はてなキーワード: ハイブリッド車とは
点検に出した車の代車はN-BOXだった。後で確認したら現行モデル(3代目)でターボ付きだった。以前に同じく代車で乗ったN-VANと比較すると流石に乗用車と商用車の違いでかなり静かだった。エンジンもターボと自然吸気の違いがあったが。自分の車よりルームミラーがかなり高い位置にあるのが印象的だった。かなり視線を上げないと目に入らない。燃費は確か16.5km/Lと表示されていた。エンジンを始動してから停止するまでの区間燃費はわからなかったので、今回の運転での燃費は不明。瞬間燃費計を見る限りでは平地ではそこそこ良さそう。電動ウェイストゲートの効果があるのだろうか。動力性能は一般道での走行では特に不満はない。VTEC付きの自然吸気エンジンモデルにも乗ってみたいところ。ブレーキの効きがあまり良くないように感じた。正確にはアクセルを離しても減速感がないためのように思う。自分のハイブリッド車だとアクセルを離すと多少なりとも減速感があるのでその違いかも。本格的なハイブリッドと言わずともISGでも付いていれば適度なエンジンブレーキをかけられるだろう。
なお、点検に出した自分の車は5年半で初めてのバッテリー交換をした。ハイブリッド車では補機用バッテリーの劣化は体感することはないが、診断の結果、交換となった。
日本での水素燃料電池車(FCEV)の市場は大きな変動を見せている。2021年には2,464台のFCEVが売れたものの、わずか2年でその販売数は驚くべき速さで減少。2022年には65%減の848台、そして2023年にはさらに半減して422台となり、2021年から2023年の間で82.87%の減少を記録。トヨタのミライやクラウンFCEVが大半を占める中、ホンダのクラリティや輸入されたヒョンデのネクソも少数ながら販売されていた。
一方、同じ期間にバッテリー電気自動車(BEV)の販売は順調に増加。2021年の20,008台から2022年には31,592台、2023年には43,991台と倍増。しかし、これらのゼロエミッション車の販売台数は、ガソリンやディーゼル、ハイブリッド車が占める市場と比較するとまだ少数。
日本政府は2030年までに800,000台のFCEVを道路上に導入するという野心的な目標を掲げるが、現在までの販売台数は約8,000台。この目標は、明らかに無謀。
全部開発中止になったよ
トヨタ、EV戦略見直し検討 クラウンなど開発一時停止=関係者
トヨタ自動車が電気自動車(EV)事業を巡り、戦略の修正を検討していることが分かった。
基本設計のプラットフォーム(車台)も見直しの対象に含めており、2030年までにEV30車種をそろえるとしていた従来の計画の一部は既にいったん止めた。
想定以上の速度でEV市場が拡大し、専業の米テスラがすでに黒字化を達成する中、より競争力のある車両を開発する必要があると判断した。
見直しの焦点となっているのは、トヨタがEV用に開発した「e-TNGA」と呼ばれるプラットフォーム(車台)。
自動車の基本的な骨格で、多額の開発費がかかることから競争力を左右する。トヨタは内燃機関車からEVへの移行にはしばらく時間がかかると予測し、ガソリン車やハイブリッド車と同じラインで生産できるよう設計していた。
しかし、EV専業のテスラなどに比べて効率が悪いと、同関係者らは言う。
市場が急速に立ち上がり、車両の価格が徐々に下がる中、製造コスト面で太刀打ちできなくなるとの危機感が一部の技術者や幹部の間に広がり始めた。
保険の「不正請求疑惑」めぐり大手損保が大揺れ 中古車大手ビッグモーターの組織的関与が焦点
https://toyokeizai.net/articles/-/614505
実はその板金事業において、車両修理費用の水増し請求を組織的に行っている疑いが浮上し、取引のある大手損保各社が今まさに対応に右往左往しているのだ。
まず今日、鈑金で治す車が減っているよね。
代表取締役会長 末冨 喜昭
https://www.mlit.go.jp/common/001058685.pdf
・自動車整備業のビジョン(平成23年日整連作成)の展開に併せて山口県版データ集を作成し展開。
○整備技術情報提供システム(FAINES)にて、インターネット経由で点検整備情報を整備事業者に提供整備業界の取り組み
①整備技術力の強化
2.整備事業者の今後の取組み
○自動車の安全を確保する為には、今後も増加していくハイブリッド車・電気自動車等の新技術への対応が必要不可欠。
○近年の自動車は電子制御装置が多用化されており、スキャンツールを使わなければ車両の状態を正確に把握することが困難
○スキャンツールは点検・整備には必要不可欠であり、また、その活用には高度な知識や技術が必要。
○現在、自動車整備業界を挙げてスキャンツールの普及促進に取組んでおり、今現在、普及率は4割程度と
このように板金屋というか整備業者がいなくなっている
① 山口県版データ集(山口県版整備白書と位置付)を使用した将来ビジョンの展開
・整備事業者のうち65歳以上が35%を占め、平均年齢は59.5歳。
ほかにも
中村の記事は不正をやっている、水増しをやっていると書いているが、具体的にどの部品をどれくらい水増ししていたのかが書いていない。
損保が癒着していると書いているが、損保が癒着する理由がない。しかもどのように癒着していたが書いていない。
部品交換?
