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はてなキーワード: サービスとは
ゲームに凄く詳しそうな人でもDQ・FF・サガ・キンハ・英雄伝説・メガテン（ペルソナ）・ポケモンを全作やってる人に出会ったことがない。
人類の全人口は７０億人いるがそのうち７万人ぐらいしかおらんのちゃうかと思う。
そういう人でもSRPやアクションゲームまで含めていったら全部は出来てないだろう。
生まれつき大量の金があって人生を全部ゲームに使えたら可能かもしれない。
ただひたすらゲームをやって過ごす。
毎月３５０時間。
毎年４０００時間。
大作のプレイ時間が平均４０時間だとしても毎年１００本を片付けられる。
じゃあ普通の人、普通に働いていて、ゲーム以外の趣味もある人はどうなる？
毎年２０本ぐらいがせいぜいじゃないのか？
１年間で新たに増える「名作」の量に対して足りているのか微妙なレベルだ。
かなり厳しいな。
というかこれだと往年の名作RPGシリーズをなんとかするだけでも１０年ぐらいかかる計算になる。
名作アクション、名作シミュレーション、名作ADV、全てのジャンルを制覇しようとすればとてもとても。
ソシャゲやMMOになるとサービス終了前、もっと言えば賑わっている時期に遊ばなきゃいけないから時間制限もキツい。
そもそも格ゲーなんかは一つのゲームをちゃんと遊んだと言えるラインに行くのに２００時間はプレイしないと話にならない。
積み上げていくと被現実味がどんどん増していくな。
やめよう。
実績解除みたいな感覚で「いつかやりたいゲーム」を埋めていくのは。
全部忘れることにしてそのときに遊びたいゲームだけやりゃいいや。
ドット絵時代の古臭いゲームなんてネットでネタバレもされまくってるしもうどうでもいいやろ。
海外のサービスが主流になってるから海外規制の常識を今の子供たちが刷り込まれてるのよな。本気でヴィーガンとかポリコレとか信じちゃってるじゃん。
財務省は昨日、5年後に発足する二重貨幣経済の概要を発表しました
この制度により、一般消費に使用される生活用貨幣と、政府活動・企業活動を支える投資用貨幣という、二種類の貨幣の共存体制が発足し、労働者・消費者は主に生活用貨幣、民間企業は主に投資用貨幣を所有・使用することになります
また金融機関は、消費者金融が生活用貨幣、一般銀行は投資用貨幣を取り扱うことになり、住宅ローンは消費者金融によって提供されるサービスになります
併せて政治資金規正法改正により、政治資金における貨幣割合は、生活用貨幣を50％以上とすることが義務付けられました
企業献金受入可能額が消費者献金の総額に応じて制限されるため、政治家は消費者からの献金を求めざるを得なくなり、労働者の賃上げ・消費財販売価格の値下がりに繋がる効果があると見られています
real economy 実体経済 ←→ financial sector 金融部門 , monetary economy 貨幣経済
market economy 市場経済 ←→ planned economy 計画経済 , comamnd economy 指令経済
real GDP 国内総生産 ←→ nominal GDP 名目GDP
consumer economy 消費経済, home economics 家政 ←→ asset economy 資産経済, private-capital economy 民間資本経済
https://b.hatena.ne.jp/entry/s/togetter.com/li/2376510
＞転売に反対してるのってこういう感情論しか見たことないんよな。反対するのは個々の意見だから構わないけど、感情論だという自己認識を持ってほしい。
6/2正午現在ですでに80くらいブクマしてる、6/1は多すぎて数えてない（200以上？）、タグもほとんど付いてない
内容は統一感なし、ブコメもほぼ全て無し、使ってるサービスははてブだけ
他ブコメ
■イスラエルはどうしてあんなにひどいことができるの？ 早尾貴紀——前編｜じんぶん堂
＞イスラエルも同じようにひどいことをされてきたからじゃないかな？（☆なし）
これだけ本音を言ってくれてる増田にすら、綺麗事の偽善をコメントする人たち。というか口だけなら何とでも言えるから実際は絶対やらないだろうし。綺麗事で溢れる社会は苦手だ。（☆4）
ギブ
退職代理企業は当然、このサービスを使った人のリストを持っている。漏れたら再就職が終わる。それに自分で退職すらできない押しに弱い人のリストは凄く使い道がありそう。詐欺やマルチや宗教に流れないことを祈る。
おめーみてーなパワハラ気質のクズに嫌ってもらえるならむしろ再就職の始まり始まりだろ
令和の世を生きるな
昭和に帰れ
どのウェブ漫画か？だと言われると困るけど主要じゃウェブ漫画サイトの大体ははてなが握ってると言えるのではないかな
▽ マンガビューワ「GigaViewer」とは
