  |
はてなキーワード: 源泉徴収とは
妄想を炸裂させているはてブが居たので、本当かどうか気になっているけど私には事実検証ができないので詳しい人が居たら教えて欲しい。
→単純に商業作家なので出版社が原稿料からあらかじめ10.21%（100万を越える部分は20.42%）が源泉徴収されているから、その残りではないでしょうか？
3年で2億6000万だと税率はおそらく45％なので、そこから源泉徴収されている分＋税理士が計算した経費等を諸々引いたら18%が所得税として計算されるのは妥当なところだと思うんだけど…
→法人化している証拠が見付からないんだけど、どこ情報なんだろう？ 上述のはてブを鵜呑みにしてるだけ？
→不動産購入という報道はあるが、それを投資として見るかどうかは微妙。単に連載長期化を見据えてアシスタントが入りやすい事務所を構えただけかもしれない。
私の友人の漫画家は無難に事務所用にマンション買ってたが、中には個性豊かすぎる自宅を建ててしまい売ろうとしても売れずに途方に暮れてしまう漫画家も割りと居る。
脱税した金で不動産購入という報道もあるが、単に納税サボってたから残高にある金額を使っただけではなかろうか？
→（私が関係者からヒアリングした限りでは）ままれ氏本人は世捨て人のような生活をしていて、印税関係などの処理を親族に丸投げしてたら騙されていたとのことなので、ある意味大谷選手と似たような境遇かと。
ねこクラゲ氏とは脱税の仕方が違うとは思うが、見せしめ報道という意味で同じコースというのならこの発言も理解できる。
→本人のツイートからはそのような雰囲気は見て取れない。現代文で作者の意図を述べよ、という問題の必要性がよく理解できるはてブ。
→ハイスコアガール事件を誘発した編集部やぞ？ 漫画家をきちんとケアする編集がいるなどというナイーブな考えは捨てろ。
私は友人に漫画家や小説家が複数いるが、彼等彼女等の大半はこの手の雑事が非常に疎かであることが多々ある。
私がまだ若い時に「毎日コツコツやれば苦労しないでしょ？」と酔った時に迂闊にも助言したところ「夏休みの宿題を計画的に進めることができる人間は漫画家なんかになってない！」と反論されてぐうの音も出なかった。
それでも妻帯者で子供が居る場合は子供を保育園や学校に通わせる必要性があるため最低限の社会性は持つようだが、独身の場合はかなり危ういと感じた。
私はねこクラゲ氏のことは著作以外詳しく知らないが、私の狭い漫画家の交友関係から帰納的に類推する限り、税金関係をズボラにしてたら遂にのっぴきならない状況になって役所から盛大にお説教を食らって慌てて納税したが、額が額だし話題性がある作家だから見せしめに報道された、というのがしっくりくる。
それも私の妄想でしかないが、少なくとも報道と本人のツイートのみが証拠なので、それ以外は妄想でしかないのでこのような妄想投稿場所でしか表明しないつもりである。
妄想を炸裂させているはてブが居たので、本当かどうか気になっているけど私には事実検証ができないので詳しい人が居たら教えて欲しい。
→単純に商業作家なので出版社が原稿料からあらかじめ10.21%（100万を越える部分は20.42%）が源泉徴収されているから、その残りではないでしょうか？
3年で2億6000万だと税率はおそらく45％なので、そこから源泉徴収されている分＋税理士が計算した経費等を諸々引いたら18%が所得税として計算されるのは妥当なところだと思うんだけど…
→法人化している証拠が見付からないんだけど、どこ情報なんだろう？ 上述のはてブを鵜呑みにしてるだけ？
→不動産購入という報道はあるが、それを投資として見るかどうかは微妙。単に連載長期化を見据えてアシスタントが入りやすい事務所を構えただけかもしれない。
私の友人の漫画家は無難に事務所用にマンション買ってたが、中には個性豊かすぎる自宅を建ててしまい売ろうとしても売れずに途方に暮れてしまう漫画家も割りと居る。
