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はてなキーワード: 矢野経済研究所とは
「漫画」オタクの人数が約674万人となり本調査対象の30分野の中で最も多い結果となった。
次いで、「アニメ」オタクが約657万人、「アイドル」オタクが約429万人、「家庭用・コンシューマーゲーム」オタクが約318万人、「スマートフォンゲーム」オタクが約288万人であった。
アイドルオタクは約8割が女性、年代別にみると10～30代が全体の約7割強を占め、若年女性が多い結果であった。
また、職業別にみると「学生」が全体の約25%と最も多いことから、比較的オタク活動（オタ活）に時間を割ける人が多いことが推察される。
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3382
2023/11/30に公開された矢野経済研究所のレポートにアイドルオタクは約8割が女性とあった。
男としか会話していない状況だと分からないかもしれないけど、彼女・彼女の友達・友達の彼女・知人の知人…みたいな繋がりで、
リアルに多数の女と関わっていると、ドルオタは女が多いということが普通に分かると思う。
https://b.hatena.ne.jp/entry/s/anond.hatelabo.jp/20150216103757
モテない男にとっては「アイドルという仕組み」が、二次元美少女になりたい女の子と、女にモテなくて苦しんでいる男をマッチングする仕組みでしかないように見えるらしい。
偶像になりたがり偶像として消費されたがるのは女であり、消費したがるのは常に男。
モテない男の主観から一歩も出られていない、客観的数字皆無、経験も欠落しすぎの発想で本当に笑える。よくそれで「「「アイドル論」」」を語れたよな。
2022年1月14日(金)奥平 等（ITジャーナリスト／コンセプト・プランナー）
地方発の中小企業からグローバルなデジタルプラットフォーマーへ──決して荒唐無稽な話ではない。すでにシリーズAによる資金調達を果たし、上場へ向けて確かな歩みを続ける企業がある。1960年、奈良県天理市で自動車整備工場として創業したファーストグループである。現在は天理市と東京都渋谷区に本社を置き、自らの事業を「グローバルカーライフテックサービス」と位置づけ、全国の自動車整備工場にSaaS型マーケティングサービスを提供している。本稿では、地方の自動車整備工場がデジタルトランスフォーメーション（DX）に挑む同社のビジョンと打ち手に迫ってみたい。
自動車販売の「オートアフターマーケット」と聞くと、脇役的なイメージがあるかもしれない。だが実のところ、各種の市場調査データからファーストグループが算出した市場規模は下記のとおりで、自動車整備市場だけで実に5兆5000億円に達している（図1）。また、国内外300社以上が出展する国際展示会が開催されるなど、グローバルでも確固たる市場が築かれている。
図1：オートアフターマーケット市場規模（出典：ファーストグループ。自動車年鑑2019、自販連、自軽協統計資料、平成30年整備振興会整備白書を基に調査）
一方、矢野経済研究所が2021年3月に発表した調査によると、2020年の国内自動車アフターマーケット市場規模は19兆14億円。ここには「中古車（小売、輸出、買い取り、オークション）」「自動車賃貸（リース、レンタカー、カーシェアリング）」「部品・用品（カー用品、補修部品、リサイクル部品）」「整備（整備、整備機器）」「その他関連サービス（自動車保険、ロードサービス）」の5事業が含まれている。
前年比1.8％減と2年連続で微減しているものの、2019年10月の消費税増税や2020年2月に顕在化した新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大をもろに受けて新車販売台数が前年比11.5％減（日本自動車販売協会連合会の発表）と大幅に落ち込んだことと比較すると、マイナス幅は小さいと言える。
ファーストグループ 代表取締役社長の藤堂高明氏（写真1）は、「実はオートアフターマーケット、とりわけ自動車整備市場はリーマンショックやギリシャショック、そして今回のコロナ禍においても大きな影響を受けなかった不況に強い産業なのです」として、その理由を次のように話す。
