  |
はてなキーワード: レミングとは
帰宅中の散歩がてら、両手の指の折方でいくつまで数えられるか考えてみた。
ネットで調べると出てくる、クロスさせるとか、手の甲がうんちゃらとかじゃなく、
純粋に指を折っていくつまでいけのだろうか
二進法で数えるやり方
指で「０」と「１」を表現して
指を折っている（閉じている）ときが０
指を開いているときが１
で数えていくと
手をピストル（親指と人差し指を開いているとき）の形だと「２１」で「３」
片手がパーで「１１１１１」で「３１」
両手がパーで「１１１１１１１１１１」→「５１２」まで数えられる
これが一番だと思っていた。
三進法で数えられるのではないかと帰路で思い付いたのです。
手をグー（親指が上になるように）して、
指が前を指している（親指は上）ときが「２」
と数えていくと、
手をピストルの形だと「２１」で「７」
片手がパー（全部の指を開いている）ときだと「２２２２２」で「１６２」
両手がパーだと「２２２２２２２２２２」で「３９３６６」
これが両手の指で数えられる最大数ではないだろうか
レコードの針には、大きく分けてMMカートリッジというものとMCカートリッジというものがある。
レコード針は小さな発電機の様なもので、簡単に言うと、レコードの溝に合わせて針が動くことでコイルと磁石がスコスコと出入りして電流が流れて、その電流がアンプで増幅されてスピーカーを揺らす、と行った感じで音が出る。
中学校の理科で習ったフレミングの法則とか誘導起電力とか、あの原理だ。
ちなみにMMというのはムービングマグネット、つまり磁石の方がスコスコと動く。これに対してMCというのはムービングコイル、つまりコイルの方がスコスコと動く。
メーカーやクラスによっても違うので一概には言えないが、一般にMCカートリッジの方がMMカートリッジよりもレコードの溝から音を再現する能力が高い、と言われていて、30kHzとか40kHzの高音をちゃんと出すためにはMCカートリッジの方がいい、と言われている。
（もちろんそのためにはアンプもスピーカーもカートリッジ以上の十分な性能がなければいけない）
…
ところで、私こと増田はMCカートリッジを愛用してたのだが、最近針がヘタって調子が悪いなあと感じながらもなかなか新しいカートリッジを変えずにいた（※正確には針ではなくカンチレバーというバネの様な部分がへたってきているみたいだった）。
調子の悪い針を使うとレコード盤を痛める心配もあるので、ここ半年くらいは思う存分レコードを聴けずにいた。
しかしふと谷山浩子の古いレコードを聴きたくなり、思い立って、一応保管してたプレイヤー付属のMMカートリッジを取り付けて聴き始めた。
…
その、音の良いことときたらなかった。ここ二、三年で聴いたレコードの中で、間違いなく一番良い音だった。
MMカートリッジを舐めちゃいけない。特に、いい加減衰えたオッサンの耳でMCにこだわってた自分が恥ずかしくなった。
新自由主義は、ケインズの知見を意味もわからず取り去って、自由にしたらうまく行く、以上の意味もない。
恒常期待仮説を元にした国債の破綻もトリクルダウンもマンデルフレミングによる公的投資の増大による金利の上昇も起きなかった。
一つ一つの理論は当てはまる場合もあるかもしれないが、企業の強い資金余剰の前にはあまりにも無意味だ。
ただ、なぜその企業の資金余剰が起きたかといえば、貸し剥がしとフリーハンドの法人税減税。資金余りの原因として、累進所得減税。金融分離課税もいれておこうか。
よって不景気を３０年創りだした。
資金循環ガン無視で、ほっといたら金を貯めこむところに溜め込ませたら不景気になるというのは自由主義時代（産業革命以降１９２０年以前の思想）の焼き直し。
自由主義時代と一点違うことがある。それはイノベーションという思想が生まれたということだ。それ自体は良いとは思っている。
ただ、どこから誰が起こすかは全くわからない。そのわからなさ故に、叫べば生まれてくるとおもってるのだろう。
