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はてなキーワード: 地熱発電所とは
続き
特大のかき氷に上等な練乳がアホほどかかっていて、生のおいしいフルーツと、甘い豆が大量に乗っている
通常サイズで普通のかき氷3人前くらいあるので心して食うように
しかしうまいぞ、白熊食いにいくだけで鹿児島行く価値があると思う
あとは桜島
鹿児島の港に行けば150円くらいで大きなフェリーが渡してくれる
今の値段は知らん
この錦江湾はイルカも入ってくるくらい綺麗で流れもあり深い海で、錦江湾の堤防で150cmの青物とか、80cmのイシダイとか、シイラも釣れる
鹿児島市内の街中堤防釣りが、他のエリアの船釣りに相当するのは恐ろしく、釣り人はぜび錦江湾で釣りして欲しい
桜島はもくもく煙出てて、火山灰という名の砂礫をまき散らしている
車が走ると舞い上がるのでめちゃくちゃ目が痛い
コンタクトの人は注意
溶岩プレートで肉焼くとうまいけど、最初に買うと溶岩プレート抱えて旅行しなきゃいけないのでつらい
でもあの、新品の溶岩は余計な水分や油を全てスポンジのように吸収してくれるので、めちゃくちゃおいしく肉が焼ける
こげて吸わなくなるんだけどね
少し離れて南に行くと指宿がある
池田湖にイッシーがいて、大量の特大のオオウナギが見れる道の駅とかもある
開聞岳も美しい
地熱発電所がある山川は、最南端の有人駅で、俺は山川駅で最南端の駅長と写真を撮ってもらった
ここでレンタサイクルを借りれば、薩摩半島の先っちょ、最南端に行くことができる
鹿児島の食い物は、白熊の他には、黒豚、キビナゴ、さつま揚げあたり
黒豚はおいしいけど、まあただの美味しい豚だよ
キビナゴもなんてことはない
さつま揚げは駅の中とかでも、揚げ立てをひとつから売ってくれるので、まあ食べ歩きするよね
間違いなく美味しいんだわ
あと、ラーメンは博多から南に行くほどこってり度が増し、面も少し太くなる
差は感じるけど、豚骨は豚骨なんで、九州のラーメンは全て同ジャンルだ
醤油も南に行くほど甘みが増すよ
あと、変わり種としてはあくまき
好き嫌いはかなりはっきりあるけど、わらび餅好きなら嫌いではないと思う
あとかるかん
お饅頭になったりしている
かすたどんは、偽萩の月の中ではかなり萩の月に迫るクオリティで美味しいぞ
余裕があれば鹿児島港から高速艇で数時間で種子島や屋久島に行ける
https://www.smfg.co.jp/sustainability/report/topics/detail096.html
マグマから得られる地熱や、地表付近の地中熱は国内で安定的に得られる国産エネルギー源で あるにもかかわらず、これまであまり利用が進められてこなかった。しかし、エネルギーの在り 方が抜本的に見直される中、あらためて地熱資源に注目が集まり始めている。
東日本大震災や地球温暖化問題を機に、エネルギー政策の抜本的な見直しが議論されている。太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーが注目を集める中、新たな脚光を浴びているのが地熱資源だ。地熱資源は、マグマの熱に由来する高温流体を利用する地熱と、太陽熱に由来する地表周辺の地中熱の2種類に分類される。地熱も地中熱も実用化の歴史は長いが、国内ではあまり普及が進んでいない。本特集では、地熱発電と地中熱利用、それぞれの現状と普及に向けた課題、今後の展望を考察する。
地熱発電に利用されるのは、マグマから得られる熱エネルギーだ。火山帯の地下数キロメートルから数十キロメートルには、1,000℃を超える高温のマグマ溜まりがある。このマグマ溜まりで熱せられた岩石中に地下水が浸透すると、熱水あるいは蒸気を蓄えた地熱貯留層ができる。この地熱貯留層まで井戸を掘り、200～350℃という高温の熱水/蒸気を取り出してタービンを回すのが地熱発電の基本的な仕組みだ。その魅力は、24時間365日安定的に発電可能で半永久的に枯渇の恐れがないことと、発電時のCO2排出量がほぼゼロであることだ。
日本の地熱資源量は2,300万キロワット超で、アメリカ、インドネシアに次いで世界3位を誇るが、発電設備容量で比較すると、1位の米国が309.3万キロワットなのに対し、日本は53.6万キロワットで8位にすぎず、豊富な資源を生かしきれていない状況にある。
日本の地熱発電が普及しなかった主たる要因は、「立地規制」「地元の理解」「エネルギー政策」の3つといわれている。
