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はてなキーワード: メンタルヘルスケアとは
並んでる文言にどういうこと？ってなった
例えばこういうの。週2日は終日在宅"学習"だ
就業時間
10:00 ～ 17:00 （休憩1時間含む・週30時間勤務）
《スケジュール》
10:00 ～ 13:00 在宅勤務・出社日は通勤時間充当可
《1年目》
月曜日・水曜日・金曜日/クラスルーム形式のトレーニング（リモートもしくは出社）
《2年目》
月曜日・水曜日・木曜日・金曜日/クラスルーム形式のトレーニング（リモートもしくは出社）
休日
休暇
年次有給休暇（初年度10日間）、夏季休暇（3日間）、年末年始（12月30日～1月4日）、 傷病ファミリーケア休暇（10日間）、忌引休暇、 ボランティア休暇、結婚休暇、出産・育児休業
保険制度
ヘルスサポート
メディカルルーム、マッサージルーム、メンタルヘルスケアサポート
その他
ベネフィットポイント（会社）・ウェルネスポイント（健保組合）
育児・介護支援制度（育児コンシェルジュ・介護コンシェルジュ）
給与
月給250,000円（年俸3,000,000円）
https://www.microsoft.com/ja-jp/mscorp/diversity-itlearning/program
あと、障がいや病気を理由に解雇できないし、診断済みで、『待遇・クビにならないこと＞給与・やり甲斐』なら、障がい者雇用を狙った方がいいと思います
例えばこういうの。週2日は終日在宅学習だ
就業時間
10:00 ～ 17:00 （休憩1時間含む・週30時間勤務）
《スケジュール》
10:00 ～ 13:00 在宅勤務・出社日は通勤時間充当可
《1年目》
月曜日・水曜日・金曜日/クラスルーム形式のトレーニング（リモートもしくは出社）
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https://www.microsoft.com/ja-jp/mscorp/diversity-itlearning/program
https://anond.hatelabo.jp/20231130130855
こういう記事読んでも
増田が書いてることが正しいとしても世の中の解釈がもう「何秒か我慢」だけなんだよな。ビジネスとして展開しようとした人らのミスだろう
↑
もし、このように明らかに6秒以上時間が経ってもまだ「怒り」を出力しているようでは、アンガーマネジメントには失敗してるのである。
何が失敗しているのか、ちょうどこの前読んだ本、佐藤恵子『職場でできるアンガーマネジメント:パワハラ、メンタル不調、離職を防ぐ！』を参照しながら見ていこう。なお、この方法がどの程度アンガーマネジメントとして一般的かは流派によるかもしれない。あくまで一例として捉えてくれ。
認知行動療法をベースにしたアンガーマネジメントにおいては、ある人の抱える問題を「外部環境（相手）」と、「個人の反応」としての「認知」「感情」「身体」「行動」との計5つに細分化し、その中から「認知」と「行動」を変えることによって怒りをコントロールするものである。
6秒ルールとは、あくまで「行動によるコントロール」のひとつで、わかりやすいから広まってるがコントロールの手法はたくさんある。10秒深呼吸する、怒りの表出に時間をおく、考えるのをやめる、力を抜く、怒りの気持ちを口に出したり書いたりする……など。方法の例はもっと沢山あるから各人いろいろ探してみることをおすすめする。
ここで「コントロール」と表現したのには意味がある。まず、「怒り」という感情は必ずしも否定されるものではない。怒りは人間として自然な感情であり、コミュニケーションの機能を果たし、うまく活用すればモチベーションに転化できる。怒りを原動力に行動する、など。怒りを完全否定することは得策ではない。
……と、ここまで読んで勘のいい方は既に気づいてると思うが、ここでの説明は既に「怒り」に対する「認知」を変えようとしているのである。元増田にある「怒りの裏側にある感情を見つけよう」というのも、「怒りの裏側には別の感情があるのでは？」という「怒りの認知を変えるための考え方」のひとつだ。