Webマンガサイトやマンガアプリなどのサービスを使って、ユーザーがマンガ作品（電子コミック）を閲覧する際に必要なソフトウェアが「ビューワ」です。マンガサービスにおける読書体験の質を決定的に左右する核心的な機能であるため、高品質なビューワの重要性が高まっています。
当社では「はてなブログ」や「はてなブックマーク」などの個人向けWebサービスの提供で培った技術力を活かし、2017年にWebサイトとしての魅力を引き出せるマンガビューワである「GigaViewer（現在の「GigaViewer for Web」）」を開発しました。ユーザーが快適にマンガ作品を楽しむための各種機能に加え、サービス提供者の運用コストを削減する管理機能、広告によるマネタイズ支援など、機能とサービスの拡充に継続的に取り組んでいます。2021年11月より、Webマンガサービス向けビューワに加えて、マンガアプリに対応したビューワである「GigaViewer for Apps」の提供を開始しました。
「GigaViewer」は、以下15社・19サービスにて採用されています。
＜「GigaViewer for Web」が採用されたWebマンガサイト＞
「少年ジャンプ＋」「となりのヤングジャンプ」（株式会社集英社）／「マガジンポケット」「コミックDAYS」「&Sofa」（株式会社講談社）／「くらげバンチ」（株式会社新潮社）／「コミプレ」（株式会社ヒーローズ）／「コミックボーダー」（株式会社リイド社）／「コミックガルド」（株式会社オーバーラップ）／「ゼノン編集部」（株式会社コアミックス）／「MAGCOMI」（株式会社マッグガーデン）／「webアクション」（株式会社双葉社）／「コミックトレイル」（株式会社芳文社）／「コミックブシロードWEB」（株式会社ブシロードメディア）／「FEEL web」（株式会社祥伝社）／「サンデーうぇぶり」「コロコロオンライン」（株式会社小学館）／「COMIC OGYAAA!!」（株式会社ホーム社）
＜「GigaViewer for Apps」が採用されたマンガアプリ＞
当社では今後も、自社サービスで培ってきた技術力とマネタイズを含む運営ノウハウを活用し、企業のサービス開発・運営・収益化を支援してまいります。
最近、食事は宅食のおまかせコースに頼り切っている。今使っているサービスは和洋中を2:2:3くらいで毎週送ってくれて、そこそこ美味しいので問題なし。
娯楽はゲームをやっているが、耳が寂しいのでラジオをつけている。ラジオはテレビより音声だけで伝えることに特化していて、広告と番組の音量の差がないのが聞きやすくていい。そして何より、局によって番組の方向性がある程度決まっていて、テーマに沿った一定以上のクオリティの番組が流れ続けているのが良い。空間を占める音はラジオ局にお任せだ。
健康管理はスマホアプリに任せている。歩く、走る、食事をする、寝る…全ての場面にアプリの補助が入れられる。ある程度の指針を見せてくれるので、何をすべきか迷わなくていい。
体のメンテナンスは医者任せだ。ある程度以上の症状が出たら、自分なりに症状を記録した上で病院にかかれば、とんでもない時間勉強して知識を蓄えた人体の専門家が判断してくれる。それでいて1回700-800円くらいだ。雑貨屋で買うしょうもない物より安い。
意外と他人に任せられることはたくさんあって、サービスさえ知っていればかなり快適に暮らせる。大人って最高だ。もし過去に戻れると言われても、子供に戻りたくないし、技術の進歩していない時代にも戻りたくないから、二重の意味で拒絶するだろうな。
奴らのうち、大抵の人間は無害だが、クソみたいな人間が一定数まじる割合が有料のものよりも多い。
そんな奴らのクレーム対応はまじでブルシット・ジョブという名目に相応しい。ブルジョアぶってる増田にはわからんだろうけど。
上記のことについて、京都地方検察庁 検察官 検事 ◾️◾️ ◾️◾️からはてな株式会社に対して解散を命令するよう請求があったので、下記のとおり命令してよろしいか。
また、同社を命令の発せられたことを以って解散したものとみなしてよろしいか。
記
住所 京都市〇〇区〇〇町〇〇番
代表 ◾️◾️ ◾️◾️
２ 告示及び通知
別紙のとおり
３ 理由
審査の結果、上記会社は、提供するサービス〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇を通じて男女間、都市地方間の対立を激化させ、道徳、風俗、倫理を著しく阻害した（審査結果表 別紙）。
４ 請求者
同 検事正 ◾️◾️ ◾️◾️◾️
５ 決裁ルート
正確に言うとプライベートモードにしたただけで、使うのはやめていない。
誰にも読まれることのないコメントを、いかにも☆が付くことを狙って書いてしまう自分に驚いているが、さすがに一時的な状態だと思う。
距離を置いてみるとブクマカたちの異常性が良く分かる。Twitterのようにクラスタ分けがされるわけでもない、表舞台しか存在しないプラットフォームが、よくぞこんな長い期間維持されてきたものだ。