「立地規制」とは、政府が1970年代から景観保護などを理由に国立公園、国定公園、都道府県立自然公園における地熱開発を制限したことを指している。国内の地熱資源の7～8割は国立公園内にあるため、これが事実上の開発制限となってしまっているのである。
「地元の理解」とは、地熱資源立地区域に隣接する温泉地区の事業者の理解が得られないことである。科学的な根拠や具体的な因果関係を示すデータはないが、温泉地に関わる観光事業者が温泉源枯渇を理由に開発を拒否するケースは全国で起きている。
「エネルギー政策」とは、政府による開発支援の問題と言い換えてもいい。1974年に始まった「サンシャイン計画」では、地熱発電は主要な発電方法の1つと位置づけられ支援策も充実していたが、1993年の「ニューサンシャイン計画」以降、研究費が削減され、1997年の「新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法（新エネルギー法）」では、「新エネルギー」分野の研究開発対象に選ばれなかった。さらに、2002年の「電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法（RPS法）」では、対象となる地熱事業は「熱水を著しく減少させないもの」という条件が付いたため、従来の発電方式では支援を得ることが難しくなってしまった。
そもそも地下資源は開発リスクの高い事業である。開発の際は、地表評価を行った後、地下深部に多数の坑井を試掘し、発電可能な地熱資源を掘り当てなくてはならない。試掘とはいえ、掘削には1キロメートル当たり約1億円のコストがかかる。地中にはマグマがあるのだから、掘削すれば必ず地熱資源を得られるだろうとの推測は素人考えで、事実はまったく異なる。重要なのは、マグマ溜まりの探索というよりも地下水が貯まる地熱貯留層を掘り当てられるかどうかだ。現代の高度な探索技術をもってしても、地下1～3キロメートルに分布する地熱貯留層を正確に検知することは極めて困難で、今も開発事業者の知見や勘に頼らざるを得ないというのが実情だそうだ。首尾よく掘り当てたとしても、高温蒸気を安定的に得られるのか、どの程度の発電ポテンシャルがあるのか、熱水の長期利用が周辺環境に影響を与えないのかなどを見極めるため、数年間にわたるモニタリングが欠かせない。そのうえ、資源を掘り当てても認可を得られなければ発電事業はできない。地熱発電の調査から開発までに10年以上の期間が必要とされるのは、このような理由による。ある意味、油田開発と同等のリスクとコストが必要とされながら、出口としては規制に縛られた売電しかないため大きなリターンも期待できない。こうした状況では、地熱発電事業への参入者が現れなかったのも、致し方ないといえる。
しかし、地球温暖化や東日本大震災の影響により地熱発電に対する風向きが変わってきた。地熱開発を阻んできた3つの要因すべてに解決の糸口が示されたのである。
まず、環境省が、地熱開発に関わる自然公園法の規制緩和に動き始めた。2012年3月21日には、第2種、第3種特別地域について、域外から斜めに掘り込む傾斜掘削を容認し、さらに関係者や地域との合意形成、景観に配慮した構造物の設置、地域貢献などを満たす「優良事例」であれば、技術的、コスト的にも負担の少ない垂直掘削も認められることとなった。これに加え、3月27日には「温泉資源の保護に関するガイドライン（地熱発電関係）」を都道府県に通知し、地元調整の在り方を具体的に示した。これらの施策により、立ちはだかっていた「立地規制」と「地元の理解」に関するハードルが一気に下がったのである。
さらに、経済産業省が、2012年度予算に地熱資源開発促進調査事業として91億円を盛り込み、地表調査費用の4分の3、掘削調査費用の2分の1を補助。資源開発のノウハウを有するJOGMEC（独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構）による開発準備段階の民間企業への出資や、開発資金を借りる際の債務保証ができるよう、石油天然ガス・金属鉱物資源機構法を改正する方針を示した。そのうえ、「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」により、売電開始後15年間の地熱発電の買取価格（1キロワット当たり）は、1.5万キロワット以上で27.3円、1.5万キロワット未満で42円という価格が提示された。こうした「エネルギー政策」の転換により、地熱発電事業を覆っていた分厚い雲の合間から、明るい光が射し始めた。