脱税した金で不動産購入という報道もあるが、単に納税サボってたから残高にある金額を使っただけではなかろうか？
→（私が関係者からヒアリングした限りでは）ままれ氏本人は世捨て人のような生活をしていて、印税関係などの処理を親族に丸投げしてたら騙されていたとのことなので、ある意味大谷選手と似たような境遇かと。
ねこクラゲ氏とは脱税の仕方が違うとは思うが、見せしめ報道という意味で同じコースというのならこの発言も理解できる。
→本人のツイートからはそのような雰囲気は見て取れない。現代文で作者の意図を述べよ、という問題の必要性がよく理解できるはてブ。
→ハイスコアガール事件を誘発した編集部やぞ？ 漫画家をきちんとケアする編集がいるなどというナイーブな考えは捨てろ。
私は友人に漫画家や小説家が複数いるが、彼等彼女等の大半はこの手の雑事が非常に疎かであることが多々ある。
私がまだ若い時に「毎日コツコツやれば苦労しないでしょ？」と酔った時に迂闊にも助言したところ「夏休みの宿題を計画的に進めることができる人間は漫画家なんかになってない！」と反論されてぐうの音も出なかった。
それでも妻帯者で子供が居る場合は子供を保育園や学校に通わせる必要性があるため最低限の社会性は持つようだが、独身の場合はかなり危ういと感じた。
私はねこクラゲ氏のことは著作以外詳しく知らないが、私の狭い漫画家の交友関係から帰納的に類推する限り、税金関係をズボラにしてたら遂にのっぴきならない状況になって役所から盛大にお説教を食らって慌てて納税したが、額が額だし話題性がある作家だから見せしめに報道された、というのがしっくりくる。
それも私の妄想でしかないが、少なくとも報道と本人のツイートのみが証拠なので、それ以外は妄想でしかないのでこのような妄想投稿場所でしか表明しないつもりである。
父（扶養者）
子がアルバイトで年間103万円を越えた場合、（1～12月で判定）
父の扶養から外れるため、父の給与の扶養控除が無くなる。扶養控除は38万円。父の所得税率が20％だった場合、父の負担は＋7.6万円。
いきなり父の扶養控除がゼロになるため、子が105万円稼いだとしても父子合算でみると子102万円の時より損になる。
ちなみに配偶者の場合は配偶者控除が無くなるが配偶者特別控除という控除になるので、壁ではなく坂のイメージ。
103万円という数字の出所は、給与所得控除55万円＋基礎控除が48万円。
2020年までは65万＋38万だったが基礎控除に10万スライドした。
だからあくまで給与所得者のための用語であり、個人事業主の場合は103万円という数字は関係ない。
父の扶養控除に入れるかどうか、なので個人事業の所得が48万円（基礎控除分）を越えるかどうかで判定する。
なお上記はあくまで所得税の話であり住民税はまた別であるし、父側の会社の給与制度も問題となる。
会社によっては扶養者が居る場合、扶養手当として1人当たり＋○万円という給与体系にしているところもあり、
その扶養の認定は会社によってちがう。税法上の扶養者なのか、社会保険上の扶養者（130万の壁）なのか、
同居していれば良いのか、別居でも生計が一緒（仕送り等）であれば良いのか、これは会社に確認するしかない。
（追記）
2024年6月の定額減税について、今年に限り1人当たり3万円の減税が入る。
6月の給料でマイナスしきれない場合は翌月以降分でマイナスする。（賞与含む）
仮に毎月の所得税が1万円だった場合、6,7,8月の3ヶ月で3万円を減税する。
また、この1人当たり3万円というのは扶養が居る場合はその人数分であるので、
子2人居れば本人含め3名分＝9万円の減税となる。
親からは手伝いの報酬として毎月最低賃金切ってるんじゃね？（交通費含めたら普通にきってる）程度の額の給与らしきものをもらってた
てっきり年金や保険なんかを源泉徴収した結果がこれなんだろう、と思ってたけど、どうも違うらしく年金や保険は親が払っているという体になってるらしい。
