はてなキーワード: 2026年とは
クリスチャン・ホーナーのセクハラ騒動から端を発したレッドブルチームのゴタゴタが沈静化しない。
当初はあり得るわけがないと受け止められていたフェルスタッペンのメルセデスへの移籍も絶対にありえないわけではないと真実味を帯びつつある。
とはいえ、果たして現在最強のマシンをフェルスタッペンが本当に捨てることなんてありえるのか?
筆者はありえると考える。
といっても、
レースで勝つためにはレッドブル以外のチームへと移籍しなくてはならない。
そのためには現在長期契約を結んでしまっているレッドブルと何らかの方法で契約を解除しなければならない。
そのための方便としてレッドブルチームのお家騒動を利用しようとしているのではないか?
御存知のとおりF1は2026年から大幅にレギュレーションが変わる。
そのときに果たしてレッドブルは勝つためのPUを用意できるのか?
そのことをフェルスタッペンは疑問視しているのではないだろうか?
2026年には現在レッドブルにPUを供給しているホンダとは袂を分かち、
レッドブルは自社製のエンジンとフォードが開発した電動モーター部分で戦うことになる。
そのことを不安視しているのではないだろうか。
以前は、その非常に優れたドライビングテクニックをもってしても
優勝どころかトップ争いに絡むこと無く終わるレースのほうが多かった。
その主な要因は競争力のないルノーのパワーユニットに起因するものだった。
シャーシー自体は優れていた。
それは史上、最も優秀なF1カーデザイナーであるエイドリアン・ニューウェイの設計によるものだからだ。
それでもPUが駄目ならば勝てないのだ。
2026年からのPUは当初それほど難しいものではないと目されていた。
現在のターボエンジンから排出した熱エネルギーを電気へと変換しそれでモーターを回すなどという目もくらむような複雑さを捨てて
単純にエンジンとモータを組み合わせるだけのシンプルなものになるはずだった。
しかし、フタを開けてみるとそれほど簡単なものではないことが理解されるようになった。
ICEの信頼性が非常に重要なシステムであることが判明したのだ。
エンジンをできるだけ全開にして発電をしたい。
コーナーの立ち上がり部分やストレート部分以外でもICEを全開にして発電をしなければ、
サーキットの途中でバッテリーのエネルギーが枯渇して失速してしまう。
これまで数十年もの歳月をエンジンと向き合ってきた企業が作り出す
ICEと互角に戦うことが出来るのだろうか?
そのように考えたときに他のチームへと移籍する可能性を考慮しないわけにはいかないのではないか。
とくにフェルスタッペンのようにルノーパワーユニットに幾度となく苦虫を噛み潰すほかなかった経験を持つドライバーなら。
もちろん、フェルスタッペンが来年他チームに移籍したなら来年度のチャンピオンシップは捨てることになる可能性が高い
こんばんは
千葉大学医学部医学科落ち早稲田大学先進理工学部生命医科学科卒おじさんです
2026年に地方国立大学医学部医学科に合格することを目標に受験勉強を開始しました
どれくらいの頻度になるかはわかりませんが日記を付けることにしました
合格したら「再受験医学生」みたいなタイトルではてブロを始めるつもりですが、スタート地点に立つまではここで皆さんに罵声を浴びせられながら頑張ろうと思います
それではまた今度ノシ
しかし投票者が増えると相当に印象的な出来事がない限りは「戦」「金」に結果が偏ると思う
税が一位だけど、どれも得票数は近い。
2023
1 位 「税」 (ゼイ・セイ/みつぎ) 5,976 票(4.04%)
2 位 「暑」 (ショ/あつい) 5,571 票(3.77%)
3 位 「戦」 (セン/いくさ・たたかう・おののく・そよぐ) 5,011 票(3.39%)
4 位 「虎」 (コ/とら) 4,674 票(3.16%)
5 位 「勝」 (ショウ/かつ・まさる・すぐれる・たえる)
2021年: 金
2022年: 戦
2022年が戦だったから2023から戦に投票する人が減ったと考えられる。
しかしそれは2022年を考慮している結果であり、2023年だけを考えれば結果が変わるのでは?
2021年: 金
2022年: 戦
2023年: 戦
2024年: 戦
2025年: 戦
2026年: 金
2027年: 戦
2028年: 金
2029年: 戦
2030年: 金
という結果でも、まあ良いのではないか?
パーティ券問題、こんなの自民党なら当たり前にやってるのに、なんで安倍派だけクローズされると思う?
最近ニ階派もだけど。
絶対に麻生派と岸田派、その他極小派閥には絶対に報道されない。検察もノータッチ。
なんでだと思う?