写真2：ファーストグループ 代表取締役社長の藤堂高明氏（出典：ファーストグループ）
「理由は大きく3つあります。最も大きいのが、道路運送車両法に定められた車検（自動車継続検査）があること。自動車の所有者は半ば強制的に整備工場に足を運ぶこととなります。次に、定期点検やオイル交換などに代表される定期接触が必須のビジネスであること。そして、サービスの供給側と利用側の情報格差が大きく、供給側主導のビジネスとなっていることです」
こうして、オートアフターマーケットは不況に強いビジネスではあるが、年々飛躍的な成長を遂げているかというと、残念ながらそうではない。その背景に、従業員が少ない小規模な工場が地方に分散しているというこの市場の形態がある。ディーラー系を除いた小規模な自動車整備工場は全国に約5万7000も事業所があるが、メカニックエンジニアや経営の後継者の不足などに悩まされ、ここ数年は減少傾向に転じているという。
また、ガソリンスタンドが付加価値の提供を目指したサービスステーションにシフトしていること、整備入庫を包含したビジネスモデルへの再編を狙うメーカー系ディーラーをはじめとする異業種の囲い込みなど、厳しい外的環境にもさらされている。
それでも、藤堂氏はこの市場のポテンシャルに注目する。「全国に約5万7000事業所。この数って、実はコンビニエンスストアの出店数に匹敵します。さらに、ディーラー系を含めると9万事業所を超えるわけですから、コンビニが出店のために費やしてきたコストや労力を考えれば、こんな魅力的な業界は他にないのではないでしょうか」（藤堂氏）
「同時に、これは私の試算にすぎませんが、日本に8000万台あると言われている自動車の登録台数からの換算で、その資産価値総額は約200兆円に上ります。商圏を2～5kmに絞り、1事業所あたり1000人の顧客がいたとして、1台あたり100万円としても10億円規模の資産を預かるビジネスとなるわけです。自社の課題を克服して、ラストワンマイルの発想で、いわゆる自動車整備工場から脱却して、1人ひとりのカーライフを支えるビジネスパートナーとしての地位を担えれば、大きな飛躍があると確信しています」（同氏）
ファーストグループが掲げるミッションは「カーライフ革命で人々に喜びと感動を」、企業ビジョンは「GLOBAL No.1 CAR LIFE TECH COMPANY─世界の人々から最も必要とされるカーライフカンパニーへ─」である。
この壮大なミッションとビジョンに辿り着くまでに、ファーストグループは実際にどのような手法とプロセスで自社の変革を進めてきたのであろうか。藤堂氏は、同社が決して特別な存在ではなかったことを物語るエピソードとして、「父から引き継いだ段階で毎年7000万円の赤字を垂れ流していた企業だった」と振り返る。その歴史と変遷をたどってみよう。
2007年、先代社長の他界をきっかけにMBO（Management Buyout）により事業を取得、2代目を継承した藤堂氏は先頭に立ってマーケティング指向の経営管理手法で企業再生に着手、翌年には黒字転換を達成する。成長への第1ステップは、自らが培ったその再生モデルを武器に、「同様の課題に直面している全国の自動車整備工場を元気にする」（同氏）ことにあった。
それは、いわゆる買収・再生モデルの横展開だが、実際にはそこにも紆余曲折があり、2つの段階を踏まえて、進化と深化を図っていった。①資産・負債のすべてを原則譲り受けるM&Aモデル、②事業のみ譲渡を受け、土地・建物を賃貸借して継続させる賃貸借モデル。この2段階のプロセスを実践した14年間で、ファーストグループは年商1.5億円を約30倍の50億円に拡大したという。
具体的な打ち手はバリューチェーンの創出だ。ファーストグループが特化しようとするカーライフにまつわるマーケットは、①車検をはじめとするメンテナンス領域、②更新が見込まれる保険領域、③カーライフのサイクルを最適化する車両販売領域、④万が一の事故に備えた各種サービス領域に大別される（図2）。
図2：カーライフマーケットにおけるバリューチェーン（出典：ファーストグループ）