「○○ってこういうものだ」という自分の考えを一度留保し、「○○ってこういうものだと考えてるけど、別の捉え方もできるんじゃない？」と別の角度から物事を捉えることが重要なのだ。その際特に重要なのは、「自分の考え方の癖」を知ることだ。
同書の中では、怒りを抱く自分自身の思考に以下のような傾向がないかを振り返ることを提唱している（「認知を変える」ことは求めていない。あくまで「認知する」だけ）。
怒りを感じたときにその状況と、思考の癖を整理することで、自分自身の感情を認知する。これは「アンガーログ」という手法だ。アンカーログを取り、自分の考え方の癖を知ることがまず大事。
その上で、その思考の癖を一旦忘れ、「別の考え方もできないか？」と考える（あくまで「考える」だけで、まだ変えなくていい）。いきなり変えようとすると大変なので、あくまで「怒りの背景にある自分の考え」の「別の可能性」を認知することが大事だ。
さて、大事なのはコミュニケーションである。怒りをコントロールしながらも、相手とのコミュニケーションを止めるわけにはいかない。そんなときどうすればいいか。
同書では「アサーティブコミュニケーション」を提唱している。相手に何か要求するときに、「事実」「事実に対する自分の感情」「要求」「相手からの返答に対するレスポンス（の準備）」の4つを用意しよう……というものだ。
大事なのは「自分の感情」という点だ。別に、感情を抑える必要はない。感情的に伝えるからコミュニケーション不全が発生するのであり、感情を伝えることは悪いことではない。
結局、アンガーマネジメントで問題になるのは「伝え方」の問題なのだ。なかでも「怒り」は自他を害する可能性が高いのだから、「怒り」を避けて行動するに超したことがないのである。
冒頭の例に戻ろう。
増田が書いてることが正しいとしても世の中の解釈がもう「何秒か我慢」だけなんだよな。ビジネスとして展開しようとした人らのミスだろう
ここまで説明してきたことを実践し、コミュニケーションを前提にコメントを返すならこうなるだろう。
こんなところである。
読んでみてどう思っただろうか？ 茶番に見えるだろうか？ アホらしい？ なんかむかつく？ 長くて読めない？ 反応はあなたに任せる。
個人的な話だが、この増田を書いてる中の人間は、同僚に対する態度がかなり悪いということでつるしあげをくらい謝罪に追い込まれた（被害的思考）。半年前の話だ。
正直無能な同僚（過小評価）が悪いと今も思ってる（「すべき」思考）が、それはそれとしてその場で増田が怒りを見せてしまったことは明確な落ち度なので、試しに本を一冊読んでみたわけだ。
そしたらぼんやりとした「コミュニケーションうまくいかねえな……」が、「自分は仕事とはかくあるべきというハードルが高すぎるんだな……」くらいにまでは、自分と周囲に対するギャップを認識できるようになった。
だからといって怒りが消えるわけでもなく、同僚のことも無能だと今も思ってるが、それはそれとして怒りを表出することはなくなった。
感情を率直に伝えることはやってもいい。ただ、「怒り」のかたちを認識して、それを別のかたちに変えることはできる。
怒りはしばしば自他を傷つけるのだから、わざわざ傷つけなくて済むことがあれば傷つけない方法とったほうが、生き方としては無難だろう。
怒りで生きづらくなってる人がいたら、あなたも良い人生のためにアンガーマネジメントを試してみてはいかがだろうか。
年金も3級でも申請して日常生活に支障があると判定されたら出る模様
交通機関・公共のジム・プール・美術館・博物館割引以外に税金の割引もある
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年次有給休暇（初年度10日間）、夏季休暇（3日間）、年末年始（12月30日～1月4日）、 傷病ファミリーケア休暇（10日間）、忌引休暇、 ボランティア休暇、結婚休暇、出産・育児休業