新自由主義時代のイノベーションなんて叫べば願いが叶う以上の意味しか無い。もはや洪水に人を殺してボンボン投げこめばイノベーションというのが生まれるようにすら思える。
具体的に金の流れをどうするか考えず、かつ、イノベーションに必要なリスクをとれるのは誰か？というのを完全に無視しているから。
だがイノベーションというのは結局のところ新しい知見で新しい商売が生まれた以上の意味は全くない。
実際創業率は経済成長率と強い関わりがある。創業なんてただ会社を起こしただけだから指標としては弱い。
しかし、それでも第一段階の創業をするという点でも元々の経済成長率を新自由主義の基では鈍化させるから起きなくなる。
これだけイノベーションだ！とさんざん騒いでもね。むしろ、起業すると地獄を見るのが知れ渡ったから誰も起こさなくなったというのが正解だろう。
叫び声なんて、それが故にどうなるかというのが何年も積み重ねれば嘘だとバレる。
まあ、これはアカデミックポスト志願者数についても言える。ある程度の競争主義は必要だが、競争と、実際得られるポストの比率の調整は必須だ。
ましてや競争的資金だよりでポストの数は全く増やさないというものでは一方的にアカデミックポスト志願者が減るのみだ。
新しい知見を作るのに時間がかかることもある。それは企業、ベンチャーキャピタルでは耐えられないリスクマネーが必要になる。
企業、ベンチャーキャピタルとかはすでに投資対効果が見えるものしか出さない。とすると、もう理論が完成して、２，３年でうまくいくようなものしかださない。
近年目立ったイノベーションというのは免疫チェックポイント阻害剤だ。ただし、この現象が発見されたのは１９９０年。
実用化まで２４年。一番最初の奇妙な鍵穴の発見をするところから企業、ベンチャーキャピタルの金を入れることや、競争的資金で持ってきた金で研究することなぞ不可能だ。
まさに１９８０年代までの高成長を作っていたケインズ主義から新自由主義に切り替わり、バブル崩壊とやらのせいにされる直前の徒花だ。
新しい知見、その元となるのは？もちろん誰でも起こせる可能性はあるが、知見、科学として検証可能性が保てるように整えるのは大学だろう。
失敗した新自由主義を捨て、ケインズに戻し、なにか新しいことがあるかもしれないという息吹の基礎研究を整えること。ここからでしか革新的イノベーションは起きない。
ただ創業率を増やす＝死体を増やせば革新的イノベーションを増えるという考えからぜひ脱却してもらいたい。
翻してみれば、きちんと基礎研究増強に立ち戻らないと革新的イノベーションは起こせない。それには新自由主義の破棄が必要だ。
競争的資金も一定は必要だが、競争的資金になじまないほど先駆的なものについては研究者研究者の運営費交付金で絶対にやらないとならないわけだからあくまで両輪で成り立たせないとならない。
とあるアーティストのライブを観に行ってきた。クラシックのコンサートはそれなりに行くことがあるのだけど、ライブは過去に2, 3回行ったことがあるくらい。この度は10年ぶりくらいのライブ参加であった。
というのも、そのアーティストの生の声や演奏を聴きたいから会場に赴くのであって、自分が手を振りかざしたり体を動かしたり声を出したりするのにかなりの抵抗があるから、ライブは苦手意識があった。できればずっと座って音に耳を研ぎ澄ませ、演者の姿を目に焼き付けることに集中したい。
今回は、その苦手意識を超える程にそのアーティストが好きだったので、一念発起してチケットを取ったのだった。
そしてライブ開演。演奏が始まった瞬間に周りの皆が立った。そういうものなのかと釣られて立つも、曲の盛り上がりに応じて行われる手の振りや体を動かす気にはなれない。結局立っただけで（あとは曲の後の拍手くらい）、観客としてのパフォーマンスは特に何もしないで終わった。
こういうライブ会場で観客としての統率された動きをしない人は、他のライブ参加者からすると内心迷惑だろうか、ノリが悪いと思われるだろうか。空気を壊すことに加担したくもないが、自分にとっては黙ってじっと聴いていることがライブを最大限に楽しむ方法なのだが…。