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しかしながら、これまでの自動車整備工場はその一端となるメンテナンス領域のみで、事業の維持に努めてきた。つまり、顧客とのライフタイムバリューを最大化するチャンスを逃してきたのである。そこで、藤堂氏は、同社が買収・再生を手がけてきた自動車整備工場に対し、徹底的にバリューチェーンの創出に注力した。
藤堂氏は、カーライフにまつわるサービスが多岐にわたることを、同氏のシミュレーションを示して力説する。「18歳で初めて免許を取得した若者が生涯にわたってクルマにかける費用は最低でも1600万円。高級車に乗られる方はその何倍ものコストを費やすことになるはずです」（同氏）
藤堂氏によると、これまでの自動車整備工場は車検や修理に依存した事業形態から抜け出すことができず、カーライフの起点とも言えるクルマの販売にはあまり積極的ではなく、むしろ苦手としていました。
「ところが、その壁をクリアさえすれば、バリューチェーンは簡単に創出できるのです。車両販売を手がけて成果を上げれば、自らのメンテナンス領域の仕事も増えて安定します。さらに販売時に必要となる保険やさまざまなサービスを包含して提供する窓口にもなれば、さまざまな異業種の人たちとの接点が生まれ、エコシステムが形成されます。つまり、バリューチェーンによって、LTVの最大化と事業ポートフォリオ変革を同時に成し遂げられるというわけです」（藤堂氏）
ファーストグループ自身が先陣を切って、このバリューチェーンの創造とエコシステム構築に取り組んだ。すると、瞬く間に車検の年間受注件数が急増し、奈良県内では断トツの年間1万件を超えるまでになったという。メーカー系ディーラーが何十年もかかって達成した件数を、ごく短期間で凌駕するまでになったのだ。年商は1.5億円から、現在では実に30倍の50億円に達している。
https://top.dhc.co.jp/contents/other/kuji_about/
やけくそくじの由来
浅薄な学識をもって「ヤケクソとはいかにも汚らわしい」と短絡的に思う人は多いようです。やけくそは「焼け糞」ではなく「自棄くそ」であり、「下手くそ」というように自暴自棄を強めて言うと「やけくそ」になるのです。
DHCのサプリは国産の原料を使用し、どこよりも配合量が多く、どこよりも廉価であることから日本で最も愛用されている実質NO.1のサプリです。サプリの売上動向を専門に調査する矢野経済研究所では、その商品が何人の人に買われているかの調査は一切行わず、売上金額の多寡でのみ優劣を決めているため、売上金額ではDHCはサントリーに負けていることになっています。しかし、どれだけ消費者に愛用されているかの調査ではDHCはダントツNO.1の結果を残しています。
少し前ですが、経済産業省で「利用している(利用したい)機能性食品メーカーはどこか」と消費者にアンケート調査を実施していますが、DHCはサントリーの3倍強の支持率を獲得しています(別表)。矢野経済研究所にはなぜ売上個数で市場浸透率を発表しないのかと抗議をしましたが、聞き入れてくれません。DHCでなら500円で売れるものを5,000円近くで販売しているわけですから、売上金額の集計では、多くなるのは当たり前です。消費者の一部は、はっきり言ってバカですから、値段が高ければそれだけ中身もいいのではないかと思ってせっせと買っているようです。
サプリの摂取はあまり勧めない医者も中にはいますが、その大半の理由が「医薬品に比べてサプリは配合量が少なすぎるから効かない」というものです。ただし彼らの多くは「サプリを飲むのならDHCが一番」と言ってくれているようです。他社のサプリに比べて圧倒的な配合量の違いがあるからです。
すべての面でこれほど良心的に誠意をもって長年取り組んできたサプリ製造販売会社はDHC以外どこにも見当たりません。なぜ消費者はわかってくれないのかというのが私たちの切なる思いなのです。原価ぎりぎりで販売をしているDHCでは当然ほとんど儲けがありません。これだったら買ってくれるかと、もう自棄くその気持ちで「ヤケクソくじ」を始めることにしました。消費者に還元したいのなら、売価をさらに安くしたらどうなのかという考えもあるでしょうが、そうすると安いから買いたくないというサントリー種族をさらに増やすことになります。過去の売上から推測して、これくらいは売れるだろうという予想売上高の1%をくじの形で還元することにしました。大きな出費であり、大きな賭けなのです。売上が増えると全体の還元額も増えていくという仕組みです。
