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はてなキーワード: 南アジアとは
▲バングラデシュの軍事・政治・経済の保護国はインドから中国へ移行していた
バングラディッシュにとって1971年独立戦争の折、力強い味方はインド、敵はパキスタンだった。バングラディッシュという国名は「ベンガル人の場所」という意味、旧名は「東パキスタン」。パキスタンはパシュトン人の場所、という意味だからベンガル人からみればとんでもない話だ。バングラディッシュにとって「敵の敵は味方」だからインド、その背後の米国もつよい味方の筈だった。
独立達成から四年間、中国はバングラディッシュを独立国とは認めなかった。そして三十八年の歳月が流れた。
パキスタンは中国と緊密な軍事同盟のままであり続けた。インドは中国との敵対関係を緩和し、経済交流を始めた。いまやインド商人が大挙して中国に買い付けに行っている。そしてバングラディッシュの首都ダッカには五万人規模のチャイナ・タウンが出来ている。バングラディッシュに進出した中国の繊維企業が百万人のバングラ女性をミシン工として雇用している。繊維製品のクォータ（数量制限）を回避するため、アパレル産業はつぎつぎと中国以外の国へ移転するためである。
さて問題は中国海軍力の突出である。ミャンマーの沖合ココ島に中国は軍事レーダー基地を租借し、インド海軍の監視所を設置した。同様にバングラディッシュの港に軍事観察基地を租借する思惑がある（ジェイムズ財団発行『チャイナ・ブリーフ』、09年7月22日号）
1975年に中国はバングラディッシュと国交を開いた。矢継ぎ早やの友好条約は経済関係の緊密化、ソフトローンの貸与、文化交流そして、軍事技術供与へと至る。同時期にバングラディッシュの新世代の間でマオイストが跳梁跋扈した。
北京は「あのマオイストは中国と関係がない」と言い続けた。ネパールに出現したマオイスト政権、それ以前から武器はバングラディッシュのマオイスト経由でネパールに流れ込んでいると観測されていた（実際に小生もダッカ大学で構内そこら中に毛沢東のポスターを目撃した）。
2006年、中国はバングラディッシュ軍に大量の武器を供与したが、そのなかには６５の対空砲、地対空ミサイル１１４基。戦車Ｔ―６９，Ｔ－７９。さらに兵員用の機関銃。くわえて中国は2012年までに122ミリ砲、1５５ミリ砲も供与する。これらは「友好価格」にて中国から供与される。
中国海軍とバングラディッシュ海軍との合同演習も行われ、艦発射ミサイル、砲艦、ヘリ搭載駆逐艦などがベンガル湾に勢揃いした。チッタゴン港の港湾拡充工事を中国が引き受ける手はずとなった。
パキスタンのグアィダール港は深海、将来は中国の原潜、空母寄港も可能。スリランカのハンバントタ港もしかり。そしてチッタゴンも。
1977年からはバングラディッシュ空軍にジェット戦闘機も供与されはじめ、中国はＦ７，Ａ５のほか、Ｆ－７ＢＧ16機を供与した。
インド軍高官は、バングラディッシュ国内に中国の観察基地が貸与されると、インドの北東部に位置する空軍基地（バグドグダ基地にミグ２１。ハジマラ基地にミグ２７，テズプール基地にはスホイ３０が展開されている）が、レーダーによってたちまち中国軍に掌握される危険性があるという。かくなればベンガル湾からアンダマン海にかけては「チャイナ湾」となりうる。
軍事力ばかりではない。資源戦略と濃密にからむのが中国の軍事力拠点の拡大とシーレーンの拠点確保という動きに繋がる。西側が制裁しているミャンマーへ中国の異常接近は前から指摘されてきた。
ミャンマー沖合海底に眠るガス田開発はシノペックが応札し、また同海域はバングラディッシュの領海と重なる微妙な区域だけに、両国は中国の調整を望む。ガスのパイプラインはミャンマーから2806キロ。年間120億立方メートルのガスを雲南省昆明へ輸送する。2012年完成予定。石油パイプラインは1100キロ、日量40万バーレルを運ぶプロジェクトだ。昆明からミャンマーへのハイウエィ900キロ。これをバングラディッシュのチッタゴンへと繋ぐ。ここまでの動きを地政学的に俯瞰するなら、すでに南アジアは中国の軍事力影響圏に入っていることが分かる。
