はてなキーワード: 人的資源とは
適当にやってたら間が悪く人的資源を使い果たしたタイミングで隣国が敵として参戦してきて詰んでしまった。次回プレイに向けてメモ書き。
NF「地方選挙」を取れるようになったらすぐに取って、それ以後のNFを取って自治度を上げていく。
自治領まで上げると、NF で「飢餓の恐れ」を解除できるようになってバッドイベントを回避できる。それ以外はあんまり効果はない。
この後は、自治領に留まってダラダラするかさっさと独立するかを決めてNFを取って行った方がよい。中途半端にするとただ遅いだけになる。
NFで日々の自治度獲得を上げた後は、結局戦争で貢献して自治度を稼ぐのが一番いい。レンドリースには全然工業力が足らないし、資源の輸出は受けてくれない。駐在武官の派遣は忘れてたけどいいかもしれない。
初期状態では中道80%くらいで始まる。政治力が余った時期があったので、ディシジョンで民主主義を削って安定度の足しにしようとなんかやっていた。しかし自治度が上がって自治領になると、指導者の変化と同時にイベントが発生して政体の構成が大きく入れ替わって無駄になる。そのため、わざわざディシジョンを実行しなくてよい。
長期的には独立した方がいいが、独立してしばらくは人的資源・工業力共に減少してしまう。今回のプレイではこれらが必要な時に独立してしまい、軍が維持できなくなって酷いことになった。
徴兵可能人口増加と消費財減少は強い。これらは取ってから独立してもいいかもしれない。工場がもらえるNFは独立を目指すなら効果の割に時間がかかりすぎる。自治領に留まるつもりなら暇つぶしにいいかも。
序盤は自治度を上げるNFを取りつつ適当に内政。大戦開始前に20師団ほど出してリビア国境に並べた。編成は燃料を食わないようにしておいた。対枢軸戦が始まってイタリアが参戦したら行動開始。リビアのイタリア軍を殲滅して貢献度稼ぎする。その後はイタリア領東アフリカに走り、アフリカにいる枢軸軍を殲滅。この時点でイタリア軍死傷者の半分以上がインドのせいになっていた。アフリカが終わった時点で 1941年になったところだったので、対日開戦に備えて軍を戻す。ここまではいい感じだったが・・
日本が対米開戦したので対日戦に参加できるようになり、日中戦争と、よせばいいのにフィリピンに援軍を送って本土を空っぽにしてしまう。フィリピンに送った軍で抵抗を試みるが、日本はいろいろなところから上陸を仕掛けてくるので支えきれず、結局フィリピンは降伏。なんとか粘って一島を沿岸防衛する形で耐えたが、海上封鎖されて出られなくなってしまう。これと並行して戦争で稼いだ自治度があったので独立してしまい、徴兵可能人口と工場が減ってしまって追加の軍を出せなくなる。徴兵法を上げなきゃ、と思ったところでシャムが大東亜共栄圏に参加して参戦してしまった。全裸の領土を殴られているのに見ていることしか出来ず投了。
イタリアで始めて適当にやって占領国増やしてたら人的資源をほとんど使い果たした。徴兵法は大規模徴兵にしてて、厳しくして無際限徴兵にすれば確保できそうなんだが、今すぐ必要ということもないのと内政の下方修正が嫌なので大規模徴兵で粘ってる。
とはいえわずかな人的資源の消耗が気になる。そこで、ほとんど工場がないリビアを傀儡国として独立させて占領地向けの人的資源を供出させることを考える。わずかな工業力とわずかな人的資源の交換だけど意味あるのかな・・
ところで最初からイタリアの傀儡国にしてたエチオピア君は、陣営の盟主であるドイツに人的資源を供出していてイタリアは受け取れなかった。
増田は起業支援をやっている。それがコンサルなのか、税理士なのか、はたまた他の士業なのかは身バレを防ぐために伏せさせて頂く。
この顧客へのサポートは本当に記憶に残るものだった。事前にしっかり時間をとって、行いたい事業内容をヒアリングし、提携している司法書士に会社設立の書類を作ってもらった。法人印の作り方もわからないというので、どこで買えるかも教えた。そして、会社設立の書類にハンコをもらう予定日の日。
「あの・・・・定款に新事業加えてほしいんだけど。新しい会社を一緒にやろうと言ってくれている友人がこれを加えたほうがいいっていっていて。」