こうした流れを受け、10年ぶりに新たな開発プロジェクトが動き始めた。電源開発（J-POWER）と三菱マテリアル、三菱ガス化学は、秋田県湯沢市葵沢・秋ノ宮地域で地熱発電所の建設を進め、出光興産は他社と連携し、北海道阿女鱒岳（アメマスダケ）地域および秋田県湯沢市小安地域に地熱発電の共同調査を行うほか、福島県の磐梯朝日国立公園内に国内最大の地熱発電所をつくる方針を示している。
岩手県八幡平では、八幡平市と日本重化学工業、地熱エンジニアリング、JFEエンジニアリングが出力7,000キロワット級の発電所を2015年に開設すると発表している。JFEエンジニアリング エネルギー本部発電プラント事業部の地熱発電部長、福田聖二氏は、「弊社は、全国18カ所の発電所のうち9カ所で蒸気設備を建設してきました。その実績とノウハウを生かし、今後は発電事業への参入も視野に入れて開発に乗り出します。また、世界最大のバイナリー発電メーカーとも協業し、従来型より環境や景観に配慮した次世代型の地熱発電所の開発にも取り組んでいきます。地熱発電は、一度開発すれば半永久的に安定稼働が可能というメリットがあり、太陽光や風力などの再生可能エネルギーとともに今後重要な役割を果たすものと考えています」と話している。
福田氏の言うバイナリー発電とは、熱交換器を通して地熱流体（熱水、高温蒸気など）の熱エネルギーを低沸点媒体で回収し、それを沸騰させてタービンを回す発電法だ。使用した地熱流体を地上に放出することなく全量還元できるため、地下水減少のリスクが極めて少ない。また、発電設備から蒸気を排出せず、国立公園などの自然景観に配慮した発電所を建設できるため、環境省の定める「優良事例」に認められる可能性が高いとして期待されている。さらに、熱交換用の低沸点媒体の種類によっては、温泉水（70～120℃）の熱エネルギーを利用した温泉発電も可能だ。温泉発電は、既存の源泉と温泉井に手を加えずに発電ユニットを後付けするだけで実現でき、温泉地への影響も源泉枯渇の心配もない。JFEエンジニアリングでは、福島県の土湯温泉町で2014年に500キロワット級の発電事業を始めるべく、計画を進めている。これは、震災の影響により温泉収入が減った同地で、地熱発電を地域活性化に生かそうとする試みである。このようにバイナリー発電方式は、大型の地熱発電所だけではなく、小型の温泉発電所にも適しており、地産地消型の分散電源として各地に広まる可能性も秘めている。
新エネルギーとして世界的に研究が進む地熱発電分野では、高温岩体発電など新しい技術も生まれている。これは、水を圧入して人工的に地熱貯留層を造り、熱エネルギーを抽出する方式で、天然の地熱貯留層を掘り当てる必要がなく、開発リスクを減らすとともにさまざまな場所で地熱発電が可能になるため、大きな注目を集めている。しかし、人工的な地熱貯留層の構築が環境にどのような影響を与えるのかなど、検証データが揃っていないため、実用化にはしばらく時間がかかると見られている。
国際エネルギー機関（IEA）の試算によれば、世界の地熱発電量は2050年までに年間1兆4,000億キロワット時まで拡大すると予測されている（2009年の地熱発電量は年間672億キロワット時）。現在、日本企業は、地熱発電用タービンで世界シェアの7割を占めるなど、同分野で世界トップレベルの技術を有している。今後、世界規模で拡大が予想される地熱発電分野において、日本企業が存在感を発揮することが期待される。
第2部では、もう1つの地熱資源「地中熱」について考察する。「地熱」と「地中熱」の最大の違いは熱源である。マグマに由来する熱水や高温蒸気がエネルギー源の地熱に対し、地中熱は、太陽で暖められた地表付近の熱がエネルギー源だ。火山地域など対象地が限定される地熱と違い、地中熱は全国どこでも得られ、安定的に利用できることが特徴だ。
地中温度は太陽熱の影響により浅部では昼夜・季節間で変化するが、10メートル程度の深度では年間を通してほぼ一定の温度を保っている。その温度は、地域の年間平均気温とほぼ同等となっている。ちなみに東京の地中熱は年間約17℃で安定している。四季のある日本では、大気は夏暖かく冬冷たいが、地中の温度は一定であるため、この温度差を利用して冷暖房や給湯、融雪などを行うのが地中熱利用の基本原理である。
地中熱利用にはいくつかの技術があるが、現在主流となっているのは地中熱ヒートポンプシステムである。これには、地下の帯水層から水を汲み上げて熱交換を行うオープンループ型と、水や不凍液などの流体を地中のパイプに通して放熱・採熱を閉じた系で行うクローズドループ型がある。オープンループ型は地下水を利用するため設置場所がある程度限定され、主に大型施設で用いられているが、クローズドループ型は場所を選ばず設置でき、環境への影響が少ないことから、現在の主流となっている。
