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はてなキーワード: お茶の水女子大学とは
性別適合手術は受けてなくてもOKみたいだから、トランスジェンダーだと嘘ついて入学もできてしまうやん。権利主張して合法的に女湯とか入れてしまうわけよ。
A. フェミニストの一部が女性用施設（女子トイレなど）からのトランスジェンダー女性の排除を主張してトランスジェンダー当事者や残りのフェミニストから猛反発受けてます。
A. トランスジェンダー排除の発想自体は欧米のフェミニズムに元々ある流れっぽいですし、日本語圏のウェブでも細々と論じられてはきたのですが、急に日本語圏のtwitterで流行したのは2018年下半期くらいからでしょうか。
お茶の水女子大学がトランスジェンダー女性の入学を認めたことが引き金になったっぽいですが、最初から議論の流れを追ってるわけではないので正確にはわかりません（調査不足ともいう）。
A. 女性は「女性の身体を持っている」ことで差別され性暴力の被害を受けてきたのだから、身体が男であるトランス女性は女性のための空間に入ってくるべきではない、という主張なようです（一人一派なので色んな主張が入り乱れていますが丁寧に腑分けする気力はない）。トランス女性の方が性暴力に遭う割合が高いという統計があって何度も提示されてるんですが聞く耳はなさげ。
A. 外野が見ている分には論理的にも倫理的にも反排除派の圧勝なんですが、排除派がとっくに論破された論点をゾンビのごとく引っ張り出してきて延々とエコーチェンバーの中で会話してるので一見なかなか決着がつかないように見えています。これ在日差別とか歴史修正主義とかで見たことあるやつだ。
A. トランス排斥派ラディカル・フェミニスト（Trans-Exclusionary Radical Feminist）の略ですが、要するに男性特権とか色々な理屈をつけてトランス女性を排除しようとする一部のフェミニストのことです。
シノドスから記事を削除されてた在米フェミニストの方だけでなく、配偶者を亡くして語学留学中の方、ソラノート炎上ダダ漏れ配信事件の被害者の方、ダサピンクの方、森友学園問題で名を馳せたジャーナリスト氏の性暴力疑惑のステマに巻き込まれた方など、はてなでフェミニストと名乗っていたりフェミニズムに親和的な主張をされている方々の中でも声が大きい人たちが次々と議論に参入していてはてなー的にはオールスター感謝祭です。
さらにははてな出身ではないですが、かつてまなざしライオンとして勇名を馳せた方が熱心な排除派として活動されている辺りも見どころですね。別の大物排除派は猫アイコンだし、ネコ科への熱い風評被害では。
あと、ふだんあれだけ「男性には特権がある」と主張している人たちの一部が「シスジェンダーには特権がある」と言われた途端に発狂してそんな特権ないとか言い出してる光景は見ていて呆れ返ります面白いですね。
A. トランス排除派のやべー発言で打線組んだ（「」内は全て原文ママ）。
1中 「私は女性とはセックスで決まると思っているので、最初から前提が違いますね」
2右 「特にシスヘテ女という表現は、それ自体が、女性を他者化する女性憎悪である。」
4一 「トイレで怖い目にあわされたことない人は全員黙っててよって思う。一大事やねん。人権とかで譲れる話ちゃうよ」
6二 「フェミニズムは生身の人間の血の叫びではじまってんの。暖炉の前でやるナンプレみたいな机上の空論に付き合ってられるか。」
7遊 「T者だけ批判しても、生得的女性の同性愛者はどこまでも女性専用スペースに入ってこれるんだものな。」
8捕 「ヘテロ女性にどのような脅威をもたらすかという一例。」
9投 （性被害経験を語ったトランス女性について）「草むらに引き釣りこまれるだけに終わるのが男の特権だよネ～結局ゴリラ並みの腕力で対抗できるんじゃ～ん」