言葉を失った。すでに司法書士さんに書類を作ってもらった後だった。とはいえ、その不満を顧客に直接ぶつけるわけにはいかない。司法書士さんにはひたすら謝って、書類を作ってもらった。
その新事業を提案した友人というのは、聞いていた話ではかなり有望株だった。新事業分野でも業界経験があり、目利き(本人談)とのこと。どうやら社長にとって兄のような存在だったようだ。
一方、顧客である社長はそう言った経験はない。最近まで学生で、ビジネスでの経験がない。むしろ、ビジネスでの経験がある友人が入ることで、より起業がスムーズにいくのではと思っていた。
「社長はビジネスのことがわからないから、私が事業の柱になります。」
その友人はそう言ってくれた。
会社の登記と並行して、事業計画を立てるフェースに入った。うちは顧客と一緒に事業計画は作るようにしている。そのため、顧客側には事前に自分なりに事業計画をまとめてもらうよう依頼している。この会社では友人がそれだった。顧客が作った事業計画を元に修正を加えていき、そこからブラッシュアップするのだ。しかし、彼の作ってきたドラフトを見て、私は言葉を失った。
まず、事業年度が間違っている。12月決算の会社なのに、事業計画では6月決算で書かれている。そして光熱費はまさかの0円計上。福利厚生費も0円だ。しかも事業計画のほとんどはメモ書きみたいなもので、正直、読んでいて意味不明な内容なのだ。
事業計画の策定にはかなりの労力を要した。友人はまだ新会社には入社していない。別に仕事があるようで、打ち合わせの時間も23時とかが普通だった。そして彼と話しているうちに、彼の本当の姿がわかってきた。
1.本人は社員と言っているが、どうやら今の雇用形態はアルバイトらしい。業界経験というのもアルバイト経験のことを言っているらしい。しかし、ろくな社会経験がない
2.彼の目的は、今の仕事(アルバイト)を辞めて、友人の会社でストレスなく安定した給料をもらいたいということ
3.共同創業と言っているが、実際には依頼者(社長)が全額出資し、友人は社員として入社する
実際、かれはしきりに、「今月から私の給料支払う形にしてくれませんか?」と私に言った。この事業には許認可がいる。それは行政書士に取得を依頼しているが、かなり時間がかかるとの見通しだった。正直、許可が取れない段階では会社も収益を生まないので、この段階で友人を雇用するメリットはなかった。どうみても、世間知らずに社長から楽して給料をもらおうとしていることは明白だった。
「それは・・・・あまり得策ではないです。許可を取得した後で雇用開始をしてはどうでしょうか?」
社長もいる打ち合わせの場で私はこうアドバイスした。また、内心ではこんな社員を入社させても会社の為にならないというのもあった。
それから友人は私に敵対的になった。恐らく私の本心を感じ取ったのだろう。まず、私の過去のアドバイス内容をほじくり返し、ガンガンクレームを入れる。また、いきなりこれまで聞いてもいない事業内容の話をして、「これは許可がいるはずだから、ちゃんと調べてください!!」と急な要求をしてくるようになった。すでに終わっていた話がひっくり帰ることも何度もあった。その対応には多くの時間を割いた。当然起業準備のペースは遅くなった。そしてそこにもクレームを入った。うちは零細、大手企業と違って豊富な人的資源があるわけではない。これは致し方のないことだった。
そして最終的に友人は私の会社との契約解除を言い出した。それは深夜0時、社長も同席しても打ち合わせの場であった。
「この会社は使えません!!事業責任者として、この会社との契約解除を提案します!!」
彼は言った。内心ムカついていた。
「お宅(増田の会社)にはお世話になっているし、それはちょっと。」
さすがに社長も躊躇した。
「どうしても契約を続けるというのですか!!社長権限を行使して!!それなら私はこの話からおります。」
この友人の言葉で社長は折れてしまった。そして、うちの解約が決まった。
正直、契約が切れて生成した。この社長は親が金持ちらしく、こちらが解約金を請求すると、あっさりと払ってくれた。上司も何も言わなかった。学生も社会経験のないアルバイターの起業ごっこに付き合わなくていいと思うと、本当に清々しい気持ちになった。顧客から契約切られて本当によかった!!