商品の見栄をよくするために有名なタレントを次々と多用して、そちらに多額のお金を湯水のように使っている会社よりは、よほど良心的だと思いませんか。
サントリーのCMに起用されているタレントはどういうわけかほぼ全員がコリアン系の日本人です。そのためネットではチョントリーと揶揄されているようです。DHCは起用タレントをはじめ、すべてが純粋な日本企業です。まもなく創業50年を迎えようとしている老舗の会社です。今、雨後の筍のように出てきた幾多数多の同業者とも一線を画しています。まだまだ残っているはずの賢明な消費者に私たちは一縷の望みを託しているのです。名称は少々ふざけているかもしれませんが、思いは真剣なのです。創業以来ずっと消費者の動向を見続けてきた私のやけくそな気持ちをわかっていただけたと思います。
https://xbusiness.jp/slash/marketing
2016年9月に矢野経済研究所が実施した消費者アンケートより、「BLオタク」を自認する消費者は日本国内に約74万人存在すると推計された。
「BLオタク」の年代の分布は、アンケート結果では、15～19歳：20.0（22.6）％、20代：36.5（36.8）％、30代：9.4（11.3％）、40代：17.6（14.2％）、50代：8.2（6.6）％、60代：8.2（8.5）％となっており、10～20代が牽引する市場である。注目されるのは、40代が前年より3.4ポイントアップしている点である。
男女比は男性：女性＝30.6（17.9）％：69.4（82.1）％と女性の比率が高いことが当市場の特長であったが、男性比率が12.7ポイントアップと急成長している。
BLを愛好する女性を指す「腐女子」という言葉が一般的になりつつあるが、BLを愛好する男性を指す「腐男子」という言葉も一部で使われるようになっている等、男性のファン層も増加傾向にあることが今回の調査からも判明した。
自分は反出生主義主義的な考えの持ち主だけど、今回の内容の重点はそこじゃない
大変失礼ながらオタクライブのアリーナや武道館、幕張メッセ、ドーム等に集まる数万人のオタクを見るに子持ちは少ないだろうと思う。
誠に断定的で申し訳ないが…
ただその事実で「残念な人」とレッテルを貼るのが普通の大衆人だと思う。
だけど自分みたいな反出生主義のオタクだと「やべー！マニア/オタク文化が結果的に出生数減らしてるぜ！よくやってる！おまいら流石だぜ！」みたいな感じに捉えてしまうのだ。
もっと身近なとこだと鉄道でもカードでも音楽でもなんでもいいオタク・マニア系のショップにいる独男、独女の方々！素晴らしい！！！！！！と讃えたい。
これは煽りじゃない。人類の減少に貢献しているそこの独身男女、ついでに既婚の子梨の方々！そなた達は美しい。子供を作っていないのは物凄く誇れることだ！もっと胸を張ってほしい。
２次元アイドル、３次元アイドル、AV、エロゲの二次嫁、美少女系の抱き枕カバー、それぞれかなり出生数の減少に貢献していると思う。
このような仮想恋愛は今後VR等の普及で更に加速するはず…てかもっと加速しろ！！！遅すぎんだよｗｗｗもっと仮想恋愛拡大しろ！
あと自分は虹ヲタなので二次にしか詳しくないのだが特に二次元のエロ文化の発展は目を見張るものがある。これは技術力のあるオタクならではの発展だと思ってる。三次エロより発展の余地があるのが二次エロだと思う。
詳しくない人には分からないだろうが、アキバ系の専門ショップをよく調べるとよく考えられてると感心してしまう。
○若者の現世離れ
若者見てて思うのはゲームの話題が多い事。これはいい傾向だ。現実に興味を持たない＝現実で時間のかかる事を避ける傾向になるという式が導き出されるからだ。
若者よ！どんどんゲームして現実離れしてくれ。ゲームでどんどん満足してくれ！ゲーム脳になってくれ！
あと正直今後の日本の現状は良くなることは殆どない。微レ存レベルだと思う。