仕掛けてるのが自民党最高権力者、麻生太郎が仕掛けてるからね。オリンピック問題と一緒。オリンピック問題は森と菅首相がターゲット。当時岸田おろしを画策してたところに麻生が仕掛けたね。
結局政治家と官僚は一切捕まらず、民間人だけが逮捕されたよね。
さぁ、麻生太郎は安倍派やニ階さんに揺さぶりかけて何したいと思う?
まぁ消費大増税なんて必要ないし、間違ってるけどね。利するのは財務省だけ。
まぁ、麻生もただの財務省の手先だよ。昔は違ったけどね。中川さんが財務省にぶっ潰されて方針変えたんだろうな。
話戻すと、茂木になって、衆院選して、どうせ自民が勝つでしょ。他に選択肢が無いから。本当に日本が栄えるなら国民民主党が言ってる事を実現できればいいけどね。まぁ実現しないよね。
茂木と立憲共産党が合意して消費大増税の決定が出て、2026年当たりに消費大増税が決行されるでしょ。
19%?
そんなので止まるわけないじゃん。
財務省が権力を持つ限り、100%を超えても関係ない。だって奴らは新しい税の創出や増税すると出世する仕組みだからね。ここが変わらないと絶対に変わらない。
あんなの官僚のよこした情報流してるだけだからね。官僚の広報誌だからさ。
さぁ、ここに書いた事はかなりの確度で当たるよー。
というか消費税のざっくりした話。
たとえばあなたの勤め先の会社が、経費を0円かけて消費税込み5,500,000円の売上を達成したとする。(本当はあなたの給料を払ってるはずだから経費0円ってことは無いけど、話を消費税に絞る簡単のため。)
会社は、税込売上5,500,000円のうち消費税名目で受け取った500,000円を消費税として納めなきゃいけない。
ここで、もしこの税込5,500,000円の売上を達成するために税込110円のボールペンを買っていたとしたら、(税引前利益は5,499,890円であるという話はさておき)ボールペンを買うときに消費税を10円払っているので、納める消費税は499,990円で良い。
消費税として50万円受け取ってるのに499,990しか納めないなら、残りの10円は誰が納めるのかというと、ボールペンを売ったコンビニが納める。
こうやって、消費税の連鎖の中で最後に受け取った人から取れば税を満額取ったことになるというのが消費税という発明の素晴らしさらしい。
さて、このボールペンを売ったコンビニがインボイスに対応していない場合はどうなるか。
コンビニは消費税として受け取った10円を納税するかもしれないし、免税事業者に該当して納税しないかもしれない。(まぁコンビニだったら普通は免税事業者では無いだろうけれど、だからってインボイスに対応するとは限らない。)
ただ、そのレシートがインボイスに対応していない場合、あなたの会社は、そのコンビニに消費税を払ったにもかかわらず、消費税を納税したと認めてもらえない。
つまり、(コンビニに消費税10円支払ったにもかかわらず)消費税を500,000円納税しなければならない。
お客さんから受け取った消費税は500,000円だけど、支払う消費税額は500,010円になるわけだ。
「それは酷い」と思われるかもしれないので、国は、特別の温情として、インボイス非対応のコンビニに払った消費税10円のうち、2026年10月1日までは8円を納税したことにしてあげることにした。あなたの会社は、コンビニに払った10円の消費税の他に、499,992円を納税すれば良い。支払う消費税の総額は500,002円になって、お客さんから受け取った500,000円よりは多いけど、経過措置が無いよりもマシだ。あぁなんと優しい政府!