余談だが、ふと皆の手の振り方にもクセがあることに気付いた。忘れないうちに気付きをこちらにまとめる。
※なお、ここでいう「手の振り」とは、肘を曲げて手を頭の側面ないし上方に構えてから肘を伸ばして手を前に突き出す動きのことをいう。
■上段突きタイプ
拳をまっすぐ突き出す、オーソドックスな形。
最初は拳を握っているが、肘を伸ばしきったタイミングで指を開く動き。開く指もそれぞれで、人差し指のみ（鼻くそ飛ばし方式）が多数だが、親指・人差し指・中指の三本（フレミング方式）、全部の指（水飛ばし方式／三重の極み方式）など色々あった。
厳密にはアレの動きの「心」に相当する部分を繰り返す「心心心心心」の動き。拳の状態から空気を鷲掴みにする素振りで、力強さを感じる。
手のひらを上に向け拳を緩めて突き出す要領。
突き出すというより曲線的なしなやかな動きをする。見ていて拍が非常に取りづらかった。
まとめ
これまで経済政策論争として多くを占めたリフレ・反リフレの間の論争が結論が出る前に現実の方がリフレで固まり少なくとも数年は続けられそうになってしまったため下火になり論争の中心が財政政策、公共事業の方へと移ってくるようになった。そこでポイントとなる点を備忘のためにまとめる。
景気対策としての公共事業を否定しても全ての公共事業を否定することにはならない。また公共事業の価値を認めたからといって景気対策としても有効であると認めることにはならないし矛盾しているわけでもない。
公共事業に限らず金融政策にしろ何にしろコストがかかる。ここでいう公共事業のコストとは公共事業によって引き起こされるマイナスの出来事に公共事業をやったために出来なくなってしまった機会損失を加えたもの。国の債務を家庭の債務と同様に考えるのは永続性を無視した誤解であるが、かといって国の債務は国民の資産であるので拡大しても何ら問題ないというのもまた国民の異質性・多様性（世代など）を無視した誤解である。過去に積み上げた債務を高齢者に逃げ切られないうちに一部返してもらおうというのが原因となって消費税増税がゼロ金利が続くなか急いで決められたといった財政の自由度の低下も異質性があるがゆえの公共事業のコストの一つである。
どのような社会的効用関数を想定するかは人それぞれで当然だが最終的には効用に結び付けて考える必要がある。いいかえればGDPではなく消費こそが重要であり失業の削減なども消費が増えるからこそ大切。また、今期の消費だけでなく将来の消費も重要になってくる。
以上の３点が考えるための大前提。
この３つめの考え方にたった上で公共事業を考えるときに外せないのが小野善康先生の論文（Yoshiyasu Ono, Fallacy of the Multiplier Effect: Correcting the Income Analysis, ISER Disscussion Paper, 2006. リンクは
http://www.iser.osaka-u.ac.jp/library/dp/2006/DP0673.pdf）となる。（これはいわゆる小野理論として有名な貨幣の限界効用に正の下限があるというものとは別。）その中身は論文や小島寛之先生の解説（http://archive.wiredvision.co.jp/blog/kojima/200707/200707241130.html）などによるとして、簡潔に言葉を借りると
「乗数効果は、国民の所得を増やすという意味での景気対策には全く効果を持たず、また、その実質的効果は政府が投じた金額ではなく、作られた公共物の価値に依存する」
ということになる。つまりよく言われる穴を掘って埋めるようなものの場合、GDPは増えるが所得や消費を直接には増やさない。GDPが増えるのは政府支出はその支出分と同じだけの付加価値を生んでいると仮定する以外に付加価値の算出が困難というGDPという統計作成上の制約による仮定の産物に過ぎない。無駄が増えるのも経済にとって有用というのは誤りである。
