戦争によるエネルギー高もあって物価が上昇していますがこれは本当に恐れるべき事なのでしょうか。
私は以下の文を読んで何故円安なのか、それをどう考えればよいか、よく理解出来たので、クローズドなSNSで4月の投稿ですが、書いた人の承諾を得て公開します。
【転載開始】
2001年6月以降の日米のコアCPI（なお日本のコアコアはアメリカのコアに相当）をグラフにしたものです。灰色の細い線はその差です。いずれも日記で紹介している内容で、日頃からデータを取っていればすぐに作れるグラフです。
アメリカはインフレ、日本はデフレとします（今はそうです。）。
両国ともまっとうな金融政策、つまりインフレになれば金融を引き締め、デフレであれば緩和するという政策をとれば、アメリカは金融を引き締めて金利上昇、日本は金融を緩和して金利低下となります。
そうなると、それまで円建ての資産を持っていた投資家は、より高い利回りを求めて米ドル建ての資産を購入するために、円を売ってドルを買うので、ドル高・円安になります。
パンデミックに直面して、アメリカは積極的過ぎる需要拡大政策をとり、日本はあいかわらず庶民の苦境をほったらかにしました。そこでパンデミックからの回復とともに、アメリカは供給＜需要となってインフレ率が急上昇し、日本は供給＞需要となってデフレとなり、インフレ率の差も急拡大しました。現在その差は過去40年で最大です。
したがって、日米ともにまっとうな金融政策を取っていれば、急ピッチにドル高・円安が進むのは当然のことなのです。
これを阻止して為替レートの安定を図るには、2つの方法があります。
1つめは、資本の自由な移動を禁止することです。ただ、こうなるとわれわれは好き勝手に米株や米国債を買えなくなり、アメリカ人も日本株を買ったり日本に投資できなくなります。中国は、まっとうな金融政策と為替相場の安定のために、資本移動に大幅な制限を設けています。中国人は共産党にコネがある人は別にして、資本を第三国に自由に移動することができないし、外資系企業は中国国内で利益を出しても、あるいは事業がうまくいかずに撤退しようとしても、送金規制などでそれをするのが極めて難しい。だから中国はめざましい経済成長を誇る世界二位の経済大国なのに、世界第二位の金融大国ではないのです。中国株はリーマンショック前の高値の半分程度、15年前と価格は同じです。
2つめは、国内が不景気なのに金融を引き締めて、日米金利差を無くすことです。こうなれば為替レートは固定されますが、不景気はさらに深刻化します。これはアメリカからみても同じことです。FRBがドル高を是正しようとして金融を緩和すれば、インフレはますます酷くなります。ところでEUの共通通貨（ユーロ）は、採用国から独立した金融政策を実施する能力を奪い取っています。だから南欧やギリシャなどの経済の弱い国にとって金融は常にタイトで、為替は高く、ドイツのように経済が強い国にとって金融は常に緩和気味で、為替は弱い。そうして生まれた経済格差は、貧乏な国から豊かな国に移動する自由を保障するから、労働者が自力で何とかしろ、というのがユーロの制度設計です。
このとおり、①国内の景気のためにまっとうな金融政策を取ること（これを「金融政策の独立性」といいます。）、②自由な資本移動と、③為替レートの安定性の3つは同時に達成できないのです。
これは国際金融の「トリレンマ」といって、マクロ経済学のどの教科書にも書いてある基本的な原理です。
“A unifying theme of this chapter is the international “trilemma”—that it is impossible for any nation to maintain simultaneously (1) independent control of domestic monetary policy, (2) fixed exchange rates, and (3) free flows of capital with other nations (“perfect capital mobility”). Thus fixed exchange rates and capital mobility create a new reason why domestic monetary policy may be impotent. For instance, Europe’s common currency (the euro) has stripped member nations of their ability to conduct an independent domestic monetary policy. “
Gordon, Robert J. “Macroeconomics”:12th edition Pearson Education. (2011).