2018年ごろ
整備工場?
しかしこれは蹴とばすのとは違う。
これは損保会社とは関係があるのかないのか不明。多分ないと思う。
矛盾する「悪さ」の証言
少額で済むものかさまし
というと少々の傷でも修理しますというの契約をしていたけど今度は少額ならダメと言われる。ダメじゃないならかさましするはず
悪質なクレームとビッグモーターの悪行が混在
たとえば貸金業なら、無理やり貸すとか、何が何でも取り立てるとか、貸すことと返してもらうことでしか儲けられない。
しかしビッグモーターみたいに中古車販売、修理が一体化すると、様々な不正行為ができるし、同時にろくな客もつかないことになる。
具体的にどう変わっていくかを書き連ねていく。
EV車の弱点である冬季・山間部を避けるようになるからだ。EV大国ノルウェーはスキーやスノボが盛んじゃね?と思われがちだが、ノルウェーで盛んなのは低地でもできるクロスカントリーだ。山間部に行く必要があるアルペン系は衰退してきている。
スキー場に充電ステーションいっぱい置けばいいじゃないかと思うだろうが、そのスキー場にたどり着くのがギャンブルだ。毎時数cmの雪で冷やされる中、山道をたどってスキー場にたどり着く前にバッテリーを使い果たすのがオチだ。
それなら山道に充電ステーションいっぱい置けば良いのでは?と思うだろうが、どうやって置くのか。充電待ちの渋滞が起きて、雪で冷やされ続けたEV車のバッテリーが切れるのがオチだ。スキー場に繋がる山道はほとんどが対面通行で、充電待ち渋滞を追い越して回避することもできない。
「そもそも現場にたどり着けるかどうかわからない」レジャーを楽しめる人はほとんど居ないだろう。
だから、EV車が普及したら、スキー場はガーラ湯沢とかの駅近物件や、岩原などの主要高速道から近い物件のみとなるだろう。苗場や安比とかの山間にあるところは潰れる。
これもEV車の弱点である山道を避けるようになるからだ。登り切れれば帰りはほぼ充電要らずになるが、登り切れるかどうかがギャンブルだ。
改善策としてはいろは坂など観光地に繋がる山道の途中にいくつも充電ステーションを作ることになるが、充電待ち渋滞があちこちで起きるのが目に見える。それらの山道もほとんど対面通行だからだ。
1番、2番と理屈は同じ。箱根峠に繋がる国道1号線に充電ステーションを置いたところで充電待ち渋滞が以下略。
そうなると必然的にレジャーは低地中心になる。スキースノボや山間部への観光、湯治が出来なくなる分、南関東エリアなら丹沢や山北などの山沿いクラスの地域のキャンプ場に行く人が増えるだろうし、大きな川の河川敷でバーベキューに勤しむ人も増えるようになる。その辺りに充電ステーションを置けば必然的に人はやってくる
低地レジャーの雄である海水浴が復活する。夏のレジャーとしては衰退一方と言われているが、EV車という黒船が救世主となる。人を集めたいエリアに充電ステーションを置けば効果的だろう。渋滞は凄いことになるだろうが、海沿いにたどり着くまでのバッテリー消費が少ないので温泉宿に行くよりははるかにギャンブル性も低い。
EV車は社会を良くも悪くも変える。一回の給油で700km走るハイブリッド車から、一晩の充電で200〜300kmしか走れないEVへのシフトは避けられないので、そのつもりでレジャー産業に関わる人は身の振り方を考えた方がいいだろう。
曲がる時や車線変更の際にウインカーを出さない車が地域によっては多数いるのが問題になっている。
ハイブリッド車やEV車では、ウインカー1回あたり、3m~5mくらいの走行距離にあたる電力を消費する。これは事実だ。
つまり200回ウインカーを点滅させると1km損をすることになる。
信号待ちで20回ウインカーを点滅させるだけで100mも損をする。
EV時代が強制的に到来するまであと15年もないが、それまでに電池技術はそんなに上がらないし、日本国内の充電インフラも十分には整備できない。
そうなると少しでも走行距離を延ばすTipsが重宝されるようになる。
本当?やっぱりここの住人はそもそも日本が大嫌いだから、その前提が目をかなり曇らせているような気がする。
テスラ振るわずトヨタ首位、EVよりハイブリッド-米誌の最新調査
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2022-11-15/RLDCK1T0AFBA01?srnd=cojp-v2
15日に発表された米消費者団体専門誌コンシューマー・リポートの最新信頼性調査では、ハイブリッド車が自動車部門で最高ランクとなり、トヨタ自動車などガソリン・電気のハイブリッド車を展開する自動車メーカーの評価が高まった。
中略
コンシューマー誌の最新調査によると、複数のハイブリッドモデルを提供しているトヨタと同社の高級車部門レクサスがランキング上位を占めた。一方、EVメーカー最大手の米テスラは24ブランド中19位。今回の年次調査では30万台余りのデータが収集された。
最新調査によれば、次の自家用車としてハイブリッド車を検討すると回答した購入予定者の比率は36%と、2019年の29%から上昇した。
本当?やっぱりここの住人はそもそも日本が大嫌いだから、その前提が目をかなり曇らせているような気がする。
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中略
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中略
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中略
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