イランのガスはパキスタンから中国へルートが確定、米国勢は敗退
そもそもの新グレートゲームの始まりはクリントン政権のときである。
中東から南アジアにかけての資源争奪戦争は冷戦後新しい局面を迎えていた。
「ユノカル」は米国石油メジャーの後発企業で、カリフォルニアが地盤、ただし海外に鉱区の開発権を多く抱える。米国内での政治的コネクションが薄く、主流のメジャーは共和党系が多いため、ユノカルは民主党を頼った。
出発からボタンの掛け違いだったかも知れない。
クリントン大統領はホワイトハウスに実習生モニカ・ルインスキーを招き入れ、情事にふけっていた。
後日、大統領弾劾裁判において、「あれは挿入していないからセックスではない」ととてつもない言い逃れの詭弁でクリントンは危機を切り抜けた。
そんなおりに遠路はるばるとアフガニスタンから珍客があった。タリバン幹部である。
要件はなにか。
トルクメニスタンのガスを、アフガニスタン経由でパキスタンの港へ運ぶ。総延長１５６０キロのパイプラインを敷設する。これをユノカルが主導する。
米国を引きつけた魅力の第一は、このルートは「悪魔」のイランを通過しないこと。
ソ連崩壊後、世界帝国の輝きを取り戻したかの錯覚のなかに米国は酔った。
クリントン政権はこのプロジェクトに前向きで、カリフォルニアのメジャー「ユノカル」はトルクメニスタンとアフガニスタンを根回しし、それからパキスタンから分岐してインドへも輸出ルートを追加でつなげようとインドを訪問した。
インドも工業化を急ぎ、ガスは必需品、プロジェクトに乗ってきた。
これをトルクメニスタン→アフガニスタン→パキスタン→インドの頭文字をとって「ＴＡＰＩ」という。
直後、タリバン系アルカィーダがタンザニアなどの米国大使館を襲撃し数百の犠牲がでた。
クリントンは激怒し、ただちに報復としてインド洋上の米艦からトマホーク・ミサイルを五十発、アフガニスタンのアルカィーダ軍事基地にお見舞いした。
当時、カブールでタリバン政権に協力して電話工事をしていたのは、中国の企業だった。不発弾のトマホークを中国はタリバン政府から買った。
もちろん１５６０キロのパイプライン・プロジェクト［ＴＡＰＩ］はご破算になった。
０１年９月１１日、ＮＹ貿易センタービルとワシントンＤＣのペンタゴンが、テロリストの奇襲を受けた。ブッシュ大統領はただちにアフガニスタンへの空爆準備に入り、まずはロシアを口説いた。
旧ソ連衛星圏のカザフ、ウズベク、キルギス、タジク上空を通過して爆撃機は飛んだ。
米本土からは長距離爆撃機がウクライナ上空をかすめ、ＮＡＴＯはトルコの基地から旧ソ連イスラム諸国家の上空を飛んだ。
そればかりか世俗イスラム国家となったウズベキスタンとキルギスンは空軍基地を米軍に貸与し、タジキスタンには訓練基地、パキスタンも四つの空軍基地を貸した。
グレートゲームの変質を知覚していなかった。表面的に米軍の装備が優れていたため、地上戦、ゲリラ戦の抵抗をかるく想定してしまった。
仇敵ロシアとその配下だった国々がテロ撲滅戦争に協力するという目的で米軍とＮＡＴＯの活動を支援したことも見通しを曇らせた。
そしてアフガニスタンに米傀儡のカルザイ政権が発足し、カブールにしか統治が及ばない新生アフガニスタンが誕生した。
ユノカルは、「あの話」（ＴＡＰＩ）を復活した。カルザイ政権発足直後にトルクメニスタンとアフガニスタン、パキスタンの三カ国は、例のパイプライン敷設プロジェクトで正式に合意した。
これを不快に見ていたのは第一にイラン、第二にロシア、そして第三が中国である。
密かな反撃が準備された。
イランは中国と密かに武器輸入などを交換条件として、ガス鉱区を与え、さらには２５年の長期契約でガス輸出を許可していた。イランが中国からえるものは武器と核技術である。
中国は上海シックスの主導権をもつが加盟六ケ国（中ロ、カザフ、キルギス、ウズベク、タジク）にオブザーバーとして、イラン、インド、パキスタン、モンゴルを加え、あたかもＮＡＴＯに対抗するかのような、東側の軍事盟主の立場を確保し始めた。