3つを比較すると為替レートの安定性の喪失は一番弊害が少ないのです。例えば通貨が下落すれば、輸入品は高くなりますが、輸出には有利に働くので、変動したから悪いというわけではない。それに輸入品の価格が上がれば財政政策で家計を補助する、通貨高で企業が苦しければ減税するなど、他の政策で問題をカバーすることも可能です。それと比較すると金融政策の独立性を奪われること、資本移動の自由を制限することの弊害ははるかに大きい。
だからアメリカや日本は、独立した金融政策を取りつつ、資本移動の自由を保障し、変動相場制を採用し、為替レートがファンダメンタルズにあわせて動くことを容認しているのです。
そうした経済学の原理を無視すると、必ず手痛いしっぺ返しを食らい、その打撃は社会のもっとも弱い層がもっとも大きく受けるのです。
その典型例が、経済成長のために資本移動の自由を進めながら、事実上のドルペッグ制を維持しようとしたアジア諸国を襲った1997年のアジア通貨危機です。これはドルにあわせたために実力以上に高くなっていたタイの通貨バーツがヘッジファンドに売られたのがきっかけです。"強欲なヘッジファンドが悪い"みたいな寝ぼけたことを言う人がすごく多いのですが、悪いのは、金融政策と、外国からの投資と、為替レートの安定、3つ全部を同時に手に入れようなどという虫のよいことを考えたタイ、インドネシア、韓国です。ヘッジファンドに目をつけられたくなかったら、外国投資と引き換えに為替レートの安定は放棄すべきだったし、いっそのこと資本の自由化なんてしなければよかったのです。
デフレであるにも関わらず金融を引き締めて、超円高を招き、就職氷河期と製造業の空洞化＝「失われた20年」を招いた1990年代半ば以後の日本もその亜種です。グラフをみると、民主党政権時代の円高がいかにファンダメンタルズとかけ離れていたかが分ると思います。製造業の壊滅も非正規と貧困の増大も、まったくの人災だったのです。
そして、今、ロシアがルーブルを維持するために、制裁で不景気なのに政策金利を17％にしたり、外資の資金持ち出しを制限しようとするなど、同じ轍を踏もうとしています。
今、円安阻止のために金融緩和を止めよというのがどれだけ愚かな提言か、分っていただけましたかな？
【転載終了】
上の説明を読んでから「ポンド危機」のウィキ説明を読むと、 英国が「ERM」（欧州為替相場メカニズム）に参加するために独自の金融政策をとれなくなった結果どんなことになったか、為替の安定よりも金融政策の独自性を確保することの方が遥に大切であることがよく判ります。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%9D%E3%83%B3%E3%83%89%E5%8D%B1%E6%A9%9F
10月21日発表の消費者物価指数はコアで30年ぶりの3パーセントでした。しかし変動の大きい食料・エネルギーを除いたコアコアは1.8パーセントです。まあまあ、そこそこの景気といわれるものがコアコア2パーセント（日銀もそれを目指している）とのことなので、為替の安定性のために今金融引き締めをしたらせっかくおぼろに見え始めた不況の出口が消滅しかねません。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC170XT0X11C22A0000000/
【追記】
10月9日、NHK「最近日銀内部で話題のことば 「ノルム」って？【経済コラム】」
これを読むと日銀は何故賃金が上がらないか(どうやれば賃上げできるか)を前々から調べて考えていることがわかります。
デフレ不況の長く続いた日本で今、野党やメディアや我々一般人がすべきことは賃上げ要求であって、円安是正の為の金利引き上げでは間違ってもないと言えます。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20221007/k10013851551000.html
22年2月開戦時、ウクライナの「非ナチ化」「非軍事化」がロシア政府のナラティブだったことを覚えているだろうか。そのために『わが闘争』の本がウクライナ軍陣地跡から出土した、というような馬鹿げたプロパガンダをしていたことも。ウクライナを含めたロシア圏を西側の影響（文化的なそれを含む――LGBTの排除が典型）から守るというナラティブであった。それが「戦争」ではなく、「特別作戦」というネーミングにつながっている。これは不戦条約および国連憲章による武力行使禁止への言い訳に過ぎないかもしれないが※、ここではそれを思想的に少し本気に受け止めておこう。
今は違う。ロシア政府は「戦争」と言い出した。悲喜劇となっているめちゃくちゃな動員も行い、ウクライナ国内への容赦ないインフラへの打撃――戦略爆撃など、本格的な戦争にいちおう移行しつつある。
