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はてなキーワード: ボローニャ大学とは
ぜひ「支援介助法」と「護道」について知ってほしいです
知的障害児の自傷行為・他傷行為、精神障害・認知症患者のパニック時、医療現場での院内暴力など不作為の作為への対処法として武道の要素を踏まえながら、互いが傷つかないための誘導法として新たに考案された介助技術である。 発端は創始者の廣木自身が知的障害のある息子の育児の経験から、パニック時の他傷行為のサポート技術として福祉や日常に活かすことを視野にいれた技術開発に取り組むようになったことにあり、そこから「自他護身（自他共に傷つけない）」という新しい理念が生まれ、護道の創始に至り、その術理を応用した支援介助法が体系化された。 現在は国内の福祉施設での指導、大学や専門学校などでの講演活動のほか、イタリアのボローニャ大学のオンラインジャーナルにレポート記事が掲載されており、海外の研究者からも注目を集めている。
ぜひ「支援介助法」と「護道」について知ってほしいです
知的障害児の自傷行為・他傷行為、精神障害・認知症患者のパニック時、医療現場での院内暴力など不作為の作為への対処法として武道の要素を踏まえながら、互いが傷つかないための誘導法として新たに考案された介助技術である。 発端は創始者の廣木自身が知的障害のある息子の育児の経験から、パニック時の他傷行為のサポート技術として福祉や日常に活かすことを視野にいれた技術開発に取り組むようになったことにあり、そこから「自他護身（自他共に傷つけない）」という新しい理念が生まれ、護道の創始に至り、その術理を応用した支援介助法が体系化された。 現在は国内の福祉施設での指導、大学や専門学校などでの講演活動のほか、イタリアのボローニャ大学のオンラインジャーナルにレポート記事が掲載されており、海外の研究者からも注目を集めている。
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ボローニャ - socials から科学的基礎があるし、ボローニャ、サンドロ ジャンニーニの Rizzoli の権威ある医師によって広がっている、おそらく resolutive、コロナウイルスについての良いニュースが来ます。1989年からボローニャ大学整形外科・外傷学・物理医学教授、リッツォーリ整形外科研究所クリニックI院長、歩行分析研究所所長、ヨーロッパのプロジェクトや国内・国際研究プログラムのパートナー、国内・国際会議での600以上の発表、Science Citation Index誌での400以上の記事の著者など、非常に優秀なカリキュラムを持っています。彼のメッセージは大きな希望を与えてくれます。読んでみましょう。
"過剰に見えるのは嫌だけど、コロナウイルスの致死率の原因は証明されたと思う。祝福されたマシューだけが、150床のベッドに2人の循環器科医がいて、大変な努力をして心エコー検査をしていて、1人は私です。恐ろしい疲労感！しかし、何人かの人が想定していたものの中で、確信が持てなかったものが、今では最初のデータを持っています。人は全身性静脈血栓塞栓症のために心肺蘇生術に入るが、そのほとんどは肺疾患である。この場合は、まず血栓塞栓症を溶解しなければならないので、蘇生や挿管は意味がありません。血液が届かない肺を換気しても意味がない！？実際には、10人中9人が死んでいます。問題は呼吸器ではなく循環器だからだ！致命的なのは肺炎じゃなくて静脈血栓症だ！
なぜ血栓を形成するのか？なぜなら、学校の教科書にあるように、炎症は複雑ではあるがよく知られた病態生理学的メカニズムを介して血栓症を誘発するからである。それで？科学的な文献、特に中国の文献が3月中旬まで言っていたことに反して、抗炎症剤を使ってはいけないということになっていました。今、イタリアでは抗炎症剤や抗生物質が使われ（インフルエンザのように）、入院者が減っています。40歳でも高熱が出たのは10日から15日くらいで、きちんと治療していないと死亡する人が多い。ここでは、炎症がすべてを破壊し、血栓の形成のための地面を準備しました。 なぜなら、一番の問題はウイルスではなく、ウイルスが入ってきた細胞を破壊する免疫反応だからです。実際、関節リウマチの患者さんは一人もCOVID病棟に入ったことがありません! なぜなら、強力な抗炎症作用のあるコルチゾンを作っているからです!