解体されたワルシャワ機構に変わるものとしてロシアは「全欧安保」を言いつのり、ＣＩＳ間では個別あるいは集団的安全保障条約を結んだが、バルト三国とグルジアと、そしてトルクメニスタンが加わらなかった。
プーチンはがむしゃらにロシア帝国の栄光の復活を夢見て、バルト三国とウクライナへのガス供給をとめ、グルジアには戦争を仕掛けた。
同時に欧州がロシアルート一本のガス供給ルートを多角化するためにナブッコ、ジェイハン・ルートの建設を始めるや、同時に対抗して北方ルート、黒海ルートを提示して欧州を揺さぶっていた。
とくにオーストラリア、ブルガリア、ドイツにはそれぞれが薔薇色のシナリオを提示し、欧州の団結をそぎ、利益誘導型で西側の分断パイプライン建設を妨害する。
トルクメニスタンは砂漠の国だがイランやクエートの匹敵するほどの天然ガス埋蔵があり、いまのところ地政学的にロシアへ流通を依存せざるを得ない。
だからこそニヤゾフ前大統領はガス輸出の多角化に乗り気でアフガニスタンルートの開発が急がれた。これを“脱ロシア”化と捉えるモスクワは不愉快である。
直後、トルクメニスタンの中立路線は変更となり、新政権はややロシア寄りに外交姿勢を修復した。
そして延々と中国へ輸出される総延長７０００キロものガス・パイプライン敷設工事が始まり、ＴＡＰＩ・ルートへの比重は軽くなった。
いや、というよりも投げやりになった。
（所詮、アフガニスタン戦争は片付かない。パキスタンは所詮、米国にはつかない）。
トルクメニスタンは変心した。
イランはこの機会を待ち望んでいた。
もともと内陸部のトルクメニスタンとアフガニスタンを経由して、パキスタンの港を目指すというユノカル案は、「イラン回避」ルートである。
だとすればイランはガス油田から運搬ルートを南下させ、南の港へパイプラインを敷設していた。全長９００キロのうち、残すところはあと２５０キロ。
地図を凝視していただきたい。この地点からパキスタンのグァイダール港は「となり」なのである。
すでにパキスタンのムシャラフ前政権のときから、治安の悪いバルチスタン地域に中郷は労働者を運び込んで道路を建設し、資材を運び、グァイダール港を近代的港湾設備を持ったものに改築してきた。
つまりイランからパキスタンの隣町へ運ばれるガスを、この地で精製し、パイプラインでパキスタンの西安から北東へ貫き、しかもインドへは分岐せず、この点でイラン、中国、パキスタンの利害は完全に一致した。
パキスタンは白昼堂々の裏切りを演じた（ここで「裏切り」と穏当でない語彙を用いるのは米国の契約概念からみれば、そういうニュアンスだから）。
中国が最終ユーザーとなり、中国、パキスタンがともに天敵であるインドへは分岐しない。
パキスタン西端に位置するグァイダール港は、すでに中国の資本と技術をもって港湾のかたちをなしており、大々的改築（新築に近い）が進み、アラビア海に面する深海は将来、中国海軍の原潜基地になりうる。
げんに中国の六隻の軍艦はアラビア海、ソマリア沖の海賊退治に参加している。
パキスタンから中国への高速道路も着々と工事がすすみ、嘗てのカラコルム・ハイウエィは完成しているため、ガスの運輸ルートはこれに添ってパイプラインを敷設すれば良いのだ。
中国がこのルートに執着するのはマラッカ海峡への依存度を低減させるためで、ほかにもアンダマン沖合のガス田から（開発成功後は）ミャンマーを南北に貫くパイプラインを建設して、マラッカ海峡への依存度をさらに激減させる計画がある。
中国にとっては、ユノカル買収を土壇場で拒否された米国への心理的復讐劇にもなる。
パキスタンはこのパイプラインの通貨料収入を年間五億ドルと想定、つまりこれをＡＰＡＩ計画では、アフガニスタンがもともと受け取る予定だったのだが。
イランとパキスタンとの正式調印はイランの大統領選挙の直後に盛大にテヘランで開催される（アジアタイムズ、５月２７日、６月３日付け）
敗者はインドとアフガニスタンと米国、勝者はイランとパキスタンと中国。
ほくそ笑んだのはロシア、臍を噛んだのはトルクメニスタン、そして日本はいつものように、こうしたグレートゲームの変質さえ知らず、ユウセイの人事とか、セシュウ制とか、およそ世界の現実とは無縁の矮小な論議にエネルギーを費やしている。