なので収入額によってはふつうに確定申告する必要があると思うんだが、家業手伝いの給与明細もなければ支払総額も把握できない
管理してるのかもしらない。そもそも雇用契約書だのとと行った書類はは存在しない。
シフト管理はガバガバだし深夜労働残業にたいしての報酬もその日の気分なので労働時間も給与額よくわからない。
そもそもこれは給与という扱いなのか？法的には俺は雇われてるのか？ほんとに手伝い賃扱いなのか？というのもよくわからない。
これで「雇ってやってる働かせてやってる感謝しろ」みたいに上から目線で言われ続けてた。どんだけ人の足元見てんだよ、と思いながら確定申告どうしたらいいのかわからず積んでる
書類の請求とかしたくねぇな。。。。嫌み嫌み嫌み嫌み嫌み嫌みでまともに書類出さねぇか手を出すなってキレるか日雇いとか面倒くさい事するなとかいわれるのが目に見えてるんだもん。
翌日
親「引きこもってないで早く自立しろ」
俺「はぁ（去年まで家で週三週五労働してたけど、それは労働にはいらんのか。入らないんだろうなぁ。しかも今度その仕事を辞めるから自立しろ家からでてけ言い出してんだろ。安くてわがまま言わない労働力としての価値すらなくなったもな。）」
親「日雇いじゃなくてせめて長期のバイト探せ。年金税金は俺達が払ってる」
俺「はぁ（実働4時間くらいのくせにほぼ1日拘束で4000円土日残業深夜手当交通費は気が向いた時に支給とかいう御駄賃みたいな金額で働かせて税金まで自分で払えとかいうんか？？？？ほんと雇ってるとか労働させてるって感覚がねぇんだなこいつら）」
親「明日も手伝ってくれ」
俺「はぁ（しかも自立しろ家から出てけ言うならそういうこと言うなよ。というか人が少しでも休みで家にいるとみると無理仕事をやりねじ込むな。去年までそれができてたのは自立してない引きこもりだったからだわ）」
親「なんだその顔不満なんか？？？おれがなんか悪いことしたんか？？？？？おっ？？？？」
俺「はぁ」
最後に
とりあえず家業手伝いは家庭内の立場によってはマジクソになる。
世間一般のバイト並に働いても誰も認めねぇし、書類もガバガバ給与明細なにそれ？？源泉徴収なにそれ？？？だから社会的地位は無職。
その上雇い主が親兄弟になるから生活まで仕事の立場が侵食してくる。家庭内カースト低いとマジ地獄。嫌な仕事から帰ると嫌な上司が嫌な仕事の話をしながら「おまえは早く自立しろ」とかいい始め労働と責任だけ押し付けられる心休まるときがない状況になる
俺「あのなあ常識だからさあ、一一言わなかったけどさあ、福利厚生用のお菓子とか飲み物ってのはなあ
職場で費消する分には福利厚生として課税対象外だけどさあ、従業員とかが持ち帰ったら現物給与として課税対象になって源泉徴収が必要だって当然知ってるよなあ？」
派遣「…」
俺「ちょっと前の税通にも載ってたし、ちょっと考えれば誰でもわかるよなあ
だって福利厚生って名目にすれば穴抜けできるんだったら、それで現物給与にするわなあ」
派遣「…」
俺「縦しんばわからなかってもなあ、わからなかったら税務署に聞けよ。
わからないことがあったら知ってる人の誰かに聞くとか小学校どころか保育園児でも知ってることだぞ
もしこれで現物給与として源泉徴収漏れして脱税として逮捕されて死刑になったら責任取れるんか？
取れないだろが！」
年が明けたので2023年分の確定申告の準備を始めた。申告期間までは、まだ1ヶ月強あるけど、毎年、年末年始休みの時間があるときに8割くらいまで終わらせている。毎回、確定申告の計算を自分でやっていて感じるのは、税負担の軽減特典は自ら能動的に動かないと享受できないということだ。