このことが示すのはGDPが増えているからというだけでは公共事業には効果があったとは言えないということである。公共事業に効果があったというには、直接的に価値のあるものの生産が増えたか所得効果が働き消費を増やしていた必要があり、さらにそれらが公共事業のコストを上回っていないと望ましいとは言えない。
ここまでを踏まえた上で公共事業に効果がないという考え方、あるいは効果があるとしても小さくコストを上回れないという考え方について見る。財政政策に効果がないとする理由としてよく挙げられるのは
公共事業規模以外の影響を制御して考える必要がある。ただし公共事業の減少幅からすれば公共事業が雇用に主導的な影響を与えていたというのは難しい。
これは産業政策が平均的にはうまくいっていないのと同じ問題である。とりわけ景気対策として公共事業の総額が先に決まり事業の精査の時間が限られる場合にはより一層困難が高まる。
現在の状況においてマンデル・フレミング効果は公共事業の拡大に効果があるかないかの点であまり関係がない。
マンデル・フレミングモデルに基いても日本と海外の双方でゼロ金利が見られる状況では公共事業が金利を変化させ得ないので為替や純輸出は変化しない。ただ、これはいつまでも関係がないわけではなくさらにゼロ金利の壁があるために公共事業の拡張と緊縮ではマンデル・フレミング効果の発動は変わってくる。どこまでいっても金利が下がり得ないので緊縮をしても外需増加によるキャンセルアウトが得られない一方で拡張はある程度を越えると金利上昇予想にともなう円高で外需減少を招く。ただこの場合もマンデル・フレミングモデルを一部変更し公共事業の拡大・緊縮にかかわらず中央銀行は政策金利を一定にたもつというようにより現代的な仮定を導入するとゼロ金利を抜けてもいわゆるマンデル・フレミング効果は働かない。
土木建設業での人手不足や着工の先延ばし及び未消化工事残高の増加や公共事業入札の不調、あるいはその結果としての人件費や入札予定価格の引き上げの報道が相次いていることからすれば公共事業と親和性の高い業種で現実に供給制約が起きていると言える。
公共事業の規模や事業数が変わらなくても入札価格が上がっていけば上述のようにGDPは上昇するが雇用や社会厚生は直接には高まらない。マクロ経済への効果は単価の上昇にともない所得効果が働くことに依存する。しかし過去の給付金政策や租税変化の結果からすると所得効果はかなり小さい。（たとえば堀雅博, シェー＝チャンタイ, 村田啓子, 清水谷諭, 90年代の経済政策と消費行動の研究1－地域振興券の消費刺激効果, ESRI Discussion Paper Series No.12. http://www.esri.go.jp/jp/archive/e_dis/e_dis012/e_dis012.html、あるいは渡辺努, 藪友良, 伊藤新, 制度情報を用いた財政乗数の計測, Working Paper Series No.28, Research Center for Price Dynamics, Institute of Economic Research, Hitotsubashi University, 2008. http://hermes-ir.lib.hit-u.ac.jp/rs/handle/10086/16306。）株価や地価の大幅上昇といった大規模なものでないと所得効果は意味のある効果量となりにくい。
供給制約に面している時には公共事業のコストが上がる。それによって民間の他の事業が行えなくというコストが大きくなるため。
供給制約に面していない業種に対する公共事業を増やせば供給制約問題はなくなるが産業政策と同種の困難さが高まる。
財政拡張が機能しない理由が供給制約によるもののとき、消費税引き上げのような財政緊縮は機能してしまう可能性がある。