地中熱利用促進協会の笹田政克理事長は「地中熱ヒートポンプシステムは、省エネ・節電対策および地球温暖化対策に極めて効果的です。このシステムは、気温と地中の温度差が大きいほど、通常のエアコンに対する優位性が高く、真夏や真冬ほど高い省エネ効果を発揮します。地中熱を利用すれば、冷房使用率が最も高い真夏のピークタイムなどでもエネルギー消費を抑えられることから、現在問題となっている電力供給量不足の解決策として期待されています。また、地中熱利用はヒートアイランド現象の抑制にも効果があります。ヒートアイランド現象は、建造物からの冷房排熱が大きな要因とされていますが、地中熱の場合、冷房排熱を地中に放熱してしまうため、都市部の気温上昇を抑える効果があるのです」と語る。
地中熱ヒートポンプによる冷暖房システムは、オイルショックを機に1980年代から欧米を中心に普及が進んだ。アメリカでは、現在100万台以上が稼働している。また、中国も助成制度を整備したことが功を奏し、世界2位の普及率を誇っている。これに対し日本は、2009年時点の導入施設数は累計580件にとどまっており、海外と比べて普及が進んでいない。これは、地中熱が認知されていなかったことや、掘削などにかかる初期コストの高さが主な要因と考えられている。
しかし、2010年に政府がエネルギー基本計画で地中熱を再生可能エネルギーと位置づけたことや、2011年度以降に「再生可能エネルギー熱事業者支援対策事業」「地域再生可能エネルギー熱導入促進事業」などの支援策が相次いで打ち出されたことから、国内でも急速に認知が進み、さまざまな分野で導入が検討され始めている。
コンビニエンスストア、学校、東京スカイツリータウン（R）も地中熱を導入
支援制度の拡充や節電意識の高まりを受け、近年、さまざまな分野で地中熱の導入が進められている。たとえば、羽田空港の国際線旅客ターミナルビル、東京中央郵便局の跡地に建設されたJPタワー、セブン-イレブンやIKEAの店舗、富士通の長野工場、東京大学駒場キャンパスの「理想の教育棟」など、ここ1、2年の間に導入が続いている。また、旭化成ホームズやLIXIL住宅研究所が地中熱冷暖房システムを備えた住宅を販売するなど、一般住宅でも地中熱利用が始まっている。
今、話題の東京スカイツリータウンでも地中熱が利用されている。同地域のエネルギー管理を担当する東武エネルギーマネジメントの Permalink | 記事への反応(0) | 19:37
3ねん2くみ ますだ
先日、ホッテントリに上がっていたid:xevra氏(以下「あれ」)についてのブログを読んでふと思い出したことがあったので書いてみようと思う。
残念ながらそのブログ主と違って、私増田は「あれ」を褒める気はさらさらないのだが。
さて、熱心な「あれ」のウォッチャー諸氏であれば、「あれ」が震災後に地熱発電を激推ししていたことをご存じの方も多いと思う。
あの激推し具合はほとんど「地熱発電所を増やせば原発は不要」と言わんばかりであった。
(実際そう言っていたかもしれないが、正直「あれ」のために「あれ」の過去の発言を辿るのはかなり苦痛だ。言うまでもないが「あれ」の発言は読むとストレスが溜まるかSAN値が下がる)
で、当然のように他の人から「地熱発電について語ってよ」ということになり、「あれ」ははてダで地熱発電についてのエントリを上げることとなった。
まあ、ちょっと期待してたわけよ。自分は地熱は「増やせるものなら増やすべきだけどちょっとキツいよね」って考えだったから。
例えば、候補地の周辺住民との交渉どうすんの、とか、
候補地って割と風光明媚な国立公園だったりするけどどうすんの、とか
そもそも今見えてるキャパじゃ電力需要に全然足らなくて(1割いってたっけ？)、どうすんの、
1割カバーできれば御の字、とするの？、とか
地熱発電でカバーできない電力需要なんて間違ってるからそこまで減らせって言うの？(それはそれで超愚策)、とか、
そういうのになにかアイディア持ってるのかなー、と。もしかしたら自分の知らない事実もご存じなのかもしれないし。
で、そのエントリは。
ただのリンク集でした。
(すげーヒマな人だけ探してみてください)
みなさま、もし、あなたの部下や後輩に「～～について調べて報告して」って言って、ウェブページのタイトルとURLの羅列だけ提出されたらどうします？