この少子高齢化社会、グローバル社会でどう景気が昔みたいに良くなるというのだ！
失われた３０年も近い現状。
これから外国人労働者頼りの現状。だか外国人だからといって差別しないでくれ。反出生主義からすると差別したいのは「「「子持ち」」」なもので(；´Д｀)
少し話がずれたが若者にゲームが浸透しているこの社会の未来は反出生主義的には明るいのだ。
序に若者よ反出生主義に目覚めてくれ！そうすれば今の日本は反出生主義先進国だぞ！
これこそ世界に誇れるクールジャパン！ついでに日本の政治は出生に厳しくて反出生主義的ですばら！！！
2030年「オタク人口比率40％」へ！？ | アナリストeyes | ニュース・トピックス | 市場調査とマーケティングの矢野経済研究所
https://www.yano.co.jp/opinion/180801.html
2030年、オタク人口は４０％を突破するらしい。この勢いでオタクが増えて子梨が増えてくれー！
以上書きなぐってしまってまとまりが無くなってしまったが、オタクの子梨をめっちゃ高く評価してる人もいることを知ってほしくて書いてしまった。
さて題名のとおり，ボカロ界の考察を自分なりに書きとめようと思う．
筆者はボカロファン（特に初音ミクのファン）であり客観性は必ずしも担保されないことをはじめに断っておく．
海外シーンやセガのゲームタイトル，MMDなどの派生分野は全然考慮しないでメインの曲分野だけ注目したので，いろいろ間違っているかもしれない．
https://www.yano.co.jp/press/pdf/1334.pdf
特にボカロを含むオタク市場をカテゴリ別にまとめた表に注目する．（表３）
ボーカロイドは一人当たりの消費額で一番下に位置しており，オタク趣味の中でもっともお金がかからないといえる．
お金がかからない理由として，ボカロ自体がニコニコやyoutubeに無償でアップされた曲たちを中心とし，
版権などの商業化の絡まない雑多なクラスタだったことがあげられる．
動画サイトの隆盛とともにボーカロイドも盛り上がり，ユーザーは動画サイトを適当にブラウジングするだけで
遺法ではないメインコンテンツに簡単にアクセスすることができた．
・ライト層が大部分を占める
これは平均消費金額やアクセスのしやすさからみて，ライト層との親和性がもっとも高いと推測されるからである．
さてボカロのメインコンテンツである曲の盛り上がりを示す指標として，ボーカロイド曲ランキングがある．
「週間ボーカロイドランキングまとめ」の上位10曲の合計再生数の推移をみてほしい．
http://vocaran.jpn.org/stat/points?img=view
週間ボーカロイドランキングとは，その週にもっとも再生されマイリストに入れられた，すなわち盛り上がった曲をソートして動画にしたものだ．
その中でも「上位10曲の合計再生数」は，もっとも盛り上がった曲の盛り上がり度を示す指標としてふさわしい．
上位の曲はライト層でも一回は再生した可能性が高く，ボカロのメイン層であるライト層がその週にどれだけ盛り上がったかを示す指標になる．
普段はボカロに興味はなくてもこの曲だけはふとしたきっかけで聞いた人もいるだろうし，そのような層は容易にライト層に転化する．
他の指標の「マイリスト数」は動画を気に入ったファンの数でありある程度ヘビーな指標となる．
さてグラフをみると，#310あたりに最後のピークを記録したあと，徐々に減少し回復していないことがわかる．
これは最近のメインのボカロシーンが衰退しており，中心となるライト層を捉えられていないことを示す．
では最後のピークである#310に何か手がかりはないだろうか．
「週間ボーカロイドランキング#310」で１位に輝いた曲は，【IA】サマータイムレコード【オリジナルMV】だった．
カゲロウプロジェクトはボーカロイド界で有名すぎるので説明は省くが，この曲はカゲプロ最後の曲であり，
作曲者のじん氏は投稿者コメントで「また、何処かで。」と締めくくっている．
この曲を投稿する以前からカゲロウプロジェクトは漫画化などのメディアミックスが進行しており，曲投稿後もアニメなどで盛り上がった．
ボカロシーンの表面的な盛り上がりは，カゲプロ最後の曲の投稿とともに盛り下がって行った．