普通にブレイクしたWebサービスなら、ユーザ数の桁が増えてクラスタリングなしでは使いものにならなくなっていただろう。といって閑古鳥というわけでもない、中途半端な状態を延々長引かせている。変なサービスだ。いくら計算機コストが低くともサポートコストで赤が出そうなものだが。
このまま卒業できると良いんだが……
たぬかなが少し前にアウシュ◯ッツな発言をして若干好評を受けていたけど、実際弱者男性なんてアウシュビ◯ツなんてしなくてもそのうち孤独死するんだよねえ。ぼくもその一人さ！
でも孤独死するにしても、賃貸の畳に消えないシミを作ったり、ご近所をハエまみれにしたり、特殊清掃にゴーストバスターズしてもらうのは迷惑がかかるから嫌なんだよね。
なるべく綺麗に孤独死したいんだ。ここでいう綺麗にというのは、もちろん姿のことじゃなく周囲の健常者のみなさまに迷惑をかけない、という意味ね。
だから、弱った弱者男性（ここ意味が重複していて面白ポイント）を終末処分する場所が欲しいんだよね。
別に介護とか食事とか、あらゆるサービスは提供してもらわなくていい。木製ベッドだけの小部屋に寝かしておいてくれて、ぽっくり死んだらそのまま部屋ごと焼却処分してくれればいい。坊さんにお経読んでもらうとかいらない。適当に燃え残った骨を砕いて花壇とかに蒔いといてほしい。処分料は払うよ！500万まだなら出す！
とにかく孤独死とかで各方面に迷惑かけながら死ぬのは嫌なんだよな。弱者男性が嫌われてるのは仕方ないとしても、死に際まで迷惑かけるのはモヤモヤする。なるべく工場みたいに効率的に、無感情にぼくを処分してくれ。この世に生きた証なんて、弱者男性には不要なんだからさ。
はてな匿名ダイアリーへの投稿が申し立てにより削除されたにもかかわらず繰り返し同様の投稿を行う悪質なユーザーは、はてラボおよびはてな全体のサービス利用停止措置などの対象とし、別のアカウントを取得しての再利用もお断りします。
匿名ダイアリーでは、「言及された当事者から削除の申し立てがあった場合、発信者への意見照会を経ずに削除を行う」という特殊なルールを設けています。また、サービスの匿名性は、特定の対象を攻撃する目的に使われるべきでないと考えています
ペイメントカード企業が特定のコンテンツやサービスに対して制限を設ける際に影響を受ける主な法律や規制には以下のようなものがあります。
1. 通信品位法（Communications Decency Act, CDA）
1996年に成立した通信品位法の第230条（Section 230）は、インターネットサービスプロバイダ（ISP）やウェブサイト運営者がユーザー生成コンテンツに対して責任を負わないと規定しています。ただし、この法律は未成年者を対象とした有害なコンテンツや、性表現を含むコンテンツの流通に対しては一定の規制を設けています。これにより、ペイメントカード企業は特定のコンテンツに関するガイドラインを設定する必要があります。
2. 児童ポルノ禁止法（Child Pornography Prevention Act, CPPA）
1996年に制定されたこの法律は、児童ポルノの制作、配布、所持を厳しく禁止しています。ペイメントカード企業は、この法律に基づいて違法なコンテンツに関わる取引を防止するための措置を講じる必要があります。
3. 人身取引被害者保護法（Trafficking Victims Protection Act, TVPA）
2000年に成立したこの法律は、人身取引や性的搾取に関連する活動を厳しく取り締まっています。ペイメントカード企業は、人身取引に関連する取引を阻止するためのガイドラインを策定し、実施することが求められます。
4. Dodd-Frankウォール街改革・消費者保護法（Dodd-Frank Wall Street Reform and Consumer Protection Act）
2010年に成立したこの法律は、金融システムの安定性を強化し、消費者保護を強化するための一連の規制を導入しました。ペイメントカード企業は、この法律に基づいて消費者の権利を保護し、不正な取引を防止するための措置を講じる必要があります。
2001年に制定されたパトリオット法は、テロリズムやマネーロンダリング対策を強化するための規制を含んでいます。ペイメントカード企業は、この法律に基づいて、疑わしい取引を監視し、報告する義務があります。
6. クレジットカード法（Credit Card Accountability Responsibility and Disclosure Act, CARD Act）
2009年に成立したこの法律は、クレジットカードの利用者保護を目的としています。これにより、ペイメントカード企業は透明性の確保や不正な手数料の防止などのガイドラインを遵守する必要があります。
7. 連邦取引委員会（Federal Trade Commission, FTC）のガイドライン
連邦取引委員会（FTC）は、消費者保護に関するガイドラインを設定し、監督しています。ペイメントカード企業は、これらのガイドラインに従い、詐欺や不正な商慣行を防止するための措置を講じています。