今のは経費の割合が5万分の1という極めて利益率の高い事業の例だけど、これがたとえば受取消費税が500,000円、支払消費税が250,000円くらいの規模になると、インボイス非対応のとこで買物すると消費税を50,000円くらい余分に払わなきゃいけないし、経過措置の終了後は250,000円くらい払わなきゃいけないかもしれない。
そんな多額の経費が上乗せになってもらっては困るので、会社は従業員に、インボイス非対応の店で買物しないように求めるし、その規程に反してインボイス非対応の店で買い物したら、規程違反で会社に余分な消費税支払という損害を与えたことになるから、もしかしたら会社から賠償請求されるかもしれない。
働き方改革ではまだ準備が不十分な業界とされた建築業や物流業などは適用が2024年まで免除されてた
だがいざ2024年が目前に迫った今の時点でも準備なんて出来てない所が殆ど
未だに2024年になったら働き方改革で今までの様な働き方は出来なくなるって事すらしらない事業者も少なくないのが現状
万博に至っては2024年問題の適用を遅らせて欲しいなんて意見が実行委員会から出て政府がそれを検討する始末
建設業にしても物流業にしても自民党が適正な規制を行ってこれらの劣悪な労働環境を是正しなかった結果としてイメージが悪化し人手不足になっているのに
その問題にメスを入れず場当たり的に残業だけを規制しようとした末路だ
これは今話題になってて来月に実施されるインボイス制度についても同様のことが言える
免税事業者がインボイスに登録したら3年間は納税額が軽減されるが
これも2024年問題と同じく2026年問題を引き起こすのは目に見えてる
自民党は昔から社会の様々な課題について根本的な解決を行おうとせず
場当たり的な制度を無理やり通す為に猶予期間という言い訳を述べて問題を先送りにするばかり
こんな事が繰り返されていれば国が成長しなくなるのも当然だろう
インボイス反対とかしてる連中は本則課税の額が実際の負担額と勘違いしている
年収 | 本則課税 | 簡易課税 | 2割特例 |
200万 | 20万 | 10万 | 4万 |
300万 | 30万 | 15万 | 6万 |
400万 | 40万 | 20万 | 8万 |
500万 | 50万 | 25万 | 10万 |
600万 | 60万 | 30万 | 12万 |
実際の負担額は簡易課税のほうで、本則課税は下請けが居る等インボイスかき集められる人向け。
2026年9月30日までは2割特例という制度があり、本則課税の2割納税するだけでOKという素晴らしい制度。
年収300万=月収25万のフリーター君が収める納税額は2割特例で6万円。簡易課税なら15万円。なんとか払える気がする。
15%の場合は下記の通り。
年収 | 本則課税 | 簡易課税 |
200万 | 30万 | 15万 |
300万 | 45万 | 22.5万 |
400万 | 60万 | 30万 |
500万 | 75万 | 37.5万 |
600万 | 90万 | 45万 |
消費税15%になる頃には2割特例は終了していると思われるので除外
アメリカという大国のインフレは世界中の物価に影響があり日本も例外ではない
だがFRBの楽観的な見通しに反して物価はまだまだ前年比でプラスとなったまま上がり続けている
それは、トランプバイデンあわせて2兆ドル規模の返済義務のない補助金を紐無しマネーとしてばら蒔いたからに他ならない
このマネーは返済義務がないので、一旦市中に出回ると利上げでは直接回収できない
利上げで直接回収できるマネーは利下げで刷った、返済義務のある紐付きマネーであって、企業の債務維持コストが上がるため債務を減らそうと言う動きが増加し、そして返済されたマネーは信用創造の逆回転でバランスシートから消えてマネーの総量が減りマネーの希少価値が高まってインフレが抑えられていく
だから補助金で配ったマネーが莫大な場合、いくら利上げしてもインフレが収まらない
だけど大統領選を控えてるバイデンが増税を言うことなんてほぼ不可能なので増税をするのは2024年11月以降
つまり補助金マネーの回収が始まるのは少なくとも2025年以降
物価が下がり始めるのは早くて税金徴収実務が始まる2026年6月以降
トヨタが2026年にリン酸鉄バイポーラ実用化してEV売るという話があるので真面目に検討してみたんだが
なかなか厳しくねぇか?