政党政治を政党と利益団体による利害関係の綱引きとして見るのは古典的には正しいが
この見方をすると日本の政治分析においてはしばし大外しをするので気をつけたほうが良い。
とくに例示されている旧民主党の崩壊や、統一教会問題は政党-利益団体の御恩-奉公関係だけでは分析できない典型例である。
日本の政治システムを分析する上で抑えて置かなければいけない点は
日本の法律だと、利益団体へと利権誘導することは可能でも、政党団体自身の構成員に直接利益を与えることは非常に難しいということだ。
そんなの当たり前だと思うだろうか?しかしこれは日本特有の異常な構造なのだ。
集票装置としての価値の低い統一教会が自民に入り込めたのは、秘書から末端政治スタッフを無償で供給できるという特殊性ゆえだった。
米国では常勤スタッフだけでなく選挙スタッフにも末端までしっかり給料が出る。
政策秘書やコンサルは高給であり、実務力のある有能な高学歴連中を飼っておくに十分な餌を供給可能だ。
つまり動員であると同時に利権でもあり、集票装置の側にもメリットが有るのだ。
当然、集票力が強い団体がその力に比例して末端まで運営の裁量に参加するため、政党の舵取りは利益団体の利害と乖離しづらい構造が自然にできる。
秘書は高給どころかまともなサラリーマンにすら劣る待遇。選挙スタッフに至っては無給である。
だから利益団体だってそんなところにまともな人材は常駐させられない。
組合専従など、利益団体側が人員を抱えるシステムはある。しかしそれらの利権の出どころは利益団体側なのだから、所属意識は利益団体に向けられる。
政党のコネで社団法人やらを用意して税金注入し飼っておくことはできるしスキームはあるが、日本では税金を受け取ると直接の選挙活動に強力な制限がかかってしまう。
たとえば子飼いに設立させた社団法人から一般人に利益を与え、恩を売った先から人材を動員という運用で回避可能で、わりとどこも似たようなことはやっているが
そういった複雑な回避スキームを組む時点で貴重な人的資源を浪費し、一人あたりに分配できるカネや実質的に動員できる人数は減ってしまう。
末端人材の質は低いし、有能な子飼いはスキームの維持に忙殺され、直接選挙活動も制限されて非常に使いづらい。
結局、政党の運営に関わるスタッフにおいては、持ち出しボランティアで政治に関わりたい特殊な連中の影響力が増していき
その行動方針は民衆の大意とも通常の利益団体の利害とも少しずつ乖離していく。
だから政党トップが利益団体と取引しようとしても、下の連中がそっぽを向いたらそれまでなのだ。
動かす餌が容易できなければ、個人的カリスマで説得するというギャンブルを行わなければならない。失敗すれば運動体自体が崩壊していく。
御家人である利益団体との取引より、自分の手足との取引のほうがよほど難しいという非常に特殊な構造だ。
ようするに、日本の政党-利益団体の利害調整ゲームを円滑に行う「政党」が一枚岩のメインプレイヤーとして振る舞っているという描像は疑わしい。
・民間に利権や忠誠心を持った部隊を用意できる血縁集団、いわゆる世襲政治家
の政党内闘争で「政党」の舵取りが決まり、その行動は非常に予見し難い。
利害調整ゲームにまともに参加できるのは最初の連中だけで、残りは利益団体を横目に見つつ、そいつら相手に宮廷政治で複雑なメタゲームを行うことになるからだ。
自民党のように世襲政治家がドミナントである限りにおいては、利益団体との関係は利害で決まり、ある程度までは安定可能であるが
他の連中が伸長して運動体内の理屈で利権分配を行うと、利益団体との関係が決定的にこじれ、崩壊してしまう。
この状況をなんとかしようとするのはかなり難しい。抜本的な法改正を行う必要があるが、それを行うインセンティブがある組織自体が
日本に労働党が存在できないのも、上述のように現行選挙制度は利害だけでは労働者は団結できないインセンティブ構造となっているという点は大きい。
共産党などはむしろ宗教団体に似ており、短期的利害を超越した信念を共有した人材ピラミッドの供給する労働力に依存している。
ゆえに組織は強固ではあるものの、最大サイズに限界があり、現実の労働者全体の利害と一致して行動することはまずありえない。
ともかく、日本の政治や政治プレイヤーの行動が「不合理」に見えるときは、システム自体がどのような合理性を要請しているのかをまず念頭に置く必要があるだろう。
感情面での充実感と資源がまずあるよね。そんでもって、講和の条件によっては相手を事実上服従させられるのもあるだろうね。
あの辺は一時は占領地だったんだから、独立したと言っても、取り返したいという感覚があるのは不思議ではない。
資源という意味で言えば、中世なら征服地の人々は奴隷扱いだっただろうけれど、今はそういう扱いはできないだろうし、難民として逃げるから、人的資源でのプラスは無いだろうね。
そもそも、征服者にそんなに魅力があったなら、戦争をしかけなくても人がやってきていただろうし。
支配していれば資源を取り放題だから、奪った国土に資源があればそれは手に入るんじゃないかな。
彼は今度はアメリカの言いなりになる
あの人は、自分は誰より上とか、誰より下とか、序列みたいなことしか頭にないタイプなので、
二世三世のボンボンだし、そういう世渡りのサラリーマンには向いてる
シンゾーは、ヤンキーの焼きそばパン買い係には向いてるから、トランプとの会談も大丈夫だろう、
みたいな党内の評判は正しかった、ゴルフクラブを献上してニコニコすることはできる
ウラジミールとゴールまで駆け抜ける、とウソを言うこともできる
でも、彼が中心に核の議論だのさせたら、今度はバイデンの犬になるだけだ
ウクライナ国内の親欧米側のクーデターは違法だと主張した上で、
ゼレンスキーも当然ウクライナの自治を同様に考える、そこは同志のはずである
核にしろ、米国が、じゃ、核をあげるのでがんばってね、で終わる話ではないのである
そのための設備、スパコン、研究者などの人的資源、それをどうするのか
使うだけなら開発や研究なんていらないとお思いだろうか?