A. 以下の匿名ダイアリー記事はこの論争と関係したものですね。増田だけでなくはてなブログにも関連エントリが上げられています。
「4月、お茶の水小の6年生の保護者会で、学校側から『提携校進学』と呼ばれる新制度を設けることが発表されました。お茶の水小を卒業した若干名の生徒が、名門国立中である『筑波大学附属中』に進学できるということでした」（保護者の1人）
http://news.livedoor.com/article/detail/13082212/
「お茶の水女子大学では、女性研究者を支援するために、研究者の子供を特別に入園させる制度を創りましたが、悠仁様がその適用第一号となられたのです。」
総務省 情報通信政策研究所の本体はどういった人がいるか分からないけど、委嘱している研究員の顔ぶれはこんな感じ。
http://www.soumu.go.jp/iicp/chousakenkyu/advisors.html
平成２７年度 情報通信政策研究所 特別研究員（五十音順、平成28年1月29日現在） ●特別上級研究員 【法学系】 青木 淳一（慶應義塾大学法学部准教授） 専門：行政法、政府規制産業法 石井 夏生利（筑波大学大学院図書館情報メディア研究科准教授） 専門：プライバシー権・個人情報保護法、情報法 佐々木 秀智（明治大学法学部教授） 専門：英米法、情報メディア法 新保 史生（慶應義塾大学総合政策学部教授） 専門：憲法、情報法 杉原 周治（愛知県立大学外国語学部准教授） 専門：憲法、ドイツ法、メディア法 曽我部 真裕（京都大学大学院法学研究科教授） 専門：憲法、メディア法 寺田 麻佑（国際基督教大学教養学部准教授） 専門：行政法、情報通信法 東條 吉純（立教大学法学部教授） 専門：経済法 西土 彰一郎（成城大学法学部教授） 専門：憲法、マスメディア法 西村 暢史（中央大学法学部准教授） 専門：競争法、競争政策 林 秀弥（名古屋大学大学院法学研究科教授） 専門：経済法、独占禁止法と競争政策 平野 晋（中央大学総合政策学部教授） 専門：不法行為法、契約法、アメリカ法 若林 亜理砂（駒澤大学大学院法曹養成研究科教授） 専門：経済法 【経済系】 依田 高典（京都大学大学院経済学研究科教授） 専門： 応用経済学 春日 教測（甲南大学経済学部教授） 専門：産業組織論、経済政策 高口 鉄平（静岡大学大学院情報学研究科准教授） 専門：情報通信経済学、産業分析 佐々木 勉（ポリシー・リサーチ・ユニット株式会社主任研究員） 専門：情報通信経済学 宍倉 学（長崎大学経済学部准教授） 専門：公共経済学、産業組織論 実積 寿也（九州大学大学院経済学研究院教授） 専門：通信経済学、公共経済学、産業政策学 竹村 敏彦（佐賀大学経済学部准教授） 専門：応用経済学 田中 辰雄（慶應義塾大学経済学部准教授） 専門：情報通信産業の実証分析 手塚 広一郎（日本大学経済学部教授） 専門：産業組織論、公益事業論、交通経済学 徳原 悟（拓殖大学国際学部教授） 専門：開発経済学 中村 彰宏（横浜市立大学学術院人文社会科学系列教授） 専門：産業組織論、計量経済学 森脇 祥太（大阪市立大学大学院経済学研究科教授） 専門：ミクロ計量経済学 【人文・学際系】 秋吉 美都（専修大学人間科学部教授） 専門：情報行動のミクロデータ分析、社会統計 内山 隆（青山学院大学総合文化政策学部教授） 専門：メディアとエンターテイメントの経営戦略と経済政策 岡田 仁志（国立情報学研究所准教授） 専門：電子商取引論、電子通貨論、地域情報政策論 北村 智（東京経済大学コミュニケーション学部准教授） 専門：メディア・コミュニケーション論、情報行動論 小泉 力一（尚美学園大学芸術情報学部教授） 専門：教育工学、情報教育 小舘 亮之（津田塾大学学芸学部教授） 