公式の中国軍事費は次の通り（「公式」とは中国が発表した数字、ロケット打ち上げなど別項目で勘定しているため、世界基準の算定方法ではなく、欧米はこの三倍とみている）
１９９９ 1076億４０００万人民元
２０００ 1207億５４００
０１ 1442億０４００
０２ 1707億７８００
０３ 1907億８７００
０４ 2200億０１００
０５ 2474億９６００
０６ 2979億３８００
０７ 3554億９１００
０８ 4184億０４００
（１人民元は14円）
中国は空母二隻建造を堂々と公言するようになり、また中東、南アジア、アフリカ諸国では中国製武器が市場に溢れるようになっている。
いずれ手に負えない化け物として北京へ跳ね返るだろうが。。。
いや中国のことを批判してやまないアメリカは、膝元でおきた以下の数字をみて愕然としている。
ＩＳＮニュース（3月10日付け）によれば、アフガニスタンとイラクという両戦域をかかえるアメリカは、武器をせっせと当該戦闘地域の部隊に運んでいるが、多くが行方不明というのだ。
2005年から2008年までにアフガニスタンへ運び込まれたアメリカの武器は、むろん、米兵、米軍下請け傭兵ならびにイラク正規軍と警察に配給された。このうちの３６％が「返却」されておらず行方不明だという。
アフガニスタンへの武器は242000点におよび、これらには自動小銃、機関銃、ピストル、ショットガンが含まれている。そのうちの３６％が追跡不能状態。
また2004年から05年にかけてイラクへ同様にはこびこまれたアメリカ製武器のうち、ＡＫ47ライフル11万丁。ピストル8万丁が「行方不明」。
杜撰な管理をかいくぐり、武器は密輸され、転売されたか、あるいはテロリストの手に渡った。
つい先般、米国の観測船（？）が南シナ海で中国艦隊五隻に取り囲まれる“事件”が起きた。米中外相会談が開催されている最中のこと、両国間に緊張が走った。
この地点に注目である。海南島沖合。
中国は海南島南部「三亜」に潜水艦の秘密基地を建造した。しかもＩＣＢＭ搭載の潜水艦の集積地といわれ、米軍は観測を続けてきた。
「海洋を抑える西側帝国主義と揚子江のファナティックは国家主義者との対決」（英紙ガーディアン、3月10日）は政治の表舞台での「戦略的パートナー」「ステ－ク・ホルダー」「Ｇ２」という米中関係の緊密ぶりとは別の思惑で進んでいる。
民族の持つ本質が、その民族の社会の形を、長い時間を通して形成していく。
逆に言えば、長い歴史によって作られたきた社会の状態は、その国の民族（の本質）にとってバランスのとれた状態なのである。
その状態を大きく崩すと、その民族の安定生存や社会成立に著しい問題が起き得る、ということなのだ。歴史上の大勢が、その指標なのである。
欧州・特に北欧では、福祉や、男女の「非差別」と「正しい区別」が、高いといわれる。
歴史上、社会活動の主役は、やはり男性であった。（文化民族を問わず、有史以前から男性はそのように作られているからである）。
しかし、生活上の意識やマナーにおいては「女性をこそ大切に扱う」というような意識文化が、歴史を通して成立している。 この民族の本質に基くバランス点を、歴史が形作り、歴史が証明しているのである。
一方、現在の米国は、欧州からの移民によって作られた地域である。開拓の必要があることや、古い社会形式に縛られる必要がないこと、などの理由により「社会上や生計上では女性も引っ込んではいられない」というオープンな意識文化が形成されていったが、一方で、欧州の「生活マナー上で女性をこそ大切に扱う」という意識も受け継いでいった。
数百年ではあるが、やはり、米国を形成していった民族の本質が、現在にもうかがえるのである。
さて、我々の日本はどうか。
日本では、社会活動はもちろん男性のものであったが、生活の上でも「男尊女卑」の毛色が強かった。現在での（主に）女性による女性解放運動の意識的な原点となっているようである。
しかし、日本の「歴史上の男尊女卑」についても、「歴史が作っていったバランス点」であると考えるとどうなるだろうか。いや、そのように考えてこそ理性的である。
そのように考えると、日本民族の本質が落ち着いた（落ち着いてきた）ところは、「男尊女卑傾向」なのである。