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少し前の話。昔の知人がソーシャルグッド系の団体を立ち上げていたのがSNSで流れてきた。へえとページを見ていたところ、テーマが多様性を支援し、すべての人に自己肯定感をみたいな内容だったので言葉を失った。
なぜかというと、その立上げ人物の欄にパワハラ加害者の名があったからだ。実はわずかな期間一緒に働いたことがあるのだが、観測した範囲で2名は精神病院送りにしており、素直に応援できない何かがあった。ついでに多様性とか言っておきながらやや激しめの容姿いじりなんかも日常的にしていたことも忘れない。
もう関係のない人物だから、晒そうとか懲らしめてやろうとは思わないのだが、この「自分にとって良いことを言う者のみを内側に取り込む感じ」に吐き気がした。
増田も彼らを糾弾できるほど潔白な人生を送ってきたわけではないが、なぜよりによってパワハラをしてしまう立場の人が人権やら多様性やらメンタルヘルスケアを標榜する団体を立ち上げてしまうのか。
団体のSNSや応援メッセージのリツイートを眺めているが、見事に仲間内ばかりでなにが多様性だよと思う。
多分これからも人の多様性を認めるとかソーシャルグッドを標榜して自己肯定感 を満たす人間を信じられない。そんなことを言えるのは、すでに権利を持っている側で支配する側の人間だけだよと思う。
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健康関連、特にメンタルヘルスケア関連のエントリーが目立った。
シカトされるかボコボコに批判されるのを承知で（だから増田で）書く。むしろ論理的批判は歓迎だ。あと、この件について学問的に素人であることを最初に告白する。その上、これを書くための調査に要した時間もたかだか一時間程度であり、材料が偏っている可能性がある。だが科学的思考はできるつもりだ。
今広く報道される例の事件は、電通の労働事情が問題であるかどうかについては検討の余地があると思う。
日本で一年間の自殺の件数は2万人台で（https://www.npa.go.jp/safetylife/seianki/jisatsu/H26/H26_jisatunojoukyou_01.pdf）、ざっくり考えると一日50人以上自殺している。世界的には、40秒に一人、誰かが自殺している（http://apps.who.int/iris/bitstream/10665/131056/5/9789241564779_jpn.pdf 以下、「WHO報告」と呼ぶ）。これほど数が多い場合、統計学的考察が有用だ。個々のエピソードで語るのは、思考を歪ませてしまう。
今、報道やネットで大きく議論されているのは、電通での長時間労働が非常に悪かったのではないかということである。だがそれは真だろうか。私が疑問を持つのは、労働時間が短いことで有名なフランスでも自殺率は低くないじゃないか、ということがあるからだ。詳しく見よう。日本の自殺率23.1/10万人に対して、フランスで15.8/10万人、というデータがある（http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/2770.html）。フランスは週35時間労働であり、超過勤務については法的制裁を含む強い規制がかけられている。アメリカでは13.7/10万人。条件を揃えるためには先進国で比較するのがよかろう。労働時間については、この3ヶ国では予想通りフランスが最短、次が日本、最長がアメリカ、とある（http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/3100.html）。自殺率とは相関していないように見える。
「過労によって自殺した」という場合、統計学的には、超過労働時間と自殺率とのトレンドが、各種因子、例えば男女・年齢・社会経済状況、を補正したのちにも見られないといけない。ちなみに男性の自殺率は女性の3倍だ（WHO報告）。だから、上に述べた国別比較は、参考にはなるが、あくまで参考である。ネットで調べた限り（http://www.econ.hit-u.ac.jp/~kawaguch/class/seminar_undergrad/ugthesis2013/fujimoto_thesis.pdf）少なくとも日本で、超過労働時間と自殺率の関係に関する先行論文はないように見える。そしてこの参照先PDFには、「所定外労働時間（中略）については自 殺率を減少させていることが分かった。」と結論しているのだ。もちろんこの一件で全ての結論を出してはいけない。同じデータの違う解析や、独立したデータでの再現の確認などが必要だ。