一軒家で太陽光で充電できる人じゃないと無理だと思う
俺はマンション住みで駐車場で充電できないから外で時間かけて充電する必要がある
それもスーパーの駐車場の普通充電だと、1時間で3kWhとかでしょ
電費7km/kWhで考えて21km分
それで下手したら200円くらいコストがかかるわけですが、今乗ってるHVで燃費街乗りでも21km/Lくらいは出るんですよね
EVの静粛性と加速の良さ、雑に運転できそうな点はかなり期待してるんだが
特に今乗ってるのTHSだから、アクセル開度見ながらエンジンのご機嫌を取らないと燃費が出ない
これがなかなか面倒くさい
開けすぎず緩すぎずギリギリのラインを調整して巡航速度までなるはやで上げ、減速は一瞬でも早くアクセル離して回生協調を意識してブレーキングする必要がある
めんどくさい…
EVだったら雑に加速して、巡航速度は一定を保つとして、回生セレクタで減速しながら止まればええんでしょ
魅力的なんだけどな~
ところでATTO3いいよな
補助金入れたらマジでその辺のSUVと変わらん値段になるし、装備も充実してるし、色々グレード作らない売り方も良い
シートがいまいちという感想があったのと、経済安全保障でいきなりファーウェイみたいな扱いになりそうで心配
リセールもクソだろうし悩ましい
総評:数字読めないっぽいし、あまりにも我田引水が過ぎるので、元記事・元データの方を直接読んだ方がいい。あと、検証とは関係ないけどラノベ・なろうへの悪意が尋常でないので一見の価値はあり。
(6/29追記:総評だけで十分という意見があったので、先頭に持ってきた)
若者のライトノベル離れ 6年で市場半減のショック 作者 らんた
こういうエッセイがカクヨムに上がっていたので、その内容を軽く検証してみる。
複数の記事を参考にして書かれたエッセイであり、またそれ以外でも指摘の根拠としていくつかのページから引用する必要があるため、出典はなるべく分かりやすく示す。
(エッセイ)
まず2023年6月19日の『週刊文春・電子版』をご覧になったであろうか。なんとライトノベル市場が半減したというのだ。私は「note」にて既に2019年にて警告を発したことがあるが「じゃーなんで次々ミリオンヒット作が出てるんだよ」という反論に負けてしまった。だがやっぱり体感的なことまで当たってしまった。
ラノベ市場は2016年の302億円(文庫202億円、単行本100億円)がピークとされています。2020年は244億円となった。それが2023~2025年に半減する見込みです。
(「少子化でも、作品の劣化でもない…「ラノベ市場」が10年で半分以下に衰退した“意外すぎる理由” | 文春オンライン」)
ttps://bunshun.jp/articles/-/63516?page=3
従来からある「文庫ラノベ」と、ウェブ小説書籍化を中心とする「単行本ラノベ」を合算した数字を見ても、ラノベ市場は2016年の302億円(文庫202億円、単行本100億円)がピークである。以降、単行本は横ばい、文庫ラノベは顕著な減少のために、2020年には単行本と文庫本を合算して244億円となった。
(エッセイ)
文庫ラノベ市場に限ると2012年の284億円をピークに、2021年には123億円と実にピーク時の半減以下という悲惨な結果となった
(文春)
ttps://bunshun.jp/articles/-/63516
中学生の読書量は微増、高校生はほぼ横ばいであるにもかかわらず、文庫ラノベ市場は2012年の284億円をピークに、2021年には123億円と半減以下になった
(エッセイ)
度重なるコロナ禍での緊急事態宣言でラノベ単行本売上額が「伸びる」わけがないと常識で考えてほしい。このままの下落幅が続けば確実に2023年にはピーク時から半減するという事実を。もしかしたら2023年という数字が2024年や2025年と1~2年位ずれ込むかもしれない。しかし、それは「誤差」の範囲でしかない。
ラノベ全体で計算するけど、2016年の302億から2020年の244億へ、4年で58億減。1年あたり14.5億減として、2023年には200.5億、2024年に186億、2025年でも、171.5億。
巨大な減少ではあるが、少なくともピーク(2016年の302億)からまだ半減はしてないね(計算間違ってたらごめん)
そもそも、「このままの下落幅が続けば確実に~」という話をしてて「このままの下落幅」は既に分かってるんだから、最初から2026年か2027年に設定しときゃいいのに……
(エッセイ)
で、私は「真のラノベ市場のピーク」って1997年だと思ってるんですよ。なぜかって? 膨大な若年層(厳密には23歳前後の新社会人層)が1996年末頃にラノベを卒業するかどうかの世代に当たるからです。そうです。年約200万人も出生数がいる団塊ジュニア世代の存在です。今の18歳人口年約110万人だぞ。それを考えたら真のラノベ市場は1996~1997年がピークで読者のすそ野も大きく、逆に2013~2016年当時は既に1強多弱。つまりごくごく一部のタイトルだけミリオンだしてあとは全滅というのが真相なんだろうしじゃなかったら出版市場額全体が2兆7000億から1兆3000億円(2019年)にまで下がるはずがないからである。
2000年代以前のラノベ市場規模の正確なデータが無いのは(たぶん)事実なので、当時の市場規模を想像で語るのも自由だろうが、若年層の人口と出版市場全体の規模の比較だけで、97年を「真のラノベ市場のピーク」と断定するのはあまりに根拠が弱いと思う。
ちなみに、「ラノベ歴代売り上げランキングTOP40」の中で97年当時に開始していたシリーズは、
ttps://moemee.jp/?p=9493
3位:スレイヤーズ!