そのため、イタリアでは入院が減り、自宅で治療する病気になりつつあります。自宅で上手に治療することで、入院だけでなく、血栓のリスクも回避できます。 心エコーでもミクロエンボリズムのサインがぼやけているので、なかなか理解できませんでした。しかし、この週末、最初の50人の患者のデータを、呼吸が悪い人とそうでない人とで比較してみると、非常にはっきりとした状況が見えてきました。私の場合は、遊びに戻って営業再開してもいいですよ。隔離施設を経由して すぐには無理だ しかし、これらのデータを公開する時間です。ワクチーノは静かに来ることができます。アメリカや他の州では、抗炎症剤を使用しないことを求める科学的文献に従うことは大失敗です イタリアより酷い。数ユーロで買える古い薬だ"
われわれ日本人は、エコール・ポリテクニクに入学したいだろうか。ゲッチンゲン大学に行きたいだろうか。スイス連邦工科大学に行きたいだろうか。ボローニャ大学に行きたいだろうか。ウプサラ大学に行きたいだろうか。清華大学とかの話をしているわけではない。歴史も成果も超一流の大学であったとしても、英語を母国語としない大学に行きたいだろうかという話である。
どう考えても、どうせ海外に行くならスタンフォードやカルテック、ハーバードかMITかイェール、オックスフォードかケンブリッジに行きたいわけである。それは大学のレベルもあるだろうが、それよりは、英語が通じるし、しかも相手はネイティブの英語をしゃべるので、こちらの語学力が上がるということが大きいわけで。オーストラリアのほうが選択肢としては上位だろうな。
こんな下らないことはさっさとやめなさい。東大にたくさん優秀な留学生が来るなんてことがあるもんか。ただ東大所属の学者が英語をペラペラ話し、世界の学会上層部と電話やSkype会議をポンポンできるようにしとけば良い話だと思う。たぶん、フランスやドイツはそうしてしのいでいる。
別に当たり前のことで、言うまでもないけれど、戦争の時もそうだったように、誰が考えても当たり前のことがなぜか考慮されず事態が進んでいくことが日本はよくあるので、誰かが大きな声を挙げて止めるべき時期にきているのかなと思った。
島村英紀先生が長周新聞元旦号に「権力に囲い込まれた大学の研究崩壊」というコラムを書かれたとのことで、同じ内容がインターネットにも掲載されている。
http://shima3.fc2web.com/kakoikomarerudaigaku201501.htm
このコラム自体は昨今の国立大学事情を憂う含蓄深いものであるが、ちらほらと事実誤認や思い込みやホラ吹き寸前の誇張が含まれている。不思議なことだが、偉い学者先生に教育や大学のことを語らせると普段の科学的で論理的な思考が吹き飛んでしまうことがあるのだ。もちろん、これは科学的な論文などではなく単なるコラムであるから、一種のアジテーションとして書かれたのかもしれない。
このコラムを元にして社会で有益な議論が起こるには、アジテーションを真に受けるだけでなく、頭を冷やして考えることも必要だろう。ということで、本稿では島村先生コラムに対して揚げ足取りのような指摘を行うものである。ただし、この揚げ足取りは島村先生に敬意を込めて行うものであり、決して人格攻撃ではないことをお断りしておきたい。
まず冒頭。
このコラム全体の論旨からすれば、崩壊しているのは国立大学である。国立大学が勝手に崩壊しているのである。不確かな理由をつけて多数派である私立大学を巻き込み、大学全体の問題として論じるのは不誠実である。
他方、国からの予算を少しでも多く獲得するために文部科学省から天下りの官僚を国立大学に迎えることも一般的になっている。大学の経営にあたる理事に天下り官僚が入っていない国立大学はほとんどない。
国立大学の法人化以前から経営幹部である事務局長ポストが文部（科学）省人事だったことをお忘れなのだろうか。法人化後は理事という扱いになったが、実態は何ら変わっていない。国立大学が因循姑息として変わっていないことを批判することもできようが、変わっていないのにも関わらず変わったような印象を作って批判するのはゴシップ誌の手法である。定義不明な「天下り」はなんと便利な言葉か。
また学内の教官たちによって選ばれた学長候補をさしおいて天下り官僚が学長になったところもある。そのひとつ、山形大学では学長が替わって以来、窃盗など学内者による刑事事件が頻発するようになっただけではなく、それまで医師国家試験の合格者数で上位だった順位が大きく下落してしまった。大学のモラルが落ちてしまっているのである。