供給制約は長期的には解消され得る。専門化・技能化している土木建設に即座に従事するのは難しくても時間があれば技能を習得してから就業することも可能となる。問題は技能習得に掛かる時間と景気循環の時間の大小および技能習得が無駄にならず将来性があることの保証をどのように行うか。
最近の建設業従業者数は興味深い。GDPの上では公共投資が大きな寄与を続ける一方で建設業従業者数は前年比マイナスが続いてきた。しかし最近はそのマイナスがかなり縮小してきており技能習得などが進んでいるのかも知れない。
そもそも狭義のリフレ派って物価変動は金融的な現象（だから人口減もグローバリズムも無関係）でありデフレ脱却は金融政策だけで可能であり財政政策は不要（だからできないと言い張る日銀は無能）っていうスタンスだったんだから消費税の反動減まで解消できなくても純増税の影響は金融緩和で相殺できるはずなんだよね
4-6月の落ち込みを消費税のせいにすることまではよくても7月以降落ち込んだままなのも増税のせいにするのは金融緩和の限界を認めたようなもんじゃないのって思う
マンデルフレミングやらリカードがどうので財政は景気と無関係と言ってたくせに今回の消費税は純増税だからやばいっていう奴はやばい
そんな意見があるらしい。
http://ameblo.jp/hirohitorigoto/entry-11820217356.html
藤井教授が主張されている金利とは名目金利であると思われますが、マンデル・フレミングモデルにて考慮される金利は、名目金利ではなく実質金利です。経済は名目ではなく実質で動きます。
確かに経済を動かすのは実質だが、マンデル・フレミングで行われる世界金利との裁定行動は名目の方だ。というのも、実質化する時にはデフレーターに注意をしなければならない。
投資家もお金を使うのは主に自国で行う。だから投資家が気にするインフレ率は自国のインフレ率であって投資先の国のインフレ率ではない。
アメリカの投資家にとって日本で消費する機会が少ない以上、彼らは「日本の名目金利－日本のインフレ率」である日本の実質金利は気にしない。
彼らが気にする実質値は「日本の名目金利－アメリカのインフレ率」だ。
アメリカの投資家は、日本に投資する時もドイツに投資する時もどの国に投資する時も同じアメリカのインフレ率を使って実質化する。
その結果、彼らにとっての実質値を一致させる裁定行動は、名目金利を一致させる裁定行動となるのだ。そして、それで誰もフリーランチを食べられないよう為替が動く。
藤井氏の意見は問題だらけなので、何もこんな怪しい裁定を言う必要はない。今現在の財政政策の抱える
問題はマンデル・フレミング効果ではなく供給制約だというブログ主の指摘もその一つであろうし、コメント欄にある
1. 無題
（略）
MFモデルにおいては金利が上がりそうになればその追加収益機会を求めて即座に海外から資金が流入します（現在の為替市場の活発さを考えればこの想定は非常に現実的です）。その結果、金利は上がることなく元の水準に維持されます。つまり、公共事業が拡大されるとなった時に金利は上がることが出来ないというのがMFモデルの含意なわけです。金利が上がっていないという主張はMFモデルが成り立っていることをサポートする現象であるのに、それをMFモデルが成り立っていない理由として挙げることは、いかに藤井氏がMFモデルを理解していないかということを表しているに過ぎず、批判になっていません。
（略）
wis 2014-04-12 03:06:21
や
3. 無題
新規国債と長期金利の相関係数は元の藤井教授のものにも出ています。
そして、その相関係数は使い方に非常に問題があるということを
統計を使う学部だと２回生から３回生で習います。はっきりいって
教授にもなってこんな相関係数を載せてしまうというのは、一般読者
は別としてある程度の専門性を持って議論をしようという人が、
どのような問題があるかは以下の具体例などを見ればイメージはつかめます。
http://www.slideshare.net/teramonagi/r-7066155
ぴっちゃん 2014-04-13 14:50:48
などもそう。