専門：メディア情報サービス、マルチメディア情報通信工学 土屋 大洋（慶應義塾大学大学院政策メディア研究科教授） 専門：国際関係論、情報社会論、公共政策論 橋元 良明（東京大学大学院情報学環教授） 専門：コミュニケーション論、社会心理学 ●特別主任研究員 【法学系】 生貝 直人（東京大学大学院情報学環特任講師） 専門：情報政策（知財、プライバシー、表現規制等） 早川 雄一郎（京都大学大学院法学研究科特定助教） 専門：経済法、競争政策 【経済系】 橋本 悟（帝京大学経済学部専任講師） 専門：公益事業、公共経済学、ミクロ経済学、産業組織論 山本 渉（電気通信大学情報理工学部講師） 専門：応用統計学 【人文・学際系】 河井 大介（東京大学大学院情報学環助教） 専門：情報行動論 齋藤 長行（お茶の水女子大学非常勤講師） 専門：メディア政策、行動経済学、教育工学 吉見 憲二（佛教大学社会学部現代社会学科講師） 専門：情報コミュニケーション、情報通信経済学 ●特別フェロー 工藤 郁子（慶應義塾大学SFC研究所上席所員） 専門：情報法 田中 康裕（専修大学社会知性開発研究センター客員研究員） 専門：国際情報通信学、社会情報学 堀川 裕介（東京大学大学院学際情報学府博士課程） 専門：社会情報学（メディア利用と心理）
上の下くらいの学歴だと思っている。
でも、私は、この学歴に見合わないくらい思慮が浅く能力が低い。
とにかく頭が悪い。
自分の頭が学歴に着いていかないのが、つらく、もどかしく、恥ずかしい。
知り合ったばかりの人と昔の話をするときに出身大学を聞かれることがある。でも、私はその都度誤魔化そうとする。
それでも深く聞かれてしまうと、答えざるを得ない。
そしたら、有名なところじゃん、頭いいんだね、お嬢様じゃん。
みんな、この3つのどれかを言う。
推薦で入ったの？なんて聞かれると、嘘はつけないから、一般で入った。と答える。
そして、「言っても分からないと思う」と言ってしまったことで、相手の気分を害してしまう。
「自分はお茶の水女子大学すら知らない人間だと思われていたのか」という具合に。
私は頭が悪いから、頭が悪い人と仲良くしたいのに、それすらできない。
でも、学歴のある人と仲良くすると、話が合わない。
つらい。
togetterが見難くて仕方ないのでまとめてみた。
昔書いた記事→問題多いTVゲーム「有害指定」』 完全版は左記リンクから購入できますが、5年前の記事ですが、この後どうなったのか、これからのことを考えるのに有用だと考え、僕が書いた本文だけは公開しちゃいます。
今年5月、あるテレビゲームソフトが神奈川県で「有害図書類」の指定を受けた。地方自治体の条例で規定される有害図書類指定とは、悪影響となる恐れがある書物・映像作品を、18歳未満の青少年に販売することを禁止するものだ。
主に成人誌など性的な表現を扱う媒体になされてきた措置で、テレビゲームソフトを指定したのは、神奈川県が全国で初となった。
「有害指定」を受けたのは、米国のロックスター・ゲームス社が開発した「グランド・セフト・オートⅢ」(GTAⅢ)。日本国内ではカプコンが「大人のエンターテインメントの形成を狙い」、
プレイステーション2用のソフトとして2003年に発売した。世界で1000万本売れている大ヒット作で、国内での販売数は35万本とスマッシュヒットとなっている。
ゲームは、マフィアやギャングの依頼で盗みや殺人、破壊工作を含むさまざまなミッションをこなすというストーリーで、「バイオレンス・アクション・ゲーム」というジャンルに属する。
GTAⅢが「有害」とされた理由は、これまでのような性表現ではなく「暴力・残虐表現」なのである。
テレビゲームは通常、ゲームの本筋から外れる動きはできない。モンスターを攻撃することができても、それ以外の対象を攻撃したり、商店を襲って商品を強奪することは不可能だ。