https://www.jiji.com/jc/article?k=2022102300113&g=int
では、NATOが本格的に軍事介入（空爆にせよ、陸戦にせよ）すればカタがつくかと言うと、そうでもないように思われる。実は、それこそがロシア政府の望んでいる事態なのではないか。上記記事では、現時点でもロシア政府が「戦争の責任を負うのは北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）側と主張。ロシアが仕掛けたにもかかわらず、「被害国」だと訴えている。」という認識を示していることが語られている。これは、どう考えても欧米諸国に向けられたメッセージではない（彼らも、本気でこういう認識を欧米諸国が認めてくれるとは思ってはいるまい）。ロシア国民に対する敗戦の言い訳である。そしてNATOが本格的に軍事介入すれば、この言い訳をNATO自らが裏書きすることになる。
この戦争の思想的原動力になっているのは、要するにロシア民族優越主義であることが指摘されている（例：イリインの思想についてhttps://book.asahi.com/article/14612140。小泉悠氏の著書やフォルカー・ヴァイスの『ドイツの新右翼』を読むと、かのドゥーギンの思想は、シュミットのグロースラウム論の応用のようだ。それも結局一言でいえば自民族優越主義だろう）。他方で、この戦争の敗戦の原因になっているのもロシア民族優越主義である。弱い（ということになっている）ウクライナ如きに敗北するから、国民の士気が下がる。士気が下がるからまた負ける。
NATOが軍事介入した場合、NATOが完全に結束し続ければいずれすべての戦場で優勢となるだろうが、ロシア人は、強いアメリカと戦っているから負けているのも無理はない、と考えることができるようになる。これは1941年12月8日の状況と似ている。弱い（ということになっている）中国に全然勝てず、不平不満が鬱屈していた日本人が、相応の知性あるはずの者も含めて対米開戦に快哉を叫んだ※のは、もちろん主力艦を奇襲攻撃で大破して望外の大勝を得たこともあろうが、他方で戦場での劣勢への言い訳が見つかったからではなかろうか。
※ 「一歩たりとも、敵をわが国土に入れてはならぬ」（坂口安吾３５歳）。「みんな万歳を叫んだ」（井伏鱒二４３歳）。逆に、理性を失わなかった例として、「僕達が努力しなかったのが悪かった」（ジャーナリスト・清沢洌５１歳）。
https://book.asahi.com/article/11852364
戦争の哲学者クラウゼヴィッツによれば、攻撃にとって最も重要なのは敵の重心（Schwerpunkt）への打撃である。重心とは、敵軍のすべての要素がそこでバランスを保っている一点である。それは戦場の軍勢とは限らない。敵国首都とも限らない（ナポレオンはこれを誤った）。クラウゼヴィッツの洞察が正しければ、今回の場合、ロシア民族優越主義が破滅するような道筋をつけるべきなのだろう。つまり、「弱い（ということになっている）ウクライナ※がロシアを倒した」というナラティブ、これである。NATOの介入はかえって害悪になるかもしれない。帝国日本は対米開戦から3年半以上持ちこたえた。むろん、ロシアの軍事力は当時の帝国日本よりもアメリカに対して不利だとは思うが、それのみならず、「中国に負けた」ことを受け入れられない日本民族優越主義者がけっこう多いことにも注意したい。このような観点からすると、バイデン大統領――彼は連邦議会議員としては上院外交委員長を長年勤めた老練政治家である――がロシアと直接交戦はしないという態度を開戦前から決め込んでいるのは、きわめて適切な対応のように思われる。さすバイ
※客観的に考えればウクライナは別に弱い国ではない。中東欧では最大クラスの軍事大国と言って良いのではないか？ ヨリ客観的にみれば、この紛争の根源は地域大国ウクライナと地域大国ロシアの、ロシア語地域圏におけるシマ争いという風に考える余地がないではない（なお、武力衝突に至った責任は大方ロシア政府にあるから、ウクライナ政府を非難するつもりはない）。
日本は国かと思ったら、下衆なコリアン献金カルトの植民地でしたって世界中にバレて、
まともな国なら政治家が一斉辞任するが、腐敗大国の日本はノホホンと現状維持に走ってることに
ワンチン神聖扇動有産有識者会議出立魔道者契約連盟主導性超新体系先駆型社会世界生成直接型共産主義平和共和国連邦及びウドーン・チュウカメーン・ソバ・カキアゲ列島超国家共和連邦（ - しんせいせんどうゆうさんゆうしきしゃかいぎしゅつりつまどうしゃけいやくれんめいしゅどうせいちょうしんたいけいせんくがたしゃかいせかいせいせいちょくせつがたきょうさんしゅぎへいわきょうわこくれんぽうおよ - れっとうちょうこっかきょうわれんぽう）とは、パラレルワールドのアフリカ中西部に位置する超巨大国家。ポリネシア諸島の一部ウドーン・チュウカメーン・ソバ・カキアゲ列島をも領土に持つ。共産主義。永世中立国。あまりにも国名が長いため、｢ワンチン｣、「チンコクーッ」の略称で知られる。ワンワンのぴーではない。残念。