すなわち、「日本では、男尊女卑傾向を一定以上崩してしまうと、安定生存や社会成立に著しい問題が起き得る」ということになるのである。歴史がそう言っているのである。
そして実は、歴史が言ってくれるまでもないようである。日本ではこの数年??数十年、「女性が、歴史に与えられた地位から、大きく逸脱しようとしている」というような動向が活発になってきており、それと時期を同じくして「子供たちの正常な精神成長」に社会規模的な異常が見られるようになってきている。
他の倫理観、特に男女関係が根底にある社会倫理観なども、ゆがみ出してから久しい。（その代表的なものが、親となる男女によって行われる「子供たちの正常な精神成長」である。）
…これらは何を意味しているか。残念ではあるが、砕けて言ってしまえば、「日本民族は総体として、女性には、社会進出などを行うための自制や論理観や公平性に民族本質的に欠けている」のである。その本質が暗黙的に、歴史をしてバランス点を形成せしめ、数十年前までの長い歴史の状態という答えを出さしめてくれていたのである。
「日本の男性が、女性の進出を阻むような、劣った存在であるからだ」と考えてはいけない。それは社会が成立されていく過程の存在を意識していない、個体的な狭い了見である。
民族が集団として成立し始めた頃には、誰も「誰かを恣意的に差別」しようとはしない。偶然「或る特定の個対象が差別される」ということはあるだろうが、「全体として、係わり合いのないはずのアチラとコチラでも、同じような意識がある」からには、そうなるべくしてなった理由があるからなのだ。
欧州では、「社会活動は主に男性」が望ましかった。これは体の作りや心理感覚などから見ても自然なことであった。
しかし、社会未満の生活上の関係では「女性こそ守られる」という意識が成立していた。「女性こそ守られる」が成立していった裏には、「形質的な面などで守ってあげるべきであった。そして守ってあげても問題が起こらなかった。守られる方が優遇され過ぎたり主張し過ぎたり箍がはずれたりするような結果にならずにバランスがとれていた。」という過程と結果があったのである。そのことにより、民族文化自体が「女性を形質的な面で守ってあげること」を「善し」としたのである。
米国地域では、基本的には欧州と同じであるが、「生計的な面では女性も活発に活動するべきである。そんなことに拘っていたら我々全体の生活が成り立たなくなってしまう。」などの意識が加わった。
しかし、「形質的な面で女性を守ってあげること」を「善し」と認めてもらえるような本質と経緯がが存在したのは、やはり欧州と同じである。
日本では…賢明な諸氏に対しては、もはや説明するまでもないであろう。
総体として、地域によらず何れの村々でも、「形質的な面などで守ってあげるべきであった。が、守ってあげたら問題が起こった。守られる方が優遇され過ぎたり主張し過ぎたり箍がはずれたりする結果になってバランスがとれなくなってしまった。」のである。
そして各々の村々では自ずと、「守ってあげてしまうと、問題を起こすし我々の安定生存に対して危険であるから、多少締め付けておくぐらいにしていこう」という結論を、半ば無意識的に出していったのである。これが、「民族の本質が、社会の状態を、バランスのとれたところに落ち着かせる」という意味である。
なお、これらの傾向は、日本のみならず、東??南アジアにおいて主だった傾向である。大規模地域的な民族性が、そうならしめているのであろう。
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まず、上の増田なんだけどさ。
仮に「上層階級には白人の血が入ってる」ことが「科学的に立証」されてるとして、それが「インドの階級が絶対無くならない理由」にはならないだろう。増田の文章はもっとおかしくて「白人が上層階級の場合、階級が絶対無くならないことが科学的に立証されている」と読める。これは上層階級がもともと白人だったかどうかを問わずにトンデモ。
下の増田も、上の増田を批判するのに持ってきたのがネットで拾ってきた他人の書き込みだから説得力がない。
これで「正しくは次のような捉え方」と言われても困惑するだけだ。