8位:魔術士オーフェン
の四作となっている。
(エッセイ)
もう一回言うがおそらくこの金額は1996年当時だともっとでかいだろう。ただし当時のラノベは文庫本よりも単行本、いわゆるノベルスの方が市場額が大きかったと思われる。カッパノベルスとかそういう奴ね。
えっ、カッパノベルスとかラノベに含むんすか(ノベルス=新書判はふつう単行本とは言わないというのはさておき)
前世紀にはノベルスがバカ売れしてたという話はよく聞くので(例によって正確な市場規模は不明)、それを合わせたらもしかしたら現代ラノベも超える市場規模になるのかもしれない。が、それはもう「ラノベ」の定義の問題になるんじゃないか。
(エッセイ)
『怪盗クイーン』のファンレターのコーナー見た? 中学生どころか高校2年・女子のファンレターがちゃんと掲載されているんだ。完全にもう中高生女子からラノベは見限られてるね。
婚約破棄・追放・処刑→時間巻き戻し(人生リセットボタンという意味)・悪役令嬢・溺愛・元聖女様のスローライフ・令嬢様のクーデター物語に中高生の女子が興味を持つか? 持たないよね。たぶんだぞ。これって実はおばさんの願望なんじゃねえのかってこと。
男は割ともう高校生辺りになると弱者男性層あたりが「異世界転生・俺ツエー・チート・ハーレム」に興味持つんじゃねえのか。そろそろ高校生・男子ともなると己の人生の破滅フラグが見えてくる頃だし。
いくら作品上で中学や高校を舞台にしても「非モテのV-tuberの俺、配信を切り忘れたら~」みたいな奴は所詮中年のもてない男の悲しい願望であって実際の中学生が求めるラブコメってのはむしろ『君と100年分の恋をしよう』みたいなやつなんだよ。
検証とは別の話だけど、とにかく悪意がすげえ……
(エッセイ)
読売新聞調査で愕然とする結果が出たのね。SAOってもう2008年頃なのよ、たしか。つまり15年時が止まってる。これが高校男子だと一気に「転スラ」になるんだけど。ちなみに総合1位も「転スラ」。
ここで「読売新聞調査」と言われているのは、「学校読書調査」のことだと思われる。
本人が直接どこから引用しているのかは分からないが、全体の結果は以下のツイートの添付画像で読める。
ttps://twitter.com/hachidaioh/status/1586208894950330369
また、以下の記事では、学年ごとの詳細な結果が画像で掲載されている。
ttps://gendai.media/articles/-/102358
ttps://gendai.media/articles/-/102359
(エッセイ)
エッセイ執筆者、恐らくそれなりの年齢の、恐らくは女性だと思われるのだが、作者自身の不満をぶちまけているようにしか見えない。
【おまけ】超少子化なのになぜ中年層にターゲッティングするのが間違いなのか
(エッセイ)
これ答え簡単ですよね
1:仕事でそれどころじゃない
1は完全に他の小説にも当てはまるだけの話だし、2はどういう夫婦観だ……?
仮に、既婚者は配偶者と一緒にいる時には絶対にラノベ読めないというのが真だとして、じゃあ未婚率が上昇してる現代はむしろ大人向けラノベには追い風ということ……?
【おまけ2】読まれる=売れるではない - 若者のライトノベル離れ 6年で市場半減のショック(らんた) - カクヨム
(エッセイ)
だから出版時に編集者から「ラノベじゃ食えません。絶対にサラリーマンを辞めないでください」って念を押されるし公務員の場合は上司に申し出て印税収入分は勤務自治体に全額寄付にするのが一般的だ(国家公務員の場合は国に寄付する)。
公務員の副業としての執筆活動の扱いが微妙なところなのは事実だろうが、「印税収入分は勤務自治体に全額寄付にするのが一般的」という話は少なくとも検索では見つからなかった。
(参考:「公務員をしながら怪異・妖怪本を35冊以上出版! 作家・在野研究者の朝里樹さんが今のスタイルに至るまで | WORK MILL」)
ttps://workmill.jp/jp/webzine/yokai-asazato-20221025/
(エッセイ)
でね、高ポイント勢のWEB作家に言いたいけど無書店地域とか大型書店すらもあちこち潰れてるってニュースを何で見ないのかなって思うんだよ。本当にラノベが売れてたら書店があちこちで閉店するわけがない。
書店がバタバタつぶれるほどの出版不況なら、ラノベ市場も当然その煽りを受けるだろうというだけの推測ならまあ分かるが、それは他の分野も同じことだろうし……(むしろ規模が大きいところほど影響は大きい)
エッセイでも書かれていたように、2022年の出版市場全体は1兆6305億円。2020年だがラノベ市場は244億円しかない。オタク系書店などなら多少割合は大きくなるとしても、多少ラノベが好調だろうが不調だろうが、本屋の運命を左右するほどとはとても思えない。