現在の沖縄は明白に軍事的要衝なので、外国の軍隊がいなくなる条件というのは
しかないんです。
ところが前者は
なので比較的現実的な後者を目指してください。少なくとも台湾ぐらいには強力な自前の軍隊を持ってくださいね。
台湾が今の軍備なのは沖縄にあれだけの米軍がいる、っていうのを織り込んで成立してるわけだから、台湾は現状よりかなり軍拡しないといけないね。
あ、自衛隊が今の沖縄の米軍ぐらいの規模の戦力を沖縄に置いたら外国の軍隊ではなくなるか。でも君たちはそれ納得すんの？基地がアメリカのものからナイチャーのものになるだけだぞ。
当事者以外が口を出すなと言いたい訳ではないけど、コメントするにしても不快感を感じる程度の表現で良いのではないかと思った。
自分は大阪生まれの大阪育ちなんだけど大阪人ってこうだよな～とかしたり顔で言ってる話が平気でされてるのが現状だと思っていて、それに対していちいち差別だ！とか思ったことない。
現地の人がどう思うかっていうのが一番大事だと思うんだよね。
ただひろゆきを攻撃したい無関係の人達が言葉尻を捉えて、こいつは差別主義者だ！と攻撃の材料にしている様にしか見えない。
でも、一部のコメントに違和感を覚えたり、人気コメントの同質性が高すぎて不気味だなと感じることもよくある。
※危険を承知で話します※これが沖縄“座り込み”抗議団体に感じた違和感の正体です
三大国のパワーゲームさんはTwitterを使っています: 「@chara55momo こちらも中々… https://t.co/iaanSWOyR9」 / Twitter
ウクライナ戦争が始まった時
ってマスコミが騒いでいたけど、
戦後秩序
戦後秩序ってのは、戦勝国である連合国が世界を支配するってことで、
アメリカの国債を一番多く買ってるのな日本で、その次がドイツ、つまり敗戦国に借金を押し付けてるの
今回、5大国の中からロシアが飛び出てきたんで、米英仏が叩いてるんだが、ちょっと中途半端
日本としては陰に日なたに米英仏を焚き付けてロシアを破滅させなければ戦後秩序を壊せない
もうすぐ、プーチンの局地的な戦術核を使うだろうから、これを合図にNATO参戦、NATO諸国はロシアの潜水艦と艦船を沈め、ロシア各地に核攻撃する
ロシアは崩壊して、ロシアは海を持たないモスクワ国程度の内陸国となってロシア男はモスクワ国に強制移住させられるんだろうけど
その時に日本が新しい国際秩序の中にいるためにはどうしたら良いだろうか？
今のうちに何をすればいい？
そんなことはない
大学教授なりのポストにつくのはサラリーマンでも出世した人が大半やぞ
そもそも事あるごとにそれ国際的な学術誌で言ってみて？な発言しても
その一例 ↓
- マスク不要を唱えたり (中国もアメリカの疫学者も厚生労働省のはじめから推奨。あくまで医療従事者に譲ってねの立場)
- 自粛不用を唱えたり (海外ではギャングですら外出禁止に協力)
- 感染症死亡者をプロトコルに従わず安易に近づける見解を示したり(肺に溜まっている空気や体液ほか安全を守る上では充分に気をつけねばならない)
- 集団免疫カルトを唱えたり (日本だけワクチン開発から降りたら？)
- 院内感染起こしまくっているのに、検査不要を唱えたり
- ドライブスルーを日本でも過去やってたことを無視して否定したり (現在、日本国内でも一部地域でやってる)
- PCRは感度が低いって言ったり(日本だけ疫学に使えないレベルだそうです)、検査限界があるって言ったり(実際には民間にたくさん検査出来る会社があります)
- 子どもは感染しない、子どもを含めた若者は重症化しないと、一斉休校を非難したり (基礎疾患のない10代の死亡が先進国でも確認されている。日米の小児学科と中国人研究者の見解は罹患率は成人と変わらない)
- ニュースで取り上げられるレベルの論文、科学読み物で取り上げられるレベルの論文に目を通していない、 海外の学会の見解／動向／共有を無視どころか、 日本の国内の学会の見解／共有とすらも一致してない
- コロナ以前に五輪もあったのに感染症対策に無策だけどSNSで暴れたりTVに出たり本を売る時間はある
- 日本の研究費の遥か下のベトナムやタイにワクチン開発で負ける
なお、空気感染についてだけは、心あるアカデミアの人がツッコミを入れてくれました
https://mainichi.jp/articles/20220329/k00/00m/040/168000c
もっとも他の感染学の人も以前から声上げてたけど謎の力学で無視されてただけなんですけどね😒
https://www.m3.com/open/clinical/news/article/835300/