それをしたために福島第一原子力発電所事故が起こったことを忘れたのか?
日本と異なり、フランスや米国は原子力発電の研究、進化にたゆまぬ努力をしている
また、原子力の燃料の輸送、管理にはテロ対応も考慮し、軍も参加している
古いまま老朽化した原発を使いまわし、その怠けぐせ、怠惰は津波であっという間に崩壊した
科学技術がどのように発達するかはかなり未来予測的な話になり細かい話をしだしたらキリがない
だからSFの創作物のような世界観をだいたい当てはめた、男女の肉体差を埋める技術になるとやはり機械的な話になってくる
しかし機械技術は現時点でも全く採算が取れていないしそれを使って戦争となるとちょっと想像力があればどれだけ悲惨なことになるかは簡単に想像がつく、貧民国には手も出せない技術になる
馬鹿だからわかんないだろうけど人間より圧倒的に兵器や機械の方が高いんだよ、人的資源よりもね
そもそもそこで不平等に相手の命や権利が奪われることは変わらないしそこまで高度な技術で男女平等に戦争できるようになる必要なんかあるか?と言っている
まあ与太話ではある
遥か遠い未来で人命救助とか危ない仕事は全部機械とか可能になったらそういうこともあるかもしれないが、そんなことは起こらない方がいい
ごめんけど君の妄想したロボット戦争の光景が共有できないので嫌かどうか判定できません
おそらくは人的資源を浪費しないためにロボット兵を導入すると思うんだけども、それがなぜ負担や犠牲の増加につながるか不明です
遠隔操作のロボットが戦闘してるのにこっちは生身で対抗してるのはなぜでしょう?こっちが生身で対抗してる時点で「技術が発展して男女平等に〜」っていう前提が崩れてて想定している状況がわかりません
生身の戦士に殺されるなら諦められるけどロボットに殺されるのは嫌だ、なんて事はありません。普通にどっちも嫌です
僕はエスパーでもないからあなたの頭の中は覗けませんし、あなたのお母さんでも学校の先生でもないので本当はここまで付き合ってあげる義理もないのですが、もう少しわかるように説明してください
まあネットの匿名掲示板には「結婚するヤツは馬鹿!」とか「出産するヤツはアホ!」とか言っているヤバい奴等もいるけど、そういうネット底辺の極端なクズを除けば、偉そうな子無しとかほとんど見ないけどな。
むしろ、子有りの方がよっぽど偉そうな人は多く感じる。
それでもなお、子無しに偉そうな人が多いと感じるなら、それは単に増田が口では自由を謳いながらも子無しに対して差別的な感情を持っているからそう感じるだけなんじゃねぇの?
手前の気に入らない人間はウジウジ卑屈に生きていないと"偉そう"。
対等な態度で接してこられるとそれだけでもう我慢ならない。
こういう差別主義者の考えに陥っているだけなのでは?
そりゃあこれだけ少子化が叫ばれる時代だ、人的資源の再生産の問題に言及するのは避けられないだろう。
だけどな、増田が言うように子を産むか産まないかの自由は認められているんだよ。
そして、その自由は現代の人権主義・民主主義的国家では、権利として社会維持への協力よりも上位に置かれているんだ。
「仕方ないから選択の自由を認めてあげますよ」じゃない、出産という命の選択は明確に優先順位が上なんだよ。
ただそれは国家という共同体の中で認められている自由を謳歌している個人に対して「お前らが堂々と往来を歩けているのはおかしい」というべきことではない。
子を持たない個人を見下しないならまず、政治家はが女は「産む機械」、男は「社会を回すための労働者」と言ってもなんら問題ないくらい社会の人権観を後退させてからやってくれ。
趣味は研究なので、それを仕事と呼ぶのであれば、人生の大半の期間で時間を仕事に全振りしてきた。
10年以上の付き合いの彼女とも仕事で知り合ったし、彼女は副業のビジネスパートナーでもあるので、仕事とプライベートはまったく分かれていない、というか、意識的に一体化させている。
もし仮に(してないけど)セクハラと倒産で研究も副業もできなくなれば今の人間関係のほとんどは切れると思うけど、そのときには新しい仕事を始めると思う。
時間を分散投資してリスクヘッジする、というのも一つの考え方だとは思うけど、自分の人的資源に投資しておけば孤独にはならないだろうというのが俺の考え。