「天下り官僚が学長になったことで大学のモラルが落ち、刑事事件や国家試験合格率低下を引き起こした」のだそうである。これは一体何を言っているのか。因果関係に相当な飛躍があることが明らかであることを考慮すれば、その意図するところは「俺ら学者の島を荒らす奴は気に食わぬ。悪いことは全部あいつのせいにしろ」ということである。同じ理屈によって山形大学の学生・教職員による窃盗などの不祥事が相次いで地元紙に「報じられた」ことは想像に難くない。
モラルの指標に国家試験合格率を引き出すのもまず失当だが、この医師国家試験合格率は合格率が約9割と高く、各大学の医学部医学科の定員数の規模に大差がないことから、その順位は大きく変動するものであることに留意しなければならない。なお、事実としては昨年度の医師国家試験の新卒合格率は97.9%で全国80大学中19位と上位に返り咲いているが、これをあえて昨年度末に退任した「天下り学長」の薫陶と言う者はいないだろう。
じつは研究の面から言えば、このように「明日のゼニになる」研究はたやすい。研究資金さえ豊富で多くの研究員を雇えるならば、研究目的がすぐ近くにあって明確なものゆえに、材料や手法を替えながら大量の実験を繰り返すことによって「研究」が進むからだ。つまり研究にとっての革命的な進歩である研究の質的な向上をしなくてもできる研究だからである。
なんと、金を生み出す研究は「たやすい」のだと言う。「そんな順列組み合わせ作業なら大学ではなく工場でやればよい」と言っているようにも受け取れる。工学研究者は怒って立ち上がってもいい。が、しかし、
現在の研究全体のありようは、過去にはあった研究の質的な革命を生み出すことを止めてしまって「明日のゼニになる」研究だけに注力しているのが問題なのである。
ということだ。「明日のゼニになる」研究だけに注力しているのが問題。その通りであり、島村先生も基礎研究が応用研究よりえらいと論じているものではない。工学研究者の皆様はご着席ください。「明日のゼニになる」研究にも「研究の質的な向上」が必要なものであり、読者は注意が必要である。
もうひとつ、この種の外部資金頼みの研究には危険がある。それは防衛省が進める大学や各研究機関との共同研究が、近年急増していることだ。
防衛省や防衛産業にとってみれば研究者の頭脳はのどから手が出るほどほしいものに違いない。だが研究者には戦後ずっと軍事研究や防衛省への協力に抵抗感があった。しかし、その「歯止め」も年々弱くなって、旧制帝大7国立で軍事研究を実質的に禁止しているのは東京大と大阪大だけになってしまっている。
軍事研究が是か非かについては意見がわかれるだろうが、ここは島村先生の立場に則り「非」として考えてみよう。現状、軍事研究を実質的に禁止している大学がどういう状況にあるか。軍事研究推進派である右派団体・産経新聞は、大学のこの方針を徹底的に非難する。では、軍事研究否定派は大学の擁護をするかというと、そうではない。否定派の左派団体・労働組合は「この方針は我々の闘争によって勝ち取ったものであり、大学当局の弱腰を許さない！」と、なぜか大学を非難する側に回るのだ。軍事研究を禁止している大学は、賛否両派から攻撃を受ける状況にある。面倒極まりない。それではいっそのこと「歯止め」を外したくもなるというものである。否定派は、党派的な対立構造を作った上での主義主張という古風なスタイルが目的に対して逆効果となっていないか十分に内省すべきだろう。さて、この段落、島村先生の主張とあまり関係なかった。
大学は、井上ひさしの『ボローニャ紀行』にあるヨーロッパ最古の大学、イタリアのボローニャ大学のように、もともと権力とは独立したものとして生まれて育ち、それゆえ文化的で独自の価値を生み出してきた。しかし、いまの日本では、否応なしに権力に囲い込まれた形でしか暮らせなくなっているのである。
あらゆる権力から独立した存在としてのボローニャ大学。大学関係者が好んで取り上げる事例であるが、これも留意すべき点がある。そこには自治はあったかもしれないが、今日で言うアカデミック・フリーダム（学問の自由）、すなわち、教育や研究の内容に対する自由がなかったことはあまり言及されない事実である。アカデミック・フリーダム、特に研究を行う自由は国家権力の庇護下においてその権力に囲い込まれることによって成立した背景を忘れてはならない。「いまの日本では、否応なしに権力に囲い込まれた形でしか暮らせなくなっているのである」。然り。ただし、それは今に始まったことではないかもしれない。
大学は、権力との不可分な関係とどのように付き合っていくか。あるいは、不都合があるならばどのように新たな関係を構築するか。検討すべきはそこであり、この島村先生コラムはその議論に有益なものであろう。しかし、頭に血をのぼらせるようなアジテーションでは「権力の介入を許すな！」という小学生並みの感想にもなりかねないと思い、誰に届くかわからない増田にいろいろ書いた次第である。