ここで次のことが推測できる．
・ボカロのライト層のある部分はカゲロウプロジェクトのファンに変わった
ライト層はヘビー層に比べてコンテンツへの拘りが小さく，たやすく自分にあったコンテンツへ乗り換える．
ボカロのファンからボカロでもっとも有名であったカゲロウプロジェクトのファンになることに障害は少ない．
カゲロウプロジェクトがボカロ曲投稿という活動から手を引くと同時に，カゲプロのファンもボカロ界から消えたのである．
筆者はカゲロウプロジェクトを糾弾するつもりはないし，むしろカゲプロがなければボカロの（一時的かもしれないが）盛り上がりはなかったと思う．
商業だろうとアマチュアだろうと作曲者の投稿は自由であり，好きなときにやめてよく，ただの受け手に文句を言う資格はない．
それよりもボカロの衰退はコミュニティに弾力性がなかったことが大きな原因に思える．
ひとつのコンテンツが終わったときに，それ以上の新たなコンテンツを生み出して盛り上げるエネルギーが足りていなかった．
「週刊ボーカロイドランキング」は#259で「週刊UTAUランキング」と合併し「週刊VOCALOIDとUTAUランキング」になったのだが，
その前後でランキング動画自体の再生数が大きく減少しているのである．
これは「週刊ボーカロイドランキング」がライト層向け動画であったのに対し，UTAUコンテンツがヘビー層向けで，合併によりミスマッチを起こしたせいではないかと考える．
ランキング動画は今流行りのコンテンツを優先的に表示し，探す手間を省いてくれるので，ライト層には都合がいい．
しかしUTAUというヘビー層向けコンテンツも表示されるようになり，ライト層が興味を持続できなくなったのだろう．
ちなみにsippotan氏がいなければそもそもランキング動画自体存在しないので，彼への感謝の念はすべての分析を上回る．
さてボカロシーンに活気がなくなると共に，昔のコンテンツが再び相対的に盛り上がるようになってきた．
たとえば2007年10月に投稿された「初音ミクオリジナル『えれくとりっく・えんじぇぅ』Full ver.」の小説化が最近発表された．
http://www.php.co.jp/electricangel/
この曲は初期の初音ミクのイメージ形成に大きな役割を果たし，派生作品も多く，長らく定番の曲として親しまれてきた．
なぜ今頃小説化するのかというと，ライト層がじゅうぶん大きくなった（と出版側が考えた）からだと思う．
一つの曲のイメージに拘泥するヘビー層より，多様な解釈で多様な媒体を受け入れるライト層に訴求する効果のほうが重視されるようになったのだろう．
ボカロの柱であり財産でもある曲たちは，ネット上に半永久的に残り続け，その容易なアクセスを提供する．
過去曲によってしばらくの間はボーカロイド界が消滅することはない．
だれか腕時計自体がオワコンなんだってことを説明してあげてください。 - shufuo のコメント / はてなブックマーク
◆ 2013年国内時計市場は前年比120.0%の6,955億円、4年連続のプラス成長
2013年の国内時計市場規模は小売金額ベースで前年比120.0%の6,955億円であった。国内ウォッチ市場の好調さに牽引され、前年比で2桁成長となり、2010年以降4年連続のプラス成長であった。
◆ 2013年国内ウォッチ市場規模は前年比121.3％の6,405億円、2018年は6,600億円を予測
2013年の国内ウォッチ市場規模は、前年比121.3％の6,405億円であった。円安による値上げが実施されたものの、消費税増税の駆け込み需要を追い風に、スイス製の高級機械式時計を中心とした欧米からのインポートウォッチが好調に推移した。今後は国内メーカーを中心に高い技術力を結集した高級時計や普及価格帯の商品強化を行いながら、富裕層や幅広い顧客層の更なる獲得や女性層の開拓を行うものと考える。
スイス時計輸出
2013年は全体として、結果は予想に沿うものである。上半期は成長が急速に鈍化し、2012年の1月～6月に比べて+0.7％の変動を記録した。時計輸出は下半期に+3.0％の増加で改善した。総輸出金額は218億スイスフランに達した。これは2012年に達成した結果を4億スイスフラン以上、上回り1.9％の増加に相当する。