しかし、GTAⅢはプレーヤーの自由度が非常に高く、本来マフィアと戦うはずの主人公が、意味もなく通行人を射撃したり、バットで殴りかかったりすることができる。究極的な高いリアリティーを誇っており、そのゲームシステムは当時高く評価された。
家庭用ゲームの業界団体であるコンピュータエンターテインメント協会(CESA)は毎年、優れたゲームソフトを表彰しているが、GTAⅢは03年度の優秀賞3作品のうちの一つに選ばれたほどだ。
ところが、過激な暴力表現を含むその内容は倫理観などの観点から物議を醸し、青少年がこうした内容のゲームをプレーすることで、何らかの犯罪を誘発するのではないかとの声が一部で囁かれ始めた。
これらの声は、GTAⅢのヒットとともに大きくなり、主に児童保護団体などが自治体に規制を呼びかけ、神奈川県による有害図書類指定へと結びついたのである。
〝残虐ゲーム規制〝の動きは各地へ波及している。神奈川県に続いて埼玉県が9月にGTAⅢを有害図書類に指定。東京都や大阪府、京都府などもテレビゲームの規制について検討に入った。
GTAⅢは、ゲーム業界関係者などの専門家を含まない児童福祉審議会のメンバーによって、「あんな酷いものを子どもにさせるのは良くない」という、非常に観念的な基準に基づいて「有害認定」されたといえるからだ。
しかもテレビゲームが与える影響について、科学的な根拠が提示されたわけではない。残虐・暴力表現を含むテレビゲームが、青少年に悪い影響を与えるか否かは、諸説飛び交う微妙なものであり、とても十分な議論を経たとは言えない。
また、わざわざ行政が規制を行うことの必然性もきちんと議論されていない。
家庭用ゲーム業界は、コンピュータエンターテインメントレーティング機構(CERO)という特定非営利活動法人(NPO法人)により、ゲームの内容によって、対象年齢別にソフトを分類する「レーティング」を行っている。
レーティングによって、ゲームソフトは「全年齢対象」「12才以上対象」「15才以上対象」「18才以上対象」の4種類に分けられ、現在ほぼすべてのソフトのパッケージに、その年齢以上の表現が含まれることを示すシールを貼っている。
しかし、CEROのレーティングはあくまで、その年齢層への〝推奨 でしかなく、対象年齢以外の顧客に販売することを規制するものではない。
神奈川県をはじめとする行政サイドは、この点を突き、「有効性に乏しい」として規制に乗り切ったわけだが、こうもあからさまに家庭用ゲーム業界の自主努力を無視しては、反発を招くのも当然だ。
経済的な影響もどこまで考慮されたかは疑問だ。家庭用テレビゲーム市場は、国内だけで4000億円規模の巨大なマーケットである。
「規制される恐れがある」という事実は、これまで、ある程度自由にユーザーのニーズを追ってきたメーカーの大きな足かせとなることは明白である。
任天堂のファミリーコンピュータ(ファミコン)以来20年間、家庭用ゲーム業界が年月をかけて模索してきた「面白いゲーム」が制作しづらくなるのだ。
「CEROのレーティングで『18才以上対象』の指定を受けることは大ダメージ。
一部の大手量販店では、『18才以上対象』のソフトは最初から仕入れないところもあり、それだけで当初の見込みより販売本数が大きく落ち込むこともあり得る」。大手メーカーのマーケティング担当はこう本音を語る。
「推奨」に過ぎない自主規制の枠内ですらこうなのに、行政のお墨付きで規制が行われたら、どのくらいの機会損失が発生するかは想像もつかない。
拙誌の『隔月刊ゲーム批評』(05年11月号)において、お茶の水女子大学の坂本章教授は、テレビゲームの有害図書類指定について、以下のように問題点を指摘している。
「第一に、表現の自由を侵害する。第二に、クリエーター育成の障害になる。自分の仕事が法律違反と背中合わせの状況では、クリエーターは十分に創造性を発揮できないであろう。