海外ETFを保有していると分配金が支払われることがある。この場合、現地国と日本で源泉徴収が二重に行われる。現地で10%、日本で20%が引かれるので、証券会社の口座に入金する手取額は分配金額面の72%（=90%*80%）となる。この二重課税は、確定申告をして「外国税額控除」という仕組を使えば対処可能だ。本来、日本居住者として負担すべき税金は20%（ETFの分配金の場合）なので、それを超える8%分は還付してもらえる（正確には、確定申告で追加納付すべき金額と相殺できる）。分配金の受取額面が10万円の場合で8,000円の還付である。分配金100万円の場合でも8万円である。申告を税理士に頼んだら足が出ることが多いだろう。申告を自分でやったとしても、手間と時間を考えると、あまり割に合わないなと感じる。俺の場合は半分趣味としてやっている。
事例２： 補助金の受取
2023年に自宅の窓に内窓を設置した。YKKAPのプラマードUという商品をつけた。元々あった窓の内側に、樹脂サッシの二重窓を付けたので、部屋の断熱性能が向上し、エアコンの効きがよくなった。あと、これは当初期待していなかった効果だけど防音性能が向上し、外の雑音が聞こえにくくなった。 https://www.ykkap.co.jp/consumer/products/window/madoremo-plamadou
この内窓の設置については、国が補助金を出してくれた。経済産業省と環境省が行っている「先進的窓リノベ事業」というのがあり、俺の場合は、約50万円の経費（資材費、取付工事費等）に対して、約20万円の補助金をもらった。 https://window-renovation.env.go.jp/
この補助金の決定通知書には、「本補助金は一時所得に該当します。ただし、確定申告における所定の手続により所得の算入から除外できる場合があります。」と注意書きがあった。調べて見ると、確定申告の際に「国庫補助金等の総収入金額不算入に関する明細書」というものを添付すれば課税されないで済むようだ。
この補助金を受け取る際には源泉徴収されているわけではないので、確定申告をして課税免除の手続きをしても、確定申告せずにばっくれていても、目先の手取の負担は変わらない。ただ、確定申告せずにばっくれるのは厳密には脱税である。国は補助金を受け取った人のリストを持っており、国税庁はその気になれば申告していない人たちの所に端から調査していくことも可能だから、課税免除の手続きをしておいた方が安心だ。それでも、この調査を受ける可能性はそれほど高くないだろうし、免除される税額もせいぜい数万円程度である。手間とメリットを比べると、やはり割に合わない。俺は半分趣味なので手続するつもり。 https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/2202.htm
ブコメを読んで思い出した事例があった。
制度が充実するほど情報収集力や活用する能力に長けた強者程得をしやすくなるのはバグっぽさがある。あえて導線を分かりにくくしてるんじゃないかと思えてしまう制度もチラホラあるし
事例３：ふるさと納税
はてなでは嫌われているふるさと納税であるが、俺は最大限利用している。これの限度額の計算は思ったよりも単純ではなくて、自身の課税所得（その前提としての各種控除額等）を正確に把握していないと、計算することができない。俺は、確定申告が半分趣味なので、ふるさと納税の限度額をかなり正確に計算できる。実際には、枠に若干余裕を持たせて使っている。
ちなみに、ふるさと納税で得た返礼品の経済的利益は一時所得に該当する。返礼品の金額が一定金額を超える場合は、ちゃんと申告しなければならない。ふるさと納税の返礼品は最大でも寄付額の30%である。一時所得はその1/2が課税されるから寄付額の15%が課税所得となる。俺の場合、所得税の限界税率が55%（国税45%+地方税10%。正確にはこのほかに復興所得税がかかる）だから、ふるさと納税に伴う手取特典は寄付額の6.75%（=15%*(1-55%)）に過ぎない。100万円寄付して7万円に満たない正直、これも手間に見合っているのか微妙ではあるが、俺は制度をハックすることが半分趣味なので、毎年コツコツやっている。