シメるシメないはさておき、少なくともその題材について理解している、とはしませんよね？
少なくとも、要約なりまとめなり、自分の言葉で書いた部分がないと、本当に理解したのか、
たとえば、立場の一致していない複数のソースから、どういう考えでどれを採用したのか、
ソース間で矛盾している箇所をどう折り合いをつけたのか、わかりませんから。
っつーか、普通は、少なくとも関心がある事柄について聞かれたなら、自分の考えがまず先に出てきて、その後裏付けになるソース探すことにならない？
本当に、そのことについて関心を持っていて、いろいろ調べたことがあるのなら。
ということで、自分は「あれ」にがっかりしました。そして理解しました。
「あれ」は、どっかで誰かが「地熱発電がいいよ」と言ってるのをつまみぐいして、
自分が「地熱発電も知らないお前らは下等だ！」と優越感にひたりたいだけだったのだと。
…そんなこと、みんな知ってたんだろうけどね。
地熱発電の利用拡大に伴い、各地の温泉地付近に地熱発電所が建設されるが、その結果として温泉の枯渇が取り沙汰されるようになる。
そんなある日、山岡夫妻行きつけの温泉付近に、大規模地熱発電所の建設計画が持ち上がる。現地の反対運動に参加している山岡夫妻たちの前に、経産省の官僚と電力会社の幹部が現れて、説得を始める。
電力不足の時代には地熱発電所が必要であること、温泉資源が枯渇する可能性はあくまで仮説であり、因果関係は実証されていないこと、たとえ仮に因果関係があるとしても経済価値を考えれば地熱発電所の生み出す経済効果の方が遥かに大きい事を説く。
山岡「ふざけるんじゃない、経済効果とやらの為に、日本の温泉文化が失われてもいいってのか」
で、山岡さんが経産省官僚と電力会社幹部を別府鉄輪温泉に連れてって（陶山陶人辺りに誘いを掛けさせて、二人を呼び込むとかなら、まあ自然な流れだろう）、地鶏の地獄蒸しやらプリンやら地獄釜フルコースを食わせる。で、昔からの長逗留文化があることを解説する。
山岡「経済成長を追い求めた結果が福島原発の事故だ。あの事故で福島の貴重な食文化や農業が大打撃を受けた」
山岡「今度は地熱発電で、地獄蒸しのような温泉に根差した食文化、観光資源を破壊するのか」
いるよね。
いやまんまid:xevraのことなんだけど。
彼、地熱発電の環境リスクをまったく分かってないんじゃないかなぁ
■ １１．地熱発電の影響が発現した実例
地熱発電の実施においては，他の諸工業における公害問題と同様に，影響についての配慮を加えないまま事業化が先行した。 地熱発電が開始された初期の段階では，不用水をそのまま河川に放流した。 そのために近隣や下流域に砒素等による汚染をもたらし，魚が死滅するなどの被害をもたらした。 また，大気中に放出された水蒸気に伴って硫化水素が放散し，木々が枯れるという状況を作った。 途上国の中には，その後も状況が変わらず，今も被害に苦しんでいるところが多い。
不用水による被害対策として，今では，不用水を地下に還元する（戻す）ことが行われている。 これで見かけ上，河川の汚染は減少することになった。 しかし，その不用水の還元の影響は，因果関係をつかみにくいため，問題の発現を後送りし，不明確にしてしまった。
そういった状況の中で，具体的には地熱発電が行われているほとんどの地区において， 温泉が枯れるなどのなんらかの影響が表れているとされる。 その具体例を，精力的に調査を続けてきた中沢跳三氏の論文の一部より拾い上げる。
１）秋田県大沼地熱発電所付近の温泉： 上トロコ温泉枯渇，他の温泉でも湧出量減少，泉温低下
２）大分県久重町大岳地熱発電所，八丁原発電所： ２５箇所の温泉・地獄すべての自然湧出の源泉に湧出量低下，泉温低下（うち，枯渇５）
３）秋田県澄川地熱発電所： 周辺で大規模な土砂崩壊がおきて澄川温泉と赤川温泉が壊滅
外国でも次のような例が報告されている。
１）イタリアのラルデレロ地熱発電所： 周辺の温泉源のみならず，周辺の森林が壊滅
２）フィリピンのフィイ地熱発電所： 水蒸気爆発で周辺の温泉が壊滅
３）米国ネバダ州の地熱発電所： 調査井のボーリングで世界的に有名な間欠泉が噴湯停止
これらはほんの一例である。
これだけ載せているところもあるのに。
だいたい、津波という自然の力が怖いから原子力はやめよう、と主張するのに
自然の力を利用した地熱を持ち出してくるところがちょっとｱﾀﾏﾜﾙｲよね
最近のﾉﾋﾞｰはちょっと狂信者みたいになってて怖いけど、「物事にはすべてリスクがある」という彼の言葉をみんなもっと聞いたほうがいいよ。
