はてなキーワード: ジュピターテレコムとは
もう40数年前だけど、J-COMになる前のCATV会社でマンションにCATVを導入する営業をやっていたことがある。
今はどうなのかは知らないけど・・
当時、集合住宅や戸建にCATVを入れると、従来のUHFは見られなくなっていた。なぜかというとCATVは民法キー局、NHK、UHFもすべえVHF帯域へ変換して流していた。で、UHF帯域はCATVの有料チャンネル帯域として利用していた。そのため各マンションのUHFチャンネルをVHFで受信させないと見られなくなったとクレームがくる為、マンションオーナーや理事会に事前に相談した上で各戸を回ることが必要だった。
自分は営業として各戸を回る際にCATVの有料チャンネルを見ることができるSTB(セットトップボックス)をいかに勧めるかを考えていた。何せCATVの収入源は公共の電波障害対策工事請負費用とCATV受信費用だった。当時はWIndows3.1の時代でインターネットすらも今の様に普及はしていない。そんな時代にお金を払ってまでテレビを見るという考えを持つ日本人は殆どいなかったからだ。
せいぜいグリーン・チャンネルくらいか。衛生劇場、KIDSステーション、WOWOW、スターチャンネル・・もあったがオンデマンドではなく同じ映画を時間をずらして何度か放送するというタイプ。今では考えられない。
会社立ち上げ当初のある日、そこでSTBをつけて有料チャンネルを見てもらうということを
その時に自分が
「マンションでのチャンネル調整時に一緒に入ってから試用期間1ヶ月でSTBを設置してそのまま加入してもらうのはどうでしょう」
「それがいい」「そうしよう」「オーナーや管理組合にも事前に承諾はもらってやろう」「騙したらと言われたら、謝る」
自分としては「いや、でも、法的にももう少し考えてみましょうよ」とは提案したものの、「それでいく」との上からの圧力に屈した。
当時は新卒で月収30万、ボーナス2.5ヶ月程度だったが査定をさげられるのが嫌だったこともあり強くは反発しなかった。
それからというもの、その営業スタイルが定着し、CATV導入キャンペーンとしてはチラシを巻き、マンションの加入率を上げていった。
高齢者の方には丁寧に説明し、クレームの内容に心掛け、管理組合の理事会にも出席して説明した。
こんな営業スタイルが当時の体育会系の親会社である住商役員にうけ、メジャーになっていったと思う。
もちろん、訪問商法なんて考えてもなく、CATVを推進するために手探りで営業していたと思う。
J-COMがもともとできる前はジュピターテレコムと大阪の住友商事が「これからのマルチメディア時代はCATVが儲かるんや」とゴリ押しのCATV導入を進める。そんな住友商事、住友電気工業(CATVなどのモデムやSTBを生産)、伊藤忠商事、NEC(住友グループでこちらもCATV製品を製造)、市、シャープ、パナソニックなどの在阪系企業がかなり力を入れて第3セクターで動いていたと思う。もちろんトップを仕切っていたのは住友商事、住友電気工業の住友グループ。CATVでインターネットを推進していたのも、J-COM設立以前に住商が「関西マルチメディア研究会」と称してプロジェクトグループを作り、同軸ケーブルと利用したネットを研究していた。