しかし、「超過労働が明らかに自殺率を増加させる」ということについての、社会経済学的根拠が私には見つけられなかった。
医学的には自殺と関係するものとしてのは精神疾患、特にうつ病が挙げられるだろう。ならば、「超過労働がうつ病発生率を増加させる」→「うつ病が自殺率を増加させる」という因果関係にある可能性はあるか。これも短時間調べた限りだが、これまた「労働時間とうつ・抑うつなどの精神的負担との関連について,一致した結果は認められなかった。」とする報告がある（http://joh.sanei.or.jp/pdf/J48/J48_4_01.pdf）。
労働時間をどんなにすることよりも、もしかするとそれとは関係なく発症しているうつ病を早期に検知し、投薬を含むメンタルカウンセリングへのアクセスをよくすることの方が、自殺防止にははるかに重要だったりしないか。
我が子を自殺から守るためにするべきことは何か。考えている次第である。
もちろん、日本の超過労働（しかも効率の悪い）は是正されるべきだ。しかしこれは、例えば妻や子供といる時間を増やしてより豊かな家庭生活を送ることとか、余暇を増やしてレジャーによってより経済・産業を回すこととか、そういったことが目的であるだろう（これも学問的検討が必要だが、「家族といる時間が増える」ことについてはほぼ明らかと言えよう）。その上さらに、労働時間を減らせば自殺率は減るのか？自殺率を減らすために労働時間を減らすのか？本文で参照した論文によれば、自殺率と失業率は強く相関するとのことだ。労働時間を減らすと、少なくとも今の日本の労働慣行のままでは、経済は悪化すると思われる（これは将来的には労働慣行そのものを変えるべきだろう）。それで経済が悪化することで失業率が高まり、却って自殺率は高まらないか？
もしそうなら、その時政治に必要な決断は、労働時間を減らすことにより一時的に自殺率が増える可能性があり、メンタルヘルスケアを強化する、ということが必要になるだろう。これは、「労働時間を減らせば自然と自殺率は減る」と思っていたら起きない発想ということになる。
ストレスチェックが義務化されたとかそんなのと関係あるのかないのか、会社がメンタルヘルスケアサービスみたいなのを導入した。
委託業者や提携してるメンタルクリニックに社員が電話やメールで相談したり面談しに行ったりできるやつ。
家庭のことやちょっとした心のことでも範囲内だから送ってきてくださいみたいなパンフをもらったけど、
フロアのパーティションがなくなって人口密度がちょっと増えただけで適応障害起こして休職して、
ついでに検査受けたら発達障害が発覚したけど、偉い人が発達障害はやる気の問題って公言してるマンだから怖くて会社には伝えてなくて、
そうこうするうちに嫁も鬱になって現在嫁さん療養のため実家に帰ってて別居なう、
自分はなんとか職場復帰できたけど、前から会社の中に数人、声聞くだけでものすごくザワついて20分ぐらい集中できなくなっちゃう人たちがいて相変わらず割と仕事がしづらい。
どうも地声が大きかったりよく通る声ってだけで無条件にダメみたいだけど、なにぶん声が大きくていらっしゃるので、ちょっとイヤホンで曲流すぐらいでは対策できなかったり。
ところでそろそろ実家に一人でいる母親の介護(兄弟親戚なし)が現実味を帯びてきたんだけど、そういえば自分にも実家にも金が全然ないね。
みたいな現状はきっと相談の対象にはなるんだろうけど、ざっくり満貫ぐらいありそうなこの状況を、素直にメールで送ったらどうなるんだろう？
少し興味はあるけど、毒にも薬にもならないようなことを言われて煙にまかれるか、
変に会社にダダ漏れになって居辛くなるんじゃないかなー、と想像してしまって実際に試す気にはなかなかなれないので、
