2015-08-29

比較優位原理会社員生産性にあてはめるのは適切なのか?

どんな無能な人でも比較優位性のある仕事をすれば会社全体の生産性を上げることができる、という言説をときおり耳にする。私自身は無能人間で、こういう耳ざわりの良い話は大好きなのだけど、一方で鵜呑みにしてしまっていいのだろうか?と思う。

ウィキペディア経済学入門書から読みかじった程度の知識なんだけど、そもそもリカード比較優位の話って二国間貿易での話なんだよね?大抵の会社での業務は2人よりもはるかに多い人との分業で成り立っているはずだから比較優位でもって安易生産性について語ることはできるのだろうか?

もう一つの疑問として、比較優位性のある能力を活かす部署に配属されている場合はどうすればいいのか、というのがある。企業貿易とか自由業者の話であれば、経済主体意思比較優位を活かした経済活動ができるだろうけれども、人事に業務を制約される会社員比較優位性を活かすのは、実は結構難しいことなのではないだろうか。

他にも、業務知識をうまく共有できてない職場では、分業を進めすぎるとかえって的確な判断ができなくなるということもあるのではないかと思う。そういう状況下で各々が比較優位を重視して仕事しても、全体の生産性向上にはあまりつながらない気がする。

なんだかまとまりのない、もやっとした疑問になってしまったが、要するに自分の置かれている環境の制約について考慮せずに比較優位原理でもって仕事の話をするのは、無能自分諌めるアヘンしかならないのではなかろうか、というのが私の疑問。

そういうことを考え始めると、やっぱり無能自分会社を辞めて隠遁生活を送ったほうがいいんじゃないかと思いはじめて眠れない。

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