2割（21.75%=30%-15%*55%）ほどの特典である。別の言い方で言うと、30万円（定価換算）の価値の返礼品を8万円（8.25%=15%*55%）払って手に入れているともいえる。しかし、いくら安いから、お得だからと言って、不要なもののためにお金を払うのは浪費であり、無駄である。自身にとって税負担の8万円以上の価値がありそうで、本当に欲しいもの、手に入れたいものを探そうとすると意外と苦労するし、無理やり選んだ返礼品も結局持て余してしまいほとんど使わずに捨てたこともある。返礼品を選ぶのがめんどくさかったこともあり、次の事例4で書いたとおり、返礼品をもらわず「自己負担の無い寄付」をしていた時期もあった。
（ブコメの指摘で計算間違いに気づいたので修正しました。また、改めて読み直してみて、この事例３と次の事例４は、「能動的に動かないと享受できない税軽減」の事例としては、適切ではなく、ズレているように思います。自身初のホッテントリ入りに浮かれてしまったのと、酔った勢いで書いてしまい、的外れな内容になってしまいました。間違ったことを書いてしまい、ごめんなさい。）
俺が2年前に書いた記事。（一人称と文体が違うのは許してくれ。）
https://anond.hatelabo.jp/20220112020048
ちなみに、紺綬褒章（に限らず各種褒章）の受賞者は官報でその氏名が公表される。
俺の名前が官報に載った際には、同じ号に著名な企業経営者や芸能人の名前があった。
ブコメを読んでいたら、マイナンバーを使って自動化して欲しいというコメントがいくつかあった。俺もその方が望ましいとは思うけど、完全に自動化することは不可能だし、税負担の軽減のためには納税者本人が能動的に動かなくてはならないことは、今後も変わらないと思う。その説明として医療費控除をあげてみたいと思う。
マイナポータルを利用すると医療費の実績を把握できるサービスは既に実装されており、はてな住民の皆の中にも使っている人は少なくないのではないかと思う。これを利用すれば、国税側で医療費控除の自動計算など簡単にできそうである。日本も将来のどこかでそうなるような気はする。
但し、医療費控除の自動計算が実現したとしても、自ら確定申告をして少し能動的に動いた方が、より多額の控除を享受できる場合がある。なぜならば、マイナンバーは、医療費控除の対象となる医療費を完全に捕捉することができないからだ。具体例を2つ挙げよう。1つは歯科等の自費診療であり、もう1つは生計を一にする非扶養家族の医療費である。マイナンバーで把握できる医療費というのは、当然であるが健康保険の対象となった医療費のみである。したがって、保険の対象とならない自費診療はマイナンバーでは把握できない。また、扶養していない親族の医療費は別の健康保険で負担するのだから、マイナンバーで名寄せすることはできない。これら２つは、ルールを追加（例えば、自費診療でもマイナンバーの提示を必須とするとか、生計を一にする親族の範囲を予め税務当局に届出するようにするとか）したり、システムの計算ロジックに少し手を加えたりすれば、自動化できなくはない。でも、国がそこまですることはないだろうと思う。
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1128.htm
https://www.nta.go.jp/law/shitsugi/shotoku/05/25.htm
こういう制度のバグみたいなものは色々なところにあるし、完全に潰せるものではない。なので、納税者の側がある程度能動的に情報を集め、自分から手を動かさないとメリットを享受することはできないということは、今後も続いていくだろう。ただ、俺が上の方で何度か書いたように、そういったメリットを取りに行くことが、その手間や面倒くささと比べて割に合うかというと微妙だ。半ば趣味と思わないとやってられない。