第三に、思考停止をもたらす。法的規制によって、『ゲーム悪影響問題』は法律で解決するものと捉えられるようになり、多くの人々がこの問題にどのように取り組むかについて考えたり、議論することを止めてしまう」
特に注目すべきは、3点目の「思考停止」である。坂本教授は「ゲームに限らず、さまざまなメディア・作品とうまく付き合えるようにする『メディアリテラシー教育』を重視すべきだ」と続けている。
法規制に伴う思考停止は、こうした教育の機運も損なわせる恐れがある。もう一度考えておきたいのは、「暴力・残虐表現のあるテレビゲームをプレーすることは、本当に青少年に悪影響を及ぼすのか」ということだ。
「ゲームの悪影響」を叫ぶ動きはファミコン時代からあった。凶悪な少年犯罪が発生するたびに、テレビゲームはマンガやアニメなどと共に槍玉に挙げられてきた。
容疑者の部屋からは、残虐表現を含むテレビゲームが発見され、さらにそのゲームを好んでプレーしていたという「事実」がマスコミで報道される。
GTAⅢも今年2月の大阪府寝屋川市で起きた教職員殺傷事件で逮捕された少年が好んでいたとされる。
だが、ゲーム機を所有していない子どもは一体どのくらいいるのであろうか。家庭用ゲーム機の世帯普及率は70%以上ときわめて高く、持っていて当然である。
GTAⅢと同様、残虐表現を含むとして問題視される「バイオハザード」シリーズは、各作品とも国内だけで100万本クラスのヒット商品だ。
家庭用ゲーム機所持者の大半は、バイオハザードシリーズのいずれかの作品をプレーしたことがあると言っても過言ではない。本当にテレビゲームソフトが子どもに悪影響を与えているのなら、少年犯罪はもっと増えることになる。
技術の発展によりテレビゲームの表現や描写は、現実と見まがうほどリアルになってきた。それが現実とバーチャル世界の混同を招き、ゲーム世界を模倣した凶悪な犯罪を発生させる引き金となることは、可能性として否定できるものではない。
ゲームを制作するメーカーは、こうした点も憂慮し、確たる倫理意識を持って青少年に有意なテレビゲームを提供する責任について、考えていかなければならないだろう。
また、今回の行政による規制が家庭用ゲーム業界の危機感を煽り、大きな問題提起となった側面もある。
CESAといった業界団体は、GTAⅢの有害図書類指定を受けて、明らかに18歳未満とわかる購入希望者には「18才以上対象」ソフトを販売しないなど、より強制力の強い自主規制プランを発表し、その実施を販売店各社に要請した。
今後、行政と家庭用ゲーム業界の間で共に「テレビゲームの有害性と規制」について、大いに議論がなされるのであれば、今回の規制は良い結果を生むことだろう。
ただし、「臭いモノには蓋をする」だけの場当たり的な規制でしかないのであれば、やはり強制的な法規制はあまりにも問題が多い。
表現・言論の自由の尊重という観点や、ユーザーのニーズを満たせずに産業として衰退する可能性という、経済的な視点からすれば危険ですらある。
そして議論の場に、「悪影響」を受ける対象者である青少年の声を反映させなければならない。
今回の論争は、筆者のような「大人になったファミコン世代」と「ゲームを知らない世代」ばかりが熱い論争を繰り広げ、肝心の対象者が置いてきぼりになっている。
日本一頭が良い私立女子高校 桜蔭学園 1学年生徒数250名 東大合格者59名 日本一頭が良い私立男子高校 灘高校 1学年生徒数216名 東大合格者114名 日本一頭が良い国立女子高校 お茶の水女子大学付属 1学年生徒数120名 東大合格者5名 日本一頭が良い国立男子高校 筑波大学付属駒場 1学年生徒数160名 東大合格者74名
データ出してくれるのはいいんだが
結論ありきでデータを見ると